自動車向け高機能製品の販売拡大
FY2016に初出。37回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-12前進決算
「また、電動自動車市場において高電圧に対応したワイヤハーネス等の製品開発及び拡販や、軽量化に適したアルミワイヤハーネスの拡販、及びこれらの製品の生産性改善に取り組んでまいりました。」
電動車向け高電圧ワイヤハーネス、アルミワイヤハーネスの開発・拡販と生産性改善を継続し、自動車部品事業は増益となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「自動車部品事業は、自動車向け電池の売上減少により減益となりました。」
自動車部品事業では、自動車向け電池の売上減少が減益要因となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「自動車部品事業では、車両の軽量化に貢献するアルミワイヤハーネスの搭載車種拡大等により売上が堅調に推移いたしました。また、電動自動車市場に向けた高電圧に対応したワイヤハーネス等の製品開発及び拡販に取り組んでまいりました。」
アルミワイヤハーネスの搭載車種拡大に加え、電動車向け高電圧ワイヤハーネスの開発・拡販、生産自動化による生産性改善を継続し、自動車部品事業は増収増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自動車部品事業は、安定した受注による生産性の改善や電池の価格適正化により増益となりました。」
自動車部品事業では、安定した受注を背景とする生産性改善と電池の価格適正化が増益要因として記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「EV車向けに新たに開発した変換ボックスを顧客向けに量産納入しており、本製品が内蔵されたEV車は2023年7月から市場投入されております。」
電動車向け高電圧製品について、変換ボックスの顧客向け量産納入と2023年7月からの搭載車市場投入を記載した。アルミワイヤハーネスと高電圧対応ワイヤハーネスの拡販も継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自動車部品事業は、製品補償費用の発生、原燃料価格の上昇、減価償却費・研究開発費の増加、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、自動車の生産台数増や改善効果(顧客の生産計画安定による生産性改善やエア費削減、販売価格の適正化)により増益となりました。一方で、電装エレクトロニクス材料事業は、販売価格の適正化や固定費抑制を進めたものの、エレクトロニクス関連の需要減や原燃料価格の上昇により減益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は4,747億円(前年同期比6.7%増)、営業利益は102億円(前年同期比113億円改善)となりました。」
自動車生産台数の増加に加え、生産計画の安定、生産性改善、エア費削減、販売価格の適正化が増益に寄与し、電装エレクトロニクスセグメントの営業利益は前年同期比113億円改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「自動車部品事業は、原燃料価格の上昇、製品補償費用の発生、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、自動車の生産台数増や改善効果(顧客の生産計画安定による生産性改善やエア費削減、販売価格の適正化)により増益となりました。」
自動車生産台数の増加に加え、生産計画の安定による生産性改善、エア費削減、販売価格適正化が増益に寄与し、電装エレクトロニクスセグメントの営業利益は前年同期比47億円改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「自動車部品事業は、原燃料価格の上昇、製品補償費用の発生、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、コロナ影響や顧客の半導体不足の緩和による増収や、生産性改善、販売価格の適正化、エア費削減により増益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は1,497億円(前年同期比1.4%増)、営業利益は2億円(前年同期比15億円改善)となりました。」
自動車部品事業では、コロナ影響・半導体不足の緩和に加え、生産性改善、販売価格の適正化、航空輸送費削減により増益となり、電装エレクトロニクスセグメントの営業利益は前年同期から15億円改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、EV化の加速に伴う自動車の軽量化ニーズの高まりに応えるため、新車種への搭載を着実に拡大しているアルミワイヤハーネスの優位性を活かし、事業拡大と収益性向上を進めてまいります。」
