古河電工グループビジョン2030による情報・エネルギー・モビリティ融合
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「2030年度財務到達水準は、営業利益2,500億円、自己資本利益率（ROE）20％、投下資本利益率（ROIC）15％としています。」
ビジョン2030の具体化として、2030年度の営業利益2,500億円、ROE20％、ROIC15％を財務到達水準に設定し、データセンタ、再エネ・HVDC、新事業を成長戦略の中心に据えた。 - 2026-05-12再掲決算
「このビジョン2030のもと、情報/エネルギー/モビリティの各領域及びこれらの融合領域において、当社グループは社会課題の解決を目指してまいります。」
ビジョン2030の対象領域と社会課題解決の方向性を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ビジョン2030のもと、情報/エネルギー/モビリティの各領域及びこれらの融合領域において、当社グループは社会課題の解決を目指してまいります。」
情報・エネルギー・モビリティ及び融合領域で社会課題を解決し、新領域で新事業を創出するビジョン2030の方向性を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ビジョン2030のもと、情報/エネルギー/モビリティの各領域及びこれらの融合領域において、当社グループは社会課題の解決を目指してまいります。さらに、新領域においても、これまでにない新たな事業の創出を通じた社会課題の解決を目指してまいります。」
情報・エネルギー・モビリティ及び融合領域で社会課題を解決し、新領域でも新事業を創出するビジョン2030の方向性を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ経営理念及びビジョン2030の実現に向けて、中期経営計画「Road to Vision2030－変革と挑戦－」を着実に推進していくことに変更はありません。」
ビジョン2030を上位方針とする新中期経営計画を継続して推進する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ経営理念及びビジョン2030の実現に向けて、中期経営計画「Road to Vision2030－変革と挑戦－」を着実に推進していくことに変更はありません。」
ビジョン2030を上位方針とする新中期経営計画を継続して推進する方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ビジョン2030のもと、情報／エネルギー／モビリティの各領域及びこれらの融合領域において、当社グループは社会課題の解決を目指してまいります。さらに、新領域においても、これまでにない新たな事業の創出を通じた社会課題の解決を目指してまいります。」
ビジョン2030を新中計の上位方針として位置づけ、情報・エネルギー・モビリティの融合、社会課題解決型事業、新領域創出を中期計画に落とし込んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「「ビジョン2030」の達成に向け、2021年度は次期中期経営計画の実行に向けた基盤づくりとして、環境変化を先取りした事業の変革、新事業の立上げ・育成に加え、引き続き資本効率を重視した経営の強化を進めてまいります」
情報・エネルギー・モビリティ融合を掲げるビジョン2030を、事業変革、新事業育成、資本効率重視の2021年度の基盤づくりへ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年２月には次世代インフラを考案し社会実装を目指す組織として次世代インフラ創生センターを設立するなど、情報／エネルギー／モビリティが融合した領域での横断的な取組みを強化してまいります」
ビジョン2030の情報・エネルギー・モビリティ融合を、次世代インフラ創生センター、Fun Lab、産学連携、SVIL等の横断的活動へ具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「グループビジョン<ビジョン2030>を策定いたしました。今後、次期中期計画に落とし込み、存在感のある企業を目指してまいります。古河電工グループは「地球環境を守り」「安全・安心・快適な生活を実現する」ため、情報 / エネルギー / モビリティが融合した社会基盤を創る。」
2030年を見据え、情報・エネルギー・モビリティが融合した社会基盤の創出を目指す新たなグループビジョンを策定した。