古河電気工業（5801）・リスク減損損失の減少
資産の減損
FY2016に初出。13回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
13記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
資産の減損3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
古河電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026減損損失の減少有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は1,583百万円となりました。」
減損損失は前期26億48百万円から15億83百万円へ減少した。一方、中国遼寧省、米国ニューヨーク州等の事業用資産で減損を計上している。 - 2026-05-12対処決算
「減損損失 2,648 1,583」
減損損失は前期の26億48百万円から15億83百万円へ減少した。一方、インフラ及びサービス・開発等の資産で減損損失を計上している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」
減損損失は前期の1億84百万円から26億48百万円へ増加し、米国サービス・開発等資産、モロッコのインフラ資産等で計上した。 - FY2024減損損失の減少有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は184百万円となりました。」
減損損失は前期の402百万円から184百万円へ減少した。一方、情報通信ソリューション事業の一部資産グループでは減損の兆候を識別している。 - FY2023減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失402百万円」
減損損失は前期の14億89百万円から4億02百万円へ減少した。ただし、インフラ及び電装エレクトロニクスで減損損失は発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ロシアの事業用資産については、経営環境の著しい悪化等により収益性が低下し、今後も回復の見通しが立たないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。」
減損損失は14億89百万円で、ロシア事業用資産673百万円、インドのれん471百万円、中国事業用資産204百万円等に計上した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失 2,542」
減損損失は前期の6億23百万円から25億42百万円へ増加し、日光、中国江蘇省、平塚等の事業用資産で計上された。 - FY2020減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失623百万円」
減損損失は前期の26億27百万円から6億23百万円へ減少したが、インフラ、電装エレクトロニクス、機能製品で計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 139」
当第２四半期累計期間に減損損失１億39百万円を計上し、資産減損が実際に発生した。 - FY2019減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失2,627」
減損損失は前期の31億22百万円から26億27百万円へ減少したが、千葉・平塚・大田・日光の事業用資産等で引き続き計上された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」
減損損失は前期の192百万円から31億22百万円へ増加し、中国遼寧省の事業用資産や工場閉鎖に伴う資産などで減損を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失192百万円を計上しております。」
資産減損リスクについて、当期も192百万円の減損損失を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」
市況・事業環境悪化による減損をリスクとして挙げ、当期は減損損失995百万円を計上した。