アルミワイヤハーネスについて、新車種への搭載拡大を実績として示し、EV化・軽量化需要を踏まえた事業拡大と収益性向上を継続する。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自動車部品・電池事業は、原燃料価格の高騰、中国ロックダウンや顧客の生産計画変更による原価率上昇(主に人件費)、海外子会社(12月決算)の決算期ずれによるエア費(第1四半期発生分)の影響はあったものの、品種構成差(ワイヤハーネスの新車種)や前年度第3四半期に発生した一時費用(主にBCM運用費用と緊急輸送費)の解消により増益となりました。」
新車種向けワイヤハーネスの品種構成が増益要因となり、前年度第3四半期のBCM運用費用・緊急輸送費も解消した。一方、原燃料価格高騰や中国ロックダウン等の影響は残り、セグメントは営業損失11億円だった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自動車部品事業は、品種構成差(ワイヤハーネスの新車種)による増益要因はあったものの、原燃料価格高騰、固定費の増加(新拠点開設等による人員増)、昨年のベトナムロックダウンに起因するBCM対応によるコスト増、中国ロックダウンや顧客の生産計画変更による原価率上昇、海外子会社(12月決算)の決算期ずれによるエア費(第1四半期発生分)増などの影響により減益となりました。セグメント全体では自動車部品事業の落ち込みが大きく、当セグメントの売上高は2,932億円(前年同期比22.8%増)、営業損失は18億円(前年同期比42億円悪化)となりました。」
新車種向けワイヤハーネスは増益要因となった一方、原燃料価格高騰、固定費、ロックダウン対応費用、顧客の生産計画変更等により自動車部品事業が減益となり、電装エレクトロニクスセグメントは営業損失となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「自動車部品事業は、品種構成差(ワイヤハーネスの新車種)による増益要因はあったものの、輸送遅延及び海外子会社(12月決算)のエア費増の影響を含む物流費及び固定費の増加(新拠点開設等による人員増)、原燃料価格高騰などにより減益となりました。」
新車種向けワイヤハーネスは増益要因となったが、輸送遅延、航空輸送費、物流費・固定費の増加、原燃料価格高騰により自動車部品事業は減益となった。電装エレクトロニクスは営業損失13億円で、前年同期から32億円悪化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「自動車部品事業では、半導体や樹脂不足等による世界的な自動車生産台数の減産等による影響があったものの、ワイヤハーネスの売上が堅調に推移し、また、車両の軽量化・環境負荷低減に寄与するアルミワイヤハーネスの新車種への搭載も進み、売上が回復しました。」
自動車部品ではワイヤハーネスの売上回復とアルミワイヤハーネスの新車種搭載が進んだ。一方、半導体・樹脂不足や東南アジア拠点の稼働率低下により減益となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「前年に比べ、車載及びエレクトロニクス関連製品を中心とした需要回復は継続しているものの、自動車部品事業において新型コロナ影響による東南アジアの一部拠点のロックダウンに加え、11月後半からの一部地域での市中感染拡大による出勤率低下やこれを受けたBCM運用費用、緊急輸送費の増加により利益は大幅に落ち込み、当セグメントの売上高は3,537億円(前年同期比21.9%増)、営業損失は21億円(前年同期比27億円悪化)となりました。」
車載・エレクトロニクス需要の回復は続いたが、東南アジア拠点のロックダウン、市中感染拡大、出勤率低下、BCM運用費用・緊急輸送費の増加により、電装エレクトロニクスは営業損失となり、前年同期から27億円悪化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「自動車市場、車載及びエレクトロニクス関連製品を中心に需要が回復しているものの、自動車部品事業における顧客の減産や新型コロナ影響による東南アジア一部拠点のロックダウンの影響などにより利益は伸び悩み、当セグメントの売上高は2,388億円(前年同期比36.2%増)、営業利益は24億円(前年同期比55億円改善)となりました。」
自動車・車載関連需要の回復を背景に、電装エレクトロニクスの売上高は前年同期比36.2%増、営業利益は55億円改善した。ただし、顧客の減産と東南アジア拠点のロックダウンが利益の伸びを抑えた。 - FY2022-Q1自動車・車載需要回復有価証券報告書
「自動車市場、車載及びエレクトロニクス関連製品を中心に需要が回復し」
自動車市場・車載関連製品を中心に需要が回復し、電装エレクトロニクスセグメントは増収増益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「自動車部品事業では、自動車の軽量化に貢献するアルミワイヤハーネス及び防食端子の受注拡大及び生産体制の構築に引き続き取り組み、また、主力製品のステアリング・ロール・コネクタに関して、エアバッグ法規制の強化により市場拡大が見込まれる地域の需要取り込みや次世代自動車を想定した新製品の開発を推進してまいります」
アルミワイヤハーネス、防食端子、ステアリング・ロール・コネクタ及び次世代自動車向け製品を通じた販売拡大施策を継続している。 - FY2021-Q3自動車部品の回復進展も累計減収減益有価証券報告書
