利益計画未達と品種構成の悪化
FY2017-Q2に初出。39回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、北米市場におけるペソ高による為替変動に加え、原材料価格の上昇や品種構成の悪化等が利益を圧迫しましたが」
前中間期には高付加価値商品の需要拡大による品種構成改善が示されていたが、当中間連結会計期間は品種構成の悪化が再び利益圧迫要因として明示された。営業利益は前年同期比1.5％減となっている。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少による利益減はあるものの、環境関連等の高付加価値増による品種構成の改善、グローバル原価低減活動等の利益改善により営業利益および経常利益は計画を達成しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、品質関連費用の影響により当初計画を下回りました。」
従来の品種構成悪化に対し、高付加価値商品の需要拡大により品種構成が改善し、営業利益・経常利益は計画を達成した。親会社株主に帰属する当期純利益は品質関連費用により計画未達であり、リスク全体が解消したとは記載されていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「環境関連等の高付加価値商品の需要拡大による品種構成の改善や、グローバルでの原価低減活動における利益の改善に取り組んだ結果、営業利益は前年を上回りました。」
従来の品種構成悪化に対し、当中間連結会計期間は高付加価値商品の需要拡大による品種構成の改善が記載された。営業利益は前年同期比30.6％増となった一方、売上高減少や為替影響により経常利益は前年を下回っており、リスク全体が解消したとは記載されていない。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少及び品種構成の悪化に加え、原材料価格の高騰などが影響した結果、営業利益は699百万円（前年同期比15.5％減）となりました。」
日本セグメントでは、品種構成の悪化と原材料価格高騰が引き続き利益押し下げ要因となった。営業利益は前年同期比15.5％減であり、利益面のリスクは残っているが、前四半期から新たな悪化要因が追加されたとは記載されていない。 - 2024-08-02悪化決算説明資料
「売上高の減少及び品種構成の悪化に加え、原材料価格の高騰などが影響した結果、営業利益は699百万円（前年同期比15.5％減）となりました。」
日本セグメントで品種構成の悪化が引き続き利益押し下げ要因として示され、営業利益の減少として具体化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、品種構成の悪化に加え、原材料価格の高騰などが影響した結果、営業利益は376百万円（前年同期比18.7％減）となりました。」
日本セグメントで品種構成の悪化が再び利益押し下げ要因として明示され、営業利益は前年同期比18.7％減となった。原材料価格高騰も加わり、利益面の悪化が継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の全てにおいて当初計画を達成いたしました。」
従来継続していた利益計画未達に対し、当期は営業利益2,471百万円、経常利益2,532百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,984百万円となり、いずれも当初計画を達成した。 - 2024-03-04達成株主総会
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の全てにおいて当初計画を達成いたしました。」
研究開発活動及び経営基盤強化による一時的な利益低下を見込んでいたが、利益3指標について当初計画の達成が記載された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は22,539百万円（前年同期比12.2％増）、営業利益は1,472百万円（同69.0％増）となり、経常利益は1,611百万円（同57.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,119百万円（同47.8％増）となりました。」
利益計画との比較は本 filing で明示されていないが、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。前年度までの利益面の悪化は当四半期について緩和している。 - 2023-08-04対処決算説明資料
「営業利益は1,472百万円(前年同期比69.0％増)」
第2四半期累計の営業利益は、当初業績予想の1,000百万円を上回り、利益計画未達リスクは緩和方向に進んだ。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は前年及び当初計画を上回りました。」
従来の利益計画未達に対し、当期は営業利益2,528百万円、経常利益2,912百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,133百万円となり、いずれも当初計画を上回った。 - 2023-02-03対処業績予想の修正
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は前年及び当初計画を上回りました。」
2022年12月期は利益計画未達のリスクが緩和され、営業利益等が当初計画を上回った。12月16日修正予想との比較でも実績が上回っている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
当四半期は営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年を上回り、利益面の悪化は前回開示時より緩和した。なお、当四半期の業績予想との比較や販売品種構成の良化については明示されていない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、原価低減活動及び販管費の抑制、銅価格高騰などによる材料コスト上昇への対応として、製品価格の改定に積極的に取り組んだものの、自動車産業での減産や生産調整の影響、販売品種構成の悪化により、営業利益は435百万円（前年同期比10.6％減）となりました。」
日本セグメントでは販売品種構成の悪化が引き続き利益押し下げ要因となり、営業利益は前年同期比10.6％減の435百万円となった。全社では利益が増加したが、日本の利益面では悪化が数値化されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、原価低減活動及び販管費の抑制、銅価格高騰などによる材料コスト上昇分の製品価格への転嫁などに積極的に取り組んだものの、自動車産業での減産や生産調整の影響、販売品種構成の悪化により、営業利益は230百万円（前年同期比32.8％減）となりました。」
販売品種構成の悪化が当四半期の利益押し下げ要因として再び明示され、日本セグメントの営業利益は前年同期比32.8％減となった。利益面の悪化が実績として継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は前年及び当初計画を上回りました。」
