為替変動
FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
古河電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「在外連結子会社等の現地通貨建の個別財務諸表の円換算金額の変動（米ドルに対し１円円高につき年間で約５億円の減益を予想）」
為替感応度は、前年度の年間約4億円から約5億円の減益へ拡大した。為替変動リスクの影響度をより大きく見積もっている。 - FY2026-H1為替差損の減少有価証券報告書
「為替差損 1,950」
当中間期も為替差損19億50百万円を計上したが、前年同期の25億57百万円からは減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「（米ドルに対し１円円高につき年間で約４億円の減益を予想）」
為替差損は前期の96百万円から22億10百万円へ悪化し、為替感応度も年間約4億円の減益と開示された。 - FY2025-H1為替差益から為替差損への転換有価証券報告書
「為替差損 2,557」
前年同期の為替差益20億89百万円に対し、当中間期は為替差損25億57百万円となり、為替変動の影響が差益から差損へ転じた。 - FY2024為替差益から為替差損への転換有価証券報告書
「（米ドルに対し１円円高につき年間で約２億円の減益を予想）」
為替感応度を従来の年間約3億円から約2億円へ見直した。また、前期の為替差益から当期は為替差損96百万円へ転じた。 - FY2024-Q3為替差益から為替差損への転換有価証券報告書
「為替差損 1,028」
前年同期の為替差益1,156百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差損1,028百万円となり、為替変動の影響が差益から差損へ転じた。 - FY2024-Q2為替差益の減少継続有価証券報告書
「経常損失は、為替差益、持分法による投資利益の減少等により36億円（前年同期比157億円悪化）となりました。」
為替差益が前年同期の47億47百万円から20億89百万円へ減少し、経常損益の悪化要因となった。 - FY2024-Q1為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 1,244」
当第1四半期累計期間も為替差益12億44百万円を計上したが、前年同期の30億22百万円から減少した。 - FY2023-Q3為替差益の継続・減少有価証券報告書
「為替差益 1,156」
第3四半期累計期間も為替差益1,156百万円を計上した。前第3四半期累計期間の761百万円からは増加したが、前第2四半期累計期間の4,747百万円からは減少している。 - FY2023-Q2為替差益の拡大有価証券報告書
「為替差益 4,747」
前年同期の為替差益388百万円から、当第2四半期累計期間は47億47百万円へ増加し、為替変動の影響が差益方向に拡大した。 - FY2023-Q1為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 3,022」
前年同期の為替差益161百万円から、当第1四半期は為替差益30億22百万円となり、為替変動の影響が差益方向に拡大した。 - FY2022後退有価証券報告書
「（米ドルに対し１円円高につき年間で約３億円の減益を予想）」
為替感応度の開示は継続したが、従来の年間約3～4億円から約3億円へ表現が狭まった。 - FY2022-Q3為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 761」
前年同期に計上していた為替差損862百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益761百万円となった。為替変動の影響の方向が変化している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 862」
第3四半期累計で為替差損8億62百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当社グループにおいては、米ドルに対し１円円高につき年間で約３～４億円の減益が予想されます」
為替変動リスクについて、米ドルに対する1円の円高が年間約3～4億円の減益要因となる感応度を新たに明示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 411」
第3四半期累計期間に為替差損4億11百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 790」
当第２四半期累計期間に為替差損７億90百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 396」
当第1四半期に為替差損3億96百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,037」
第3四半期累計期間に為替差損10億37百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 615」
当第2四半期累計期間に為替差損6億15百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 437」
当第１四半期に為替差損4億37百万円を計上し、為替変動の影響が業績に実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、調達及び販売活動を様々な通貨で行っており、為替相場の変動による影響を最小限に抑えるよう努めておりますが、急激な為替変動が生じた場合には、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
急激な為替変動が経営成績に影響するリスクと、その影響を最小化する方針を再掲している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、円高による為替差損がありましたが」
円高による為替差損が当期に発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の当第３四半期連結累計期間の業績は、円高による為替影響や、電装エレクトロニクスセグメントの銅条・高機能材事業で一時的なコスト増の影響を受けたものの、インフラセグメントの情報通信ソリューション事業が引き続き好調に推移し、機能製品セグメントの銅箔事業の回復もあり、売上高は前年同期比6.2％減の6,049億円、営業利益は前年同期比40.6％増の238億円となりました。」
円高による為替影響が第３四半期累計の業績に引き続き発生した。一方、経済概況では足元の為替が円安方向に転換したとも記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「円高による為替影響や、電装エレクトロニクスセグメントの銅条・高機能材事業で一時的なコスト増の影響を受けたものの、インフラセグメントのファイバ・ケーブル事業の好調や機能製品セグメントの銅箔事業の回復などから、売上高は前年同期比7.1％減の3,976億円、営業利益は前年同期比45.3％増の133億円となりました。」
円高による為替影響が当累計期間の業績に実際に発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高による為替影響」
円高による為替影響が当四半期の業績に実際に発生し、業績を押し下げる要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車部品事業での円安による海外工場製造品の輸入コスト増がありました。」
為替変動による輸入コスト増を実績として記載し、急激な為替変動の影響をリスクとしている。