製造工程の最適化・効率化と原価低減
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに、製造原価低減に向けた生産体制の見直しの成果も表れることとなりました。」
従来から進めていた生産体制見直しについて、製造原価低減の成果が実際に表れ始めたと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに、製造原価低減に向けた生産体制の見直しの成果も徐々に表れることとなりました。」
従来から進めていた製造原価低減に向けた生産体制の見直しについて、成果が徐々に表れ始めたと記載している。成果額などの数値は示されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、提案営業の強化、お客様の利便性を高める新製品の開発を推進するとともに、製造原価低減に向けた生産体制の見直しにも取り組んでいるものの」
提案営業、新製品開発、生産体制の見直しによる製造原価低減を継続しているが、原材料価格の高止まりにより利益確保が困難な状況も続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、提案営業の強化、お客様の利便性を高める新製品の開発を推進するとともに、製造原価低減に向けた生産体制の見直しにも取り組んでいるものの」
製造原価低減に向けた生産体制の見直しを、提案営業強化や新製品開発とともに継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、立山第３工場を2022年４月に開設いたしました。なお、立山第３工場の開設に伴い、富山県内の各工場の役割を再構築のうえ、2022年４月１日より既設工場の名称を変更し、新たな生産体制のもと、業容拡大に向けた積極的な投資をはじめとする様々な施策を展開し、生産設備の拡充と技術者の増員・増強に注力しております。」
立山第3工場の開設後、富山県内各工場の役割を再構築し、名称変更を伴う新たな生産体制へ移行したことを具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、提案営業の強化、お客様の利便性を高める新製品の開発を推進するとともに、製造原価低減に向けた生産体制の見直しにも取り組んでまいりました」
製造原価低減に向けた生産体制の見直しを、提案営業強化や新製品開発とともに継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、提案営業の強化、お客様の利便性を高める新製品の開発、製造原価低減に向けた生産体制の見直し及び販売価格の見直しなどを展開しております。」
製造原価低減に向けた生産体制の見直しを含む効率化施策を継続している。新たな設備稼働などの具体的な完了マイルストーンは記載されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、2021年３月に公表した中期経営計画の数値目標達成に向け、今後のWith/Post COVID-19のニューノーマル時代に対応すべく、既存顧客に対するサービス向上、及び新規顧客獲得に向けた営業活動と営業支援について、また、生産効率を高め、コスト削減を図るための施策を推進するために様々なプロジェクトを立ち上げ、各部門の連携強化を図っております。」
生産効率向上・コスト削減を進めるための複数プロジェクトを立ち上げ、各部門の連携強化に着手したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらの組立及び完成品の一時保管場所として、立山第３工場（富山県中新川郡立山町利田）の建設を2021年３月に決定し、2022年４月稼働を目指しております。」
生産体制の強化策として立山第3工場の建設を決定し、2022年4月稼働を目標としている。投資予定額は1,100百万円、2021年6月着手予定である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、第２四半期より引き続き、当第３四半期においてもWith/Post COVID-19のニューノーマル時代への変革に対応できるよう生産設備の見直しを推進し、効率化が図れる設備を積極的に導入するとともに、既存設備に対してもデジタル技術を活用できるよう改良等を加えるなど、様々な施策を講じてまいりました。」
第2四半期から、生産設備の見直し、効率化設備の導入、既存設備へのデジタル技術活用に向けた改良を継続している。新たな完了マイルストーンの記載はない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、With/Post COVID-19のニューノーマル社会への変革に対応できるよう生産設備の見直しを推進し、積極的に効率化を図るための新規設備を導入するとともに、既存設備の改良等にも取り組んでまいりました。」
ニューノーマル社会への対応として、生産設備の見直し、新規設備の導入、既存設備の改良を実施した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これら企業からの案件に対して、当社グループは意欲的に取り組み、ご要望にお応えするべく社内における生産体制の整備に注力いたしました。」
製造業各社のFA化案件への対応手段として、社内の生産体制整備に注力する方針を再確認している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ところで、予てより建設を進めておりました愛知事業所（愛知県清須市）が2019年９月下旬に竣工し、翌10月より稼動を開始いたしました。当事業所の生産ラインには最新鋭のＩＣＴ（情報通信技術）を導入し、省人化による生産性向上やリードタイム短縮といった大幅な改善を図り、新たな基幹工場としての役割を果たしております。」
愛知事業所が竣工・稼働を開始し、ICTを導入した生産ラインによる省人化、生産性向上、リードタイム短縮を進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「本年10月中旬より稼働を開始した愛知事業所では、ＩＣＴを活用した生産ラインを構築し、出荷業務の効率化を図りました。本生産ラインの稼働に伴い、これまでと同じ作業従事者数でも処理能力としては２倍になることが見込まれております。」
愛知事業所でICTを活用した生産ラインが稼働し、同じ作業従事者数で処理能力を2倍とする具体的な生産効率化施策に進展している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、アルファフレームシステムに対する様々なお客様からの高いニーズにお応えするため、さらなる迅速性を高めるべく各生産拠点での生産性向上を図ることはもとより、今後も、より効率化が図れる生産設備の拡充にも注力してまいります。」
各生産拠点の生産性向上と、効率化に資する生産設備の拡充を継続する方針を再確認している。 - FY2019-Q1製作コスト増加が利益を圧迫有価証券報告書
「売上品目の構成変化やＦＡ装置での製作コスト増加等により、各利益は減益となりました。」
ＦＡ装置の製作コスト増加が、売上品目の構成変化とともに利益減少の要因として記載された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、前述の施策に加えて、管理部門と生産部門の連携強化による業務効率化を図るため、現在の富山本社（富山県富山市清水元町）を流杉工場（富山県富山市流杉）へ移転し、本店所在地を変更するとともに現在の富山本社の土地・建物を売却することを平成29年12月に決定しております。」
業務効率化の手段として、管理部門と生産部門の連携強化を目的とする本社移転及び旧本社の土地・建物売却を決定した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、前連結会計年度より取組んでいる業務効率化の一環として、主力工場の業務システム及び既存設備の更新、さらには新規機械設備の導入等にも注力いたしました。」
業務システム・既存設備の更新と新規機械設備の導入を実施段階の取組みとして記載している。設備投資総額は521百万円である。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、社内での生産効率を高めるべく、立山工場及び流杉工場における業務システムや既存設備を更新するとともに、新規機械設備の導入等にも取り組んでおります。」
生産効率向上に向け、立山工場・流杉工場の業務システムと既存設備の更新、新規機械設備の導入に取り組んでいると具体化した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「業務及び生産の効率化、集約化を図り、特にＦＡ装置等の更なる受注拡大を目指す拠点としての機能を担います。」
立山事業所を通じた業務・生産の効率化および集約化を掲げ、全社的な効率化方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当該計画の達成に向け、更なる全社的な業務効率化を図る諸施策を継続的に展開してまいる所存であります。」
倍増計画の達成に向け、全社的な業務効率化を継続する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製造工程の見直しや外注先との連携等によって、その最適化・効率化を全社的に図り、作業時間短縮や品質向上に向けた生産機械設備の改良・導入を検討し、製造原価及び諸経費の低減活動に取り組んでおります。」
高品質・低コスト・短納期への対応を目的とし、工程見直し、外注連携、設備改良・導入を進めている。平成25年12月には立山工場C棟を新設した旨も記載している。