事業セグメントの再編
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
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- 2026-08-06再定義決算
「当第１四半期連結会計期間より、当社グループは、データセンタ関連事業への取組みを強化し、事業成長を加速させるため、マーケット及び顧客を基軸とした組織体制の見直しを行ったことに伴い、報告セグメントの区分を変更しております。これにより、報告セグメントを「光ソリューション」、「情報コンポーネント」、「エネルギーインフラ」、「自動車電装システム」、「メタルソリューション」及び「サービス・開発等」の６区分としております。」
報告セグメントを従来の区分から6区分へ変更し、データセンタ関連事業の強化とマーケット・顧客を基軸とする組織体制を財務報告上も反映した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の期首より、従来「インフラ」に含めていた一部事業について、事業拡大を加速するための組織再編に伴い、報告セグメントの区分を「サービス・開発等」に変更しております。」
報告セグメントの変更に加え、2026年度から光ソリューション、情報コンポーネント、エネルギーインフラ、自動車電装システム、メタルソリューション等の領域体制へ移行し、事業組織と戦略の整合を図る構成へ再整理した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間の期首より、従来「インフラ」に含めていた一部事業について、事業拡大を加速するための組織再編に伴い、報告セグメントの区分を「サービス・開発等」に変更しております。加えて、従来本部費用として各セグメントに配賦していた一部事業について、組織管理区分の変更があったため、報告セグメントの区分を「インフラ」に変更しております。」
事業拡大を加速する組織再編と組織管理区分の変更に伴い、一部事業をインフラからサービス・開発等へ、また一部事業をインフラへ区分変更した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度にＭＦオプテックス㈱を連結子会社化したことを契機に、ＭＦオプテックス㈱のセグメント管理区分の見直しを行い、「インフラ」から「サービス・開発等」に変更しております。」
4区分の報告セグメントを維持しつつ、MFオプテックスの連結子会社化を契機に同社の管理区分をインフラからサービス・開発等へ変更した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当企業集団は、インフラ、電装エレクトロニクス、機能製品の各事業において培われた技術を発展、応用した製品の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。」
4区分への再編後の報告セグメント（インフラ、電装エレクトロニクス、機能製品、サービス・開発等）を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より、従来「電装エレクトロニクス」に含めていた一部事業について、開発を更に加速すべく管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「サービス・開発等」に変更しております」
電装エレクトロニクスの一部事業をサービス・開発等へ移管するセグメント変更を、年度報告でも再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「サービス・開発等」に含めていた一部事業について、事業化の見込みがたったことにより管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「インフラ」に変更しております。また、第１四半期連結会計期間より、従来「電装エレクトロニクス」に含めていた一部事業について、開発を更に加速すべく管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「サービス・開発等」に変更しております。」
サービス・開発等からインフラへの移管、および電装エレクトロニクスからサービス・開発等への移管という第１四半期からのセグメント区分変更を改めて説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「電装エレクトロニクス」に含めていた一部事業について、開発を更に加速すべく管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「サービス・開発等」に変更しております。」
電装エレクトロニクスの一部事業を、開発加速を目的にサービス・開発等へ移管したセグメント変更を再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「電装エレクトロニクス」に含めていた一部事業について、開発を更に加速すべく管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「サービス・開発等」に変更しております。」
従来の「サービス・開発等」から「インフラ」への移管に続き、今回は電装エレクトロニクスの一部事業を開発加速を目的にサービス・開発等へ移管した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「サービス・開発等」に含めていた一部事業について、事業化の見込みがたったことにより管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「インフラ」に変更しております。また、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるため、当社の本部費用等の配賦方法を変更しております。」
サービス・開発等からインフラへの一部事業移管と、本部費用等の配賦方法変更を改めて説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「サービス・開発等」に含めていた一部事業について、事業化の見込みがたったことにより管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「インフラ」に変更しております。また、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるため、当社の本部費用等の配賦方法を変更しております。」
サービス・開発等からインフラへの一部事業移管と、本部費用等の配賦方法変更を改めて説明している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「サービス・開発等」に含めていた一部事業について、事業化の見込みがたったことにより管理所管の見直しを行い、報告セグメントの区分を「インフラ」に変更しております。また、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるため、当社の本部費用等の配賦方法を変更しております。」
事業化の見込みが立った一部事業を「サービス・開発等」から「インフラ」へ移管し、あわせて本部費用等の配賦方法も変更した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度を初年度とする新中期経営計画の戦略に基づき、平成28年４月１日付で組織改正を実施いたしました。これに伴い、報告セグメントを「インフラ」、「電装エレクトロニクス」、「機能製品」及び「サービス・開発等」の４つの区分に変更しております。」
4セグメントへの再編を中期経営計画に基づく組織改正として年次報告でも確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度を初年度とする新中期経営計画の戦略に基づき、平成28年４月１日付で組織改正を実施いたしました。これに伴い、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを「インフラ」、「電装エレクトロニクス」、「機能製品」及び「サービス・開発等」の４つの区分に変更しております。」
第１四半期からの４セグメントへの変更を、新中期経営計画に基づく組織改正として改めて説明している。 - FY2017-Q1達成有価証券報告書
「当社は、従来、報告セグメントを「情報通信」、「エネルギー・産業機材」、「電装・エレクトロニクス」、「金属」及び「サービス・開発等」の５つの区分としておりましたが、当第１四半期連結会計期間より、「インフラ」、「電装エレクトロニクス」、「機能製品」及び「サービス・開発等」の４つの区分に変更いたしました。」
平成28年４月１日付の組織改正に基づき、計画していた５区分から４区分への報告セグメント再編を当第１四半期から実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、平成28年度より、現在のセグメントを再編成し、「インフラ」、「電装エレクトロニクス」、「機能製品」、「サービス・開発等」の４部門といたします。」
従来の5部門から、平成28年度に4部門へ組織・報告区分を変更する計画を示した。