「当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)の当第3四半期連結累計期間の業績は、自動車部品事業を中心とした電装エレクトロニクスセグメントが想定を上回り回復したものの、第2四半期連結累計期間までの新型コロナウイルスの影響が大きく、減収減益となりました。」
自動車部品事業を中心とする電装エレクトロニクスセグメントは想定を上回って回復したとする一方、累計では新型コロナウイルスの影響により減収減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「自動車部品事業において新型コロナウイルスの影響を大きく受け、在外連結子会社の一部の生産拠点の一時操業停止及び再稼働後の稼働率低下、また輸送費・代替生産関連費用の増加があり、当セグメントの売上高は1,753億円(前年同期比31.1%減)、営業損失は30億円(前年同期比97億円悪化)となりました。」
自動車部品事業で海外生産拠点の一時停止・稼働率低下と輸送費・代替生産費用の増加が発生し、電装エレクトロニクスセグメントは31.1%減収、30億円の営業損失となった。 - FY2021-Q1新型コロナウイルスによる自動車部品事業の減収減益有価証券報告書
「電装エレクトロニクスセグメントは自動車部品事業を中心に新型コロナウイルスの影響により減収減益となり」
自動車部品事業を中心に新型コロナウイルスの影響を受け、電装エレクトロニクスセグメントが減収減益となった。 - FY2020ワイヤーハーネス販売低迷有価証券報告書
「自動車分野では、下期にかけて世界的な自動車生産台数の減少が影響し、ワイヤハーネスをはじめとする自動車部品の販売は低迷しました」
自動車向け高機能製品の販売拡大方針は維持しているが、下期に世界的な自動車生産台数減少の影響でワイヤーハーネス等の販売が低迷した。 - FY2020-Q3ワイヤーハーネス売上減少・固定費増加有価証券報告書
「巻線事業の電動車用途の売上が堅調である一方、スマートフォンをはじめとしたエレクトロニクス関連の需要低迷の長期化、また自動車部品事業において、ワイヤーハーネスの売上減少及び2020年度以降の案件に向けた研究費、償却費等の固定費が増加していることから」
電動車用途の巻線は堅調とする一方、自動車部品事業ではワイヤーハーネス売上の減少と、2020年度以降の案件に向けた研究費・償却費等の固定費増加を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「巻線事業の電動車用途の売上が堅調である一方、スマートフォンをはじめとしたエレクトロニクス関連の需要低迷が長期化しており、また自動車部品事業において、2020年度以降の案件に向けた研究費、償却費等の固定費が増加していることから、当セグメントの売上高は2,544億円(前年同期比8.0%減)、営業利益は67億円(前年同期比13.8%減)となりました。」
電動車用途の巻線売上は堅調である一方、エレクトロニクス需要の低迷長期化と2020年度以降案件向け固定費増加により、電装エレクトロニクスセグメントは減収減益となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「自動車部品事業ではワイヤハーネスが引き続き堅調であり、また巻線事業では自動車用途が堅調に推移しております。一方、スマートフォンをはじめとしたエレクトロニクス関連の需要が引き続き低迷しており、当セグメントの売上高は1,280億円(前年同期比7.3%減)、営業利益は35億円(前年同期比0.3%減)となりました。」
自動車部品事業ではワイヤハーネスと自動車用途の巻線が堅調に推移し、従来の注力方針を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、当期においてインドのMinda Furukawa Electric Private Ltd.に対する当社グループ出資比率を75%まで高め、連結子会社としました。当社は同社を通じて、インド市場でのエアバック装着義務化に伴い当社が競争優位性を持つステアリング・ロール・コネクタの売上拡大を目指します。」
インドのMinda Furukawa Electric Private Ltd.への出資比率を75%に引き上げ、連結子会社化した。フィリピン・ベトナムの生産能力増強とあわせ、自動車部品事業のグローバル供給体制を具体化している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「Furukawa Automotive Parts (Vietnam) Inc. ベトナム・ホーチミン 電装エレクトロニクス アルミ電線の製造設備 約35億円 自己資金及び借入金 2018年10月 2020年9月 (注)当該会社のアルミ電線の製造能力は、2021年12月には現状比約4倍となる計画です。」
ベトナム拠点で約35億円を投じ、2020年9月完成予定のアルミ電線製造設備を新たに確定した。2021年12月には製造能力を現状比約4倍とする計画である。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、自動車部品事業は償却費・研究費等固定費が増加したものの、昨年に続きワイヤーハーネスが好調で、当セグメントの売上高は2,768億円(前年同期比11.5%増)、営業利益は77億円(前年同期比6.6%増)となりました。」
