新商品・新技術による新規事業創出
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- FY2026前進有価証券報告書
「大手鉄道会社において実運用が開始されました。」
新商品・新技術による新規事業創出について、レーザ施工システムが大手鉄道会社で実運用に移行したほか、核融合向け高温超電導線材、医療機器CDMO、グリーンLPガス実証プラント等の事業化を進めている。 - 2026-05-12前進決算
「「ライフサイエンス」、「レーザ応用」、「超電導」及び「グリーンLPガス*」に注力し、事業化に向けた取組みを加速してまいりました。」
新事業テーマについて、子会社化、実証・実運用、供給・出資、実証プラント建設など事業化に向けた取組みを具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年度以降に量産を開始する予定です。」
CPO用16チャンネル外部光源についてサンプル出荷から2025年度以降の量産予定へ進展した。加えて、MFオプテックスの子会社化、レーザ応用事業部・レーザラボの整備、グリーンLPガス実証プラント建設など、新事業創出の具体化を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「エネルギー効率に優れたCo-packaged Optics用外部光源を開発し、2024年１月より量産を開始いたしました。」
Co-Packaged Optics向け外部光源について、サンプル出荷段階から2024年1月の量産開始へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「本取組みを実用化に向けて加速するために昨年９月には「地産地承エネルギープロジェクトチーム」を新設いたしました。また、次世代のエネルギー源として期待される核融合発電の開発を進める英国の顧客に対して必要とされる高温超電導線材を供給する契約を締結いたしました。」
新事業創出の取組みを、グリーンLPガスの実用化に向けたプロジェクトチーム新設と、核融合発電向け高温超電導線材の供給契約へ進展させた。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年４月Co-Packaged Optics向け外部光源を開発しサンプル出荷を開始いたしました。」
新事業・新技術創出の具体的成果として、Co-Packaged Optics向け外部光源の開発及びサンプル出荷を開始した。Nano ITLA、Blue-IRハイブリッドレーザ等の製品化・実証も進めている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「従来のプロダクト・アウトの考え方からアウトサイド・イン・アプローチへの転換が必要不可欠と考え、「社会課題解決型事業の創出」をマテリアリティとして特定しております」
新商品・新技術による新規事業創出の考え方を、社会課題を起点とするアウトサイド・イン・アプローチへ整理し直した。2021年4月にはグループ全体の新事業創出を推進する部署も設置した。 - FY2020前進有価証券報告書
「次世代の大容量光デジタルコヒーレント通信向け超小型狭線幅制御回路付信号光源（Nano ITLA）の開発に成功しました」
Nano ITLA、FRSi4XXシリーズ、12kWマルチモードファイバレーザ、ワイヤレス電力伝送4.7kWなど、製品・技術開発の具体的成果を記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「昨年８月には、米国カリフォルニア州のシリコンバレーに、当社にとって４番目となる海外研究拠点であるSilicon Valley Innovation Laboratories, Furukawa Electric (SVIL)を開設し、今後、新事業創出の取組みをグローバルに展開してまいります。」
シリコンバレーに4番目の海外研究拠点SVILを開設した。オープンイノベーション、産学連携、スタートアップ企業との連携を含む新事業創出活動の海外展開を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「VOC（Voice Of Customer）により得られた顧客ニーズに対して、顧客に迅速にコンセプトサンプルを提示する活動の核となる組織として、コア技術融合研究所内に先行開発センターを設置しました。同センターを中心にVOC活動を行うことで顧客とともに新たな価値の創出を実現する新製品または新事業の開発を進めていきます。」
顧客ニーズを起点にコンセプトサンプルを迅速に提示する先行開発センターを設置し、新製品・新事業開発の仕組みを具体化した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を通じた新商品・新技術による新規事業創出の方針について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「最大１x93chの多ポート低損失の帯域可変WSSの開発に成功いたしました。」
研究開発活動では、光通信部品の開発成功、周辺監視レーダの量産品リリース、超電導線材による世界最高磁場40.2Tの達成など、商品・技術の具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を通じた新商品・新技術の創出方針について、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、新商品、新技術開発による新規事業の創出と展開を図るべく、国内の当社４研究所とおよび海外のOFS Laboratories, LLC (米国)、Furukawa Electric Institute of Technology Ltd.(ハンガリー)、SuperPower Inc.（米国）を中心とした研究体制を有し、積極的に研究開発を進めております。」
複数の国内外研究拠点を基盤に、新商品・新技術から新規事業を創出する姿勢を示した。