グループ変革本部による収益力・組織実行力の強化
FY2019に初出。13回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その後、2025年４月１日付でFOC社の全株式を取得し、子会社化しております。」
事業ポートフォリオ変革を、富士通オプティカルコンポーネンツの全株式取得、光変調器技術と光半導体光源技術の結合、データセンタ向け光デバイスの競争力強化へ進展させた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その後、2025年４月１日付でFOC社の全株式を取得し、子会社化しております。」
高速光変調器・光受信器等で世界トップレベルのシェアを有する富士通オプティカルコンポーネンツの全株式取得を2025年4月1日付で実行した。光変調器技術と当社の光半導体光源技術を結集し、光通信分野の成長を図る取組みを具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「主な取組みとして、統一された戦略による事業運営の効率化及びリソースの効率的な配分による競争力強化等を目的とした光ファイバ・ケーブル事業及びメタル電線事業の再編のほか、シナジーの発揮により成長市場における当社の優位性を確立するため、光コネクタにおいて開発力・コスト競争力に強みを持つ会社や、高速光変調器において世界トップレベルのシェアを有する会社の子会社化を決定いたしました。」
事業ポートフォリオ検討委員会とROIC・FVA等による管理を継続し、光ファイバ・ケーブル、メタル電線の再編、光コネクタ会社・高速光変調器会社の子会社化、関連会社株式の売却へ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社が保有する株式を、古河電池に成長のための資本を投下し力強く支援するパートナーに譲渡することが最適であると判断いたしました。」
事業ポートフォリオの見直しを、上場子会社である古河電池株式の譲渡と、成長支援パートナーへの移管という具体的な取引へ進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は、ビジョン2030の達成に向けたありたい事業ポートフォリオについての検討を開始し、ビジョン2030の具体化を進めています。」
事業ポートフォリオ検討委員会による、ビジョン2030時点のありたいポートフォリオの検討を開始した。ROIC、FVA、成長性、炭素効率性等を用いて事業継続・縮小・撤退やM&Aを含む施策を判断する仕組みを運用している。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業ポートフォリオの変革を推進する機関として、事業ポートフォリオ検討委員会を設置」
事業ポートフォリオ見直しを、経営会議・取締役会での検証に加え、専管機関である事業ポートフォリオ検討委員会とROIC・FVA等の社内基準を用いて運用する仕組みへ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その後、本応募契約に基づき本公開買付けに応募し、本公開買付けは2022年12月21日をもって成立しました。なお、本公開買付けの決済の開始日である2022年12月28日付で、東特は当社の連結範囲から除外されました。」
事業ポートフォリオ見直しの具体策として、東京特殊電線株式の公開買付け応募を成立させ、同社を連結範囲から除外した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このため、東特によるこうした取り組みを力強く推進できるパートナーに株式を譲渡することが最適であると判断しました。」
事業ポートフォリオ見直しの具体的な実行として、東京特殊電線を外部パートナーへ譲渡する方針を決定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業ポートフォリオ見直しの仕組みの構築を図ってまいりました。」
グループ変革本部以降の収益力・組織実行力強化を、事業ポートフォリオ見直しの仕組み、資本コストを意識した目標管理への移行として進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、昨年４月にグループ変革本部を設置し、当社グループ全体の収益力向上及び組織実行力強化のための施策に取り組んでおり、これらの成果も徐々に表れ始めております」
グループ変革本部による全社的な収益力向上・組織実行力強化を継続し、成果が徐々に表れ始めたと記載した。 - FY2019初出有価証券報告書
「さらに、本年４月にはグループ変革本部を設置し、グループを挙げて収益力・組織実行力の強化に向けた改革活動を展開しております。」
2019年4月にグループ変革本部を設置し、グループ横断で収益力と組織実行力を強化する改革活動を開始した。