銅・アルミ等の原料および燃料価格変動
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-05-12。
古河電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-12対処業績予想の修正
「2026 年３月期通期の連結業績につきましては、情報通信ソリューション事業におけるデータセンタ関連製品等の売上増加、エネルギーインフラ事業における機能線および送配電部品の売上増加、自動車部品事業における価格適正化、ならびに電装エレクトロニクス材料事業における銅価の安定による利益回復により、営業利益が前回予想を上回りました。」
銅価の安定により、電装エレクトロニクス材料事業では利益回復が通期業績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「電装エレクトロニクス材料事業は、為替・銅価による影響により減益となりました。」
為替・銅価の変動が電装エレクトロニクス材料事業の減益要因として実際に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当期の業績につきましては、電装エレクトロニクス事業におけるワイヤハーネス等の自動車部品での増収や機能製品事業におけるデータセンタ関連製品での増収、また銅地金価格・為替の変動の影響により、グループ全体の売上は増加しました。」
銅地金価格の変動が通期売上高に実際に影響した。原材料価格リスクへの対応として、価格転嫁、ヘッジ、コスト低減、複数購買を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「損益面では、販売価格の適正化等に取り組んだものの、売上の減少や原燃料価格の上昇等により減益となりました。」
原燃料価格の上昇が通期の減益要因として現実化した。価格転嫁、先物取引によるヘッジ、生産活動のコスト低減・省エネ化、複数購買を対応策として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「自動車部品事業は、製品補償費用の発生、原燃料価格の上昇、減価償却費・研究開発費の増加、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、自動車の生産台数増や改善効果（顧客の生産計画安定による生産性改善やエア費削減、販売価格の適正化）により増益となりました。」
原燃料価格の上昇は、自動車部品事業および情報通信ソリューション事業の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業は、原燃料価格の上昇、製品補償費用の発生、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、自動車の生産台数増や改善効果（顧客の生産計画安定による生産性改善やエア費削減、販売価格の適正化）により増益となりました。」
原燃料価格の上昇が自動車部品事業の減益要因として実際に発生した。情報通信ソリューション事業でも原燃料価格の上昇が減益要因となっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原燃料価格の上昇により減益となりました。」
原燃料価格の上昇が情報通信ソリューション事業の減益要因として実際に発生した。自動車部品事業でも原燃料価格の上昇が減益要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「損益面では、原燃料価格の高騰等がありましたが、価格転嫁による販売価格適正化の進捗や円安の進行等により増益となりました。」
原燃料価格の高騰が年度業績に実際に発生した一方、価格転嫁の進捗等により影響を一部吸収した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の当第３四半期連結累計期間の業績は、為替影響や銅建値上昇、主に自動車部品・電池事業により増収、連結営業利益は原燃料価格高騰や物流費の増加、原価率の上昇はあるも、価格転嫁の進捗や為替影響（円安の進行）、前年度一過性要因の解消等により増益となりました。」
原燃料価格高騰、物流費増加、原価率上昇が全社の利益を圧迫する要因として引き続き現実化している。一方、価格転嫁も進捗している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の当第２四半期連結累計期間の業績は、為替影響や銅建値上昇、主に自動車部品・電池事業により増収となりましたが、全社での原燃料価格高騰や自動車部品・電池事業での顧客減産影響等により、連結営業利益は減益となりました。」
原燃料価格の高騰が全社の利益を圧迫する要因として現実化し、価格転嫁を進める一方で営業減益につながった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原燃料価格・物流費の高騰はあったものの、価格転嫁やデータセンタ関連製品が堅調に推移し、」
原燃料価格及び物流費の高騰が複数セグメントの利益を圧迫する要因として実際に発生した。一方、価格転嫁も進めている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原材料価格や輸送費の高騰等もあり、前期比では改善したものの、限定的にとどまりました。」
原材料価格及び輸送費の高騰が、利益改善を限定する要因として年度業績に引き続き現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「北米顧客向けファイバ素線販売の減少、原材料不足及び原材料価格や輸送費の高騰の影響を受けました。」
原材料不足、原材料価格及び輸送費の高騰が、北米顧客向け販売の減少とともにインフラ事業の業績へ実際に影響した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料不足及び原材料価格、輸送費の高騰、北米顧客向け光ファイバ心線販売量の一時的な減少並びにデジタルコヒーレント関連製品の顧客在庫調整などの影響により利益は伸び悩みました。」
原材料不足、原材料価格及び輸送費の高騰が実際に利益を圧迫する要因として現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「・市況を反映した地金価格の製品販売価格への転嫁 ・先物取引を利用したヘッジ ・生産活動におけるコスト低減や省エネ化 ・複数購買化による価格変動リスクの分散」
銅・アルミ等の非鉄金属に加え、ポリエチレン、重油、LPG、LNG等の価格変動をリスクとして整理し、価格転嫁、先物ヘッジ、コスト低減及び複数購買を対応策としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「製品販売価格は、基本的には「地金価格＋加工賃相当」となっており、地金価格は顧客とあらかじめ取り決めたルールに従い、市況を反映して変動することから、相場が変動した場合でも概ね転嫁できると考えております。また、先物取引を利用したヘッジ等も実施し、価格変動による影響を最小限にするよう努めております」
銅・アルミ等の価格変動について、地金価格の転嫁ルールと先物取引によるヘッジを対応策として再確認した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、売上の増加や銅価上昇の影響により運転資本が悪化したものの」
銅価上昇が運転資本の悪化要因として実際に業績・キャッシュ・フローへ影響した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当期の業績につきましては、円高や銅地金価格下落の影響によりグループ全体の売上高は減少しましたが」
銅地金価格下落が当期の売上高減少に実際に影響した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「銅条・高機能材事業で一時的なコスト増があったものの、自動車部品事業の需要増や電池事業の鉛価格下落による原価改善などから、当セグメントの売上高は2,152億円（前年同期比10.5％減）、営業利益は33億円（前年同期比9.7％増）となりました。」
銅条・高機能材事業では一時的なコスト増、電池事業では鉛価格下落による原価改善が発生し、原料価格変動の影響が業績に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「エネルギー・産業機材部門や金属部門では、銅地金価格の下落等により売上高が減少しました。」
銅地金価格の変動が売上高に影響した実績を示したうえで、価格転嫁の遅れをリスクとしている。