従来の利益計画未達に対し、当期は営業利益1,104百万円、経常利益1,287百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,017百万円となり、いずれも当初計画を上回った。利益計画未達の影響は当期について緩和している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制などにより、銅価格や物流費の影響はあったものの、営業利益は前年を上回りました。」
従来の利益面の悪化要因であった品種構成について「販売品種構成の良化」と記載され、原価低減や販管費抑制も加わって営業利益は前年同期を大幅に上回った。利益計画の達成自体は本 filing で明示されていないが、利益面の影響は前四半期からさらに緩和している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減、販管費の抑制などにより、営業利益は前年を上回りました。」
従来、利益面の悪化要因として記載されていた品種構成について、当四半期は「販売品種構成の良化」と記載された。営業利益は前年同期比275.5％増となり、品種構成悪化リスクと利益面の影響が一部緩和している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、ハーネス加工用機械・部品部門、太陽光発電関連製品、電線等の売上の減少をカバーすることができず、売上高は計画を下回り前連結会計年度なみとなりました。経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度で発生した事業構造改善損がなくなったことなどにより前年を上回りましたが、計画を下回りました。」
売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が業績予想未達となった。利益は前期比で改善した項目もあるが、計画未達が年次実績として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業利益は865百万円、経常利益は861百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は449百万円となりました。業績予想との比較では、営業利益は134百万円、経常利益は138百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は100百万円、それぞれ下回りました。」
利益は前期比で改善したものの、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも業績予想未達となった。利益計画未達のテーマは継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上の減少、在庫調整などによる品種構成の悪化、生産拠点の再編費用及び新興国の賃金上昇などによる生産コスト増加などがありましたが、ワイヤーハーネス部門・電線部門の売上高の増加、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンにより、営業利益は大幅な増益に転じました。」
太陽光発電関連製品の減収、在庫調整による品種構成の悪化、生産拠点再編費用、新興国の賃金上昇によるコスト増加は引き続き利益面の要因として記載されている。一方、コストダウンなどにより利益は改善しており、リスク自体に新たな悪化表現はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、第１四半期連結累計期間（平成30年１月１日～平成30年３月31日）では、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失を計上しましたが、経常利益は、営業利益の増加、為替の安定などにより、前第２四半期連結累計期間なみに好転し、親会社株主に帰属する四半期純利益は、第２四半期(累計)連結業績予想を達成できませんでしたが、前第２四半期連結累計期間を上回りました。」
営業利益・経常利益は前年同期並みまで回復し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った一方、第2四半期累計業績予想は未達となった。利益計画未達のテーマは残っているが、前四半期からの利益回復も記載されている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上の減少、銅価格の上昇、在庫調整などによる品種構成の悪化、生産拠点の再編・移管費用及び発展途上国の賃金上昇などによる生産コスト増加、新製品切換時期の延期などがありましたが、営業利益を計上することができました。円高による為替評価損の計上などにより、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失を計上することになりました。」
品種構成の悪化が在庫調整等により継続し、銅価格上昇、生産拠点の再編・移管費用、賃金上昇、新製品切換時期の延期などの要因が追加的に明示された。営業利益は前年同期比51.5％減の43百万円、経常損失は22百万円となり、利益面の悪化が進んでいる。 - FY2017悪化有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上の減少、下半期の新製品切換時期の延期・在庫調整などによる品種構成の悪化、自動車・産業機器用製品の生産能力以上の受注や生産拠点の再編・移管などによる生産コスト増加などにより、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、計画未達に終わりました。」
利益計画未達と品種構成の悪化が継続し、原因として新製品切換の延期、在庫調整、生産能力超過受注、生産拠点再編・移管によるコスト増加が追加的に明示された。営業利益は480百万円、前期比60.4％減となり、悪化が年間実績として数値化された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上高の減少や品種構成の悪化などにより、営業利益、経常利益及び四半期純利益は、計画未達に終わりました。」
太陽光発電関連製品の売上減少および品種構成の悪化を理由とする利益計画未達が、前四半期に続いて記載されている。営業利益375百万円、経常利益408百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益209百万円となっている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上高の減少や品種構成の悪化などにより、営業利益、経常利益及び四半期純利益は、計画未達に終わりました。」
太陽光発電関連製品の売上減少に加え、品種構成の悪化が利益計画未達の要因として初めて明示された。営業利益257百万円、経常利益247百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益48百万円となり、計画未達が実際の業績として発生している。