ワイヤーハーネスの好調が続き、電装エレクトロニクスセグメントは増収増益となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、自動車部品事業は昨年に続きワイヤハーネスが好調な一方、償却費・研究費等固定費の増加もあり、当セグメントの売上高は1,383億円(前年同期比13.3%増)、営業利益は34億円(前年同期比4.4%減)となりました。」
自動車部品事業でワイヤハーネスの好調が続き、電装エレクトロニクスセグメントの売上高は前年同期比13.3%増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「自動車部品事業では、東南アジアの生産拠点を活用するなど最適地生産化を進めコスト競争力の向上を図るとともに、軽量化ニーズに応えるアルミワイヤハーネスの生産体制を強化していきます。」
東南アジア拠点を活用した最適地生産化と、アルミワイヤハーネスの生産体制強化を新たな具体策として示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「自動車部品事業においても新車種に採用されたワイヤハーネスの売上増があったことなどから、当セグメントの売上高は3,830億円(前年同期比16.7%増)、営業利益は125億円(前年同期比79.9%増)となりました。」
新車種に採用されたワイヤハーネスの売上増が発生し、電装エレクトロニクスセグメントの売上高・営業利益も前年同期を上回った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「銅条など伸銅品の需要が増加したことや、巻線事業ではスマートフォンや電子部品向けの需要も堅調に推移したこと、自動車部品事業でも昨年4月の熊本地震などによる国内需要低迷からの回復や新車種向け売上増などがあったことなどから、当セグメントの売上高は2,483億円(前年同期比15.4%増)、営業利益は72億円(前年同期比116.7%増)となりました。」
自動車部品事業で熊本地震後の国内需要回復と新車種向け売上増が続き、電装エレクトロニクスセグメントの売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「自動車部品事業も昨年4月の熊本地震などによる国内需要低迷からの回復や新車種向け売上増などがあり、当セグメントの売上高は1,220億円(前年同期比16.6%増)、営業利益は35億円(前年同期比278.5%増)となりました。」
自動車部品事業は熊本地震後の国内需要から回復し、新車種向け売上も増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「自動車軽量化に貢献する自動車用アルミワイヤハーネスおよびアルミ防食端子の採用車種拡大や、日本企業では初となる先進運転支援システム向けレーダの量産化など、新製品の受注に努めてまいりました。」
アルミワイヤハーネス等の採用車種拡大と、先進運転支援システム向けレーダの量産化を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「銅条・高機能材事業で一時的なコスト増の影響があったものの、自動車部品事業のメキシコ拠点のコスト改善などから、当セグメントの売上高は3,282億円(前年同期比9.2%減)、営業利益は69億円(前年同期比15.5%増)となりました。」
自動車部品事業のメキシコ拠点におけるコスト改善が、電装エレクトロニクスセグメントの営業利益増加要因として記載された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「銅条・高機能材事業で一時的なコスト増があったものの、自動車部品事業の需要増や電池事業の鉛価格下落による原価改善などから、当セグメントの売上高は2,152億円(前年同期比10.5%減)、営業利益は33億円(前年同期比9.7%増)となりました。」
自動車部品事業の需要増が記載され、電装エレクトロニクスセグメントの営業利益は前年同期比で増加した。 - FY2017-Q1自動車部品事業の減収有価証券報告書
「自動車部品事業が本年4月の熊本地震などから主に国内需要が低迷した影響を受け、当セグメントの売上高は1,046億円(前年同期比14.6%減)、営業利益は9億円(前年同期比33.9%減)となりました。」
自動車向け販売拡大の目標自体に変更は記載されていないが、熊本地震等による国内需要低迷を受け、当四半期の自動車部品事業は減収減益となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車分野では、自動車の軽量化に貢献するアルミワイヤハーネスやその接続部品、大容量かつ高耐久性能の鉛バッテリーやバッテリー状態検知センサ等で構成される電源マネジメント関連製品など、高機能新製品を中心に販売拡大を目指します。」
軽量化、電源マネジメント、アルミワイヤハーネス等を自動車分野の成長製品として位置づけた。