世界的なコンテナ不足による物流費増加
FY2021-Q1に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
オーナンバがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。156社中100社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
コンテナ不足・物流費増加に関する個別の追加説明はないが、前事業年度の事業等のリスクについて重要な変更はないと記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「サプライチェーンの改善による物流費の削減」
サプライチェーン改善により物流費を削減したと記載され、コンテナ不足等を背景とする物流費増加リスクへの対応効果が継続して示された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「サプライチェーンの改善による物流費の削減や、材料調達コストの増加への対応として、製品価格の改定に継続的に取り組んだ結果」
サプライチェーン改善による物流費削減が欧米セグメントでも利益改善要因として記載された。物流費増加リスクは残るが、対応効果が継続して示されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「サプライチェーンの改善による物流費の削減」
サプライチェーンの改善により物流費を削減したと記載され、コンテナ不足等を背景とする物流費増加リスクへの具体的な対応効果が示された。物流費リスク自体の解消は記載されていない。 - 2023-05-09対処決算
「サプライチェーンの改善による物流費の削減」
サプライチェーン改善に伴う物流費削減が利益改善要因として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「世界的なコンテナ不足による物流費の高止まりや、材料供給不足に伴う調達コストの増加への対応として、製品価格の改定に取り組んだ結果」
コンテナ不足による物流費高止まりと材料供給不足による調達コスト増加が継続している。製品価格改定により欧米セグメントは営業利益181百万円を計上したが、物流費リスク自体の解消は示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、世界的なコンテナ不足による物流費の高止まりや、材料供給不足に伴う調達コストの増加への対応として、製品価格の改定に取り組んだ結果、営業利益は92百万円（前年同期は111百万円の営業損失）となりました。」
コンテナ不足による物流費高止まりと材料供給不足による調達コスト増加が継続している。製品価格改定により欧米セグメントは営業損失から営業利益へ転じたが、物流費リスク自体の解消は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、世界的なコンテナ不足による物流費の高止まりや、材料供給不足に伴う調達コストの増加への対応として、製品価格の改定に取り組んだ結果、営業利益は57百万円（前年同期は49百万円の営業損失）となりました。」
コンテナ不足による物流費高止まりは継続し、材料供給不足による調達コスト増加とともに利益要因として記載されている。製品価格改定により欧米セグメントは営業損失から営業利益へ転じたが、物流費リスク自体の解消は示されていない。 - 2022-07-29再掲業績予想の修正
「物流費の高止まり」
物流費の高止まりが下期にも継続して考慮すべき要因として再掲された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、世界的なコンテナ不足による物流費の高止まりや、材料供給不足に伴う調達コストの大幅な上昇により、営業損失は10百万円（前年同期は0百万円の営業利益）となりました。」
世界的なコンテナ不足による物流費の高止まりが継続し、材料供給不足等とともに欧米セグメントの営業損失要因となった。物流費リスクは残っているが、前年度開示を超える新たな悪化表現はない。 - 2022-05-10再掲決算
「世界的なコンテナ不足による物流費の高止まりや、材料供給不足に伴う調達コストの大幅な上昇により」
物流費の高止まりが継続し、材料供給不足に伴う調達コスト上昇とともに欧米セグメントの営業損失要因として記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面では、世界的なコンテナ不足による物流費の増加、銅価格等材料高騰に加え、自動車メーカーの減産による販売への影響などにより、営業損失は179百万円（前期は57百万円の営業利益）となりました。」
世界的なコンテナ不足による物流費増加が、材料高騰や自動車メーカー減産と重なり、欧米セグメントを営業損失179百万円へ転じさせた。物流費の影響が年次実績として具体化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、世界的なコンテナ不足による物流費の増加、銅価格等材料高騰に加え、自動車メーカーの減産による販売への影響などにより、営業損失は111百万円（前年同期は59百万円の営業利益）となりました。」
世界的なコンテナ不足による物流費増加が継続し、銅価格等材料高騰や自動車メーカー減産と重なって欧米セグメントは営業損失111百万円となった。前年同期の営業利益59百万円から損失へ転じ、利益への影響が数値化されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益は、世界的なコンテナ不足による物流費の増加、銅価格等材料高騰の影響などにより、営業損失49百万円（前年同期は31百万円の営業利益）となりました。」
世界的なコンテナ不足による物流費増加が当四半期も欧米セグメントの利益押し下げ要因として実際に発生した。営業損失49百万円となったが、コンテナ不足について前四半期を超える新たな悪化表現はない。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高の減少、世界的なコンテナ不足による物流費の増加などにより、営業利益は0百万円（前年同期比95.5％減）となりました。」
世界的なコンテナ不足による物流費増加が欧米セグメントの利益押し下げ要因として実際に発生した。営業利益は0百万円、前年同期比95.5％減となった。