持続可能な社会への貢献
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年度以降は、パーパスに基づくサステナブルな経営を実践してまいります。」
従来のESG経営基盤強化から、パーパスを軸に、財務・非財務の将来財務価値、収益機会とリスクを一体管理する経営へ再整理した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「環境ビジョン2050では、環境に配慮した製品・サービスの提供及び循環型生産活動を通じ、バリューチェーン全体で持続可能な社会の実現に貢献することを掲げています。脱炭素社会への貢献としては、バリューチェーン全体で温室効果ガス排出量ネットゼロを目指しています。」
持続可能な社会への貢献を、製品・サービス、循環型生産、バリューチェーン全体のネットゼロを含む環境ビジョン2050へ再整理した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2023年度は、従業員一人ひとりが誇りを持って働き挑戦し続けるために、当社グループの理念体系を見直し、当社グループの存在意義を示した「古河電工グループ パーパス」を制定し、2024年４月19日から施行しています。」
持続可能な社会への貢献を支える理念体系を、ビジョン2030・Core Valuesに加えてパーパスを中核とする体系へ再整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、取締役会には、気候変動や人的資本を含めたサステナビリティに関する進捗状況を四半期ごとに報告・共有しています。」
サステナビリティ委員会による審議・進捗確認に加え、気候変動・人的資本を含む進捗を取締役会へ四半期ごとに報告する運用を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「温室効果ガス排出量のより高い削減目標や水使用量の削減等の新たな目標を設定する「古河電工グループ 環境目標2030」の改定」
環境ビジョン2050の達成に向け、環境目標2030を改定し、温室効果ガス削減や水使用量削減の目標を引き上げた。人材・組織実行力、CSR調達、人権対応もESG経営の施策として進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループに関わるすべてのステークホルダーとの共創により、当社グループの中長期的な企業価値向上に加え、社会的価値向上を目指し、ESG経営の推進に取り組んでおります」
ESG・SDGsの取組みをマテリアリティとして整理し、社会課題解決型事業、気候変動、人材・組織、ガバナンス等を課題領域として明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループに関わるすべてのステークホルダーとの適切な共創により、当社グループの中長期的な企業価値向上に加え、社会的価値向上を目指し、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）に配慮したESG経営の強化に取り組んでおります」
ESG・SDGsの記載を、国連グローバル・コンパクト、気候関連シナリオ分析、人権方針、取締役会構成・実効性評価等を含む具体的な取組みに広げた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、近年世界的に関心の高まっているESG経営・SDGsについて、取締役会等での議論を充実させ、中長期的な企業価値向上に資するよう取組みを進めてまいります。」
持続可能な社会への貢献という基本理念に加え、ESG経営・SDGsを取締役会等で議論し、中長期的な企業価値向上に結びつける枠組みへと記載を広げた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」
素材力と技術革新を通じた持続可能な社会への貢献という基本理念を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」
素材力と技術革新を通じて持続可能な社会に貢献する基本理念を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」
素材力と技術革新を通じた持続可能な社会への貢献を基本理念として示した。