注力分野への研究開発費増額と新事業投資倍増
FY2016に初出。31回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比11.7％増の28,423百万円であり」
研究開発費を前期比11.7％増の284億23百万円へ増額した。CPO、1,000km級光ネットワーク、電動車用高圧製品、ワイヤレス電力伝送、グリーンLPガス、核融合関連等の開発を進めている。 - 2026-05-12達成決算
「新事業研究開発費増加率（2021年度基準） 125％ 156％」
2025年度の新事業研究開発費増加率は目標125％に対して156％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比3.7％増の25,449百万円であり」
研究開発費を前期比3.7％増の254億49百万円へ増額した。CPO、空孔コアファイバ、高圧車載部品、データセンタ向け放熱製品、グリーンLPガス、核融合関連等の開発を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比5.2％増の24,539百万円とし、各セグメントの主な成果等は以下のとおりであります。」
研究開発費を前期比5.2％増の245億39百万円へ増額した。光電融合、電動車、蓄電池、生成AI関連放熱製品、核融合、グリーンLPガス等の開発を進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は124億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
注力分野・新事業創出に関する研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、上期研究開発費124億円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は64億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計の研究開発費を64億円と開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比12.3％増の23,324百万円とし」
注力分野及び新事業創出に向けた研究開発費を前期比12.3％増の233億24百万円へ増額した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は179億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費179億円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は118億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、累計研究開発費118億円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は59億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を59億円と開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比2.7％増の20,761百万円とし」
注力分野及び新事業創出に関する研究開発を継続し、研究開発費を前期比2.7％増の207億61百万円へ増額した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は156億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費156億円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は50億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第1四半期累計の研究開発費50億円を開示している。 - FY2021研究開発費の減少有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比6.6％減の20,217百万円とし」
注力分野及び新事業創出に関する研究開発を継続したが、研究開発費は前期比6.6％減の202億17百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は155億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費155億円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は104億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費104億円を開示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は52億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を52億円と開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、注力分野及び新事業創出の強化を進めていくため、前連結会計年度比2.4％増の21,650百万円とし」
注力分野と新事業創出の強化を目的に、研究開発費を前期比2.4％増の216億50百万円へ増額した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は165億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費を165億円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は109億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費を109億円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は54億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費54億円を開示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、注力分野及び新事業創出の強化を進めていくため、前連結会計年度比8.2％増の21,141百万円とし」
注力分野・新事業創出の強化を目的に、研究開発費を前期比8.2％増の211億41百万円へ増額した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は159億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を159億円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は103億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を103億円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は50億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容から重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第１四半期の研究開発費を50億円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、注力分野の強化を進めていくため、前連結会計年度比11.9％増の19,533百万円とし」
注力分野の強化を目的に、研究開発費を前期比11.9％増の195億33百万円へ増加させた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。研究開発費は94億円であった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は46億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を46億円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成28年度から開始した中期経営計画「Furukawa G Plan 2020」においては、当社グループの持続的成長を支える注力事業分野（インフラ/自動車市場）での利益拡大および新事業創出のための設備投資・研究開発に対して優先的に経営資源を振り向け」
インフラ・自動車および新事業への設備投資・研究開発を優先する資源配分方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は84億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当累計期間の研究開発費を84億円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「注力分野であるインフラ/自動車市場向け製品の開発に充てる年間研究開発費を、今後５年間で平成27年度比約２割増額し、同分野での事業拡大を図るとともに、先進運転支援システムを支える計測技術である周辺監視レーダなどの新技術を事業化していきます。このほか、当社が開発した蛍光シリカナノ粒子技術を用いた病原体検査機器や樹脂成型技術を用いたカテーテル用ガイドワイヤなどにより参入を見込める医療機器分野など、今後市場の成長が期待できる分野を対象に、年間の投資および研究開発費を平成32年度までに平成27年度比で倍増させ、新事業の育成を推進します。」
インフラ・自動車向け研究開発費を5年間で約2割増、成長分野への投資・研究開発費を平成32年度までに倍増する数値目標を示した。