収益力を高める事業構造改革と生産性を向上させるワークスタイル改革
FY2020に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、棚卸資産や政策保有株式の圧縮など資産効率の改善にも取り組み、税引前ROICは14.7％（前連結会計年度9.3％）と、前連結会計年度を上回る結果となりました。」
棚卸資産・政策保有株式の圧縮等により、税引前ROICが9.3％から14.7％へ上昇した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ROICの改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高の適正化、設備投資案件の厳選実施、高付加価値品へのシフト、政策保有株式の圧縮などの取り組みを一層強化してまいります。」
運転資本、設備投資、高付加価値品、政策保有株式を対象とするROIC・資産効率改善策を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、棚卸資産や政策保有株式の圧縮など資産効率の改善にも取り組み、税引前ROICは9.3％（前連結会計年度7.6％）と、前連結会計年度を上回る結果となりました。」
棚卸資産・政策保有株式の圧縮等により、税引前ROICが7.6％から9.3％へ上昇した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「資産効率の改善にも取り組み、税引前ROICは7.6％（前連結会計年度6.6％）と、前連結会計年度を上回る結果となりました。」
棚卸資産の圧縮、運転資本・設備投資の適正化、高付加価値品へのシフト等を通じた収益体質・資本効率改善を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「資本効率向上については、重要指標としているROICの改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高の適正化、設備投資案件の厳選実施、高採算品へのシフトや資材価格上昇の売値への反映などの取り組みを一層強化してまいります。」
ROIC改善に向け、運転資本、設備投資、高採算品、価格転嫁を対象とする資本効率・収益体質改革を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「資本効率向上の取り組みにおいては、重要指標としているROICの改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高の適正化、設備投資案件の厳選実施に努めるとともに、高採算品へのシフトや資材価格上昇の売値への反映などの取り組みを一層強化してまいります。」
ROIC改善、運転資本・設備投資の適正化、高採算品へのシフト、価格転嫁を通じた事業構造・収益体質改革を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資本効率向上の取り組みにおいては、重要指標としているROICの改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高の適正化、設備投資案件の厳選実施に努めるとともに、高採算品へのシフトや資材価格・物流費の売値への反映などの取り組みを一層強化してまいります。」
ROIC改善に向け、棚卸資産、営業債権・債務、設備投資、高採算品、価格転嫁を対象とする施策を継続・強化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「資本効率向上の取り組みにおいては、重要指標としているROICの改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高の適正化、設備投資案件の厳選実施に努めるとともに、高採算品へのシフトや資材価格・物流費の売値への反映などの取り組みを一層強化してまいります。」
ROIC改善に向け、棚卸資産、営業債権・債務、設備投資、高採算品、価格転嫁を対象とする具体的な施策を継続・強化している。加えて、事業拠点再編等の事業構造改善費用4,825百万円を計上した。 - FY2022高採算品・価格転嫁策を追加有価証券報告書
「高採算品へのシフトや資材価格・物流費の売値への転嫁などの取り組みを一層強化してまいります。」
ROIC改善や資本効率向上に向けた施策として、高採算品へのシフトと資材価格・物流費の販売価格への転嫁を追加的に明示している。 - FY2022-Q2資産効率改善の具体策を追加有価証券報告書
「また、資産効率向上の取り組みにおいては、重要指標としているROICの改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高の最適化、設備投資案件の厳選実施などに努めてまいります。」
事業構造改革・ワークスタイル改革に加え、ROIC改善に向けた棚卸資産、営業債権・債務、設備投資案件の具体的な最適化策を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「収益力を高める事業構造の改革」と「生産性を向上させるワークスタイルの改革」に取り組んでまいります。これらにより、いかなる環境にも耐えうる強靭な企業体質を構築し、「グロリアス エクセレント カンパニー」を目指して」
事業構造改革とワークスタイル改革を通じて強靭な企業体質を構築し、22VISION達成につなげる方針を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「製造業の基本であるS（安全）、E（環境）、Q（品質）、C（コスト）、D（物流・納期）、D（研究開発）の一段のレベルアップに努めるとともに、「収益力を高める事業構造の改革」と「生産性を向上させるワークスタイルの改革」を実行してまいります。これらにより、いかなる環境にも耐えうる強靭な企業体質を構築し、「Glorious Excellent Company」を目指して、2022年度を最終年度とする中期経営計画「22VISION」の達成に向けて邁進してまいります。」
新型コロナウイルス感染症等の難局への対応として、事業構造改革とワークスタイル改革を新たな横断的施策として掲げ、2022年度の22VISION達成につなげるとしている。