2015年中期経営計画による企業価値向上
FY2016に初出。20回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「中期２７の初年度となる当期の進捗状況及び今後の戦略の内容については、資源事業では、当社が25％の権益を持つケブラダ・ブランカ銅鉱山フェーズ２開発プロジェクト（チリ）において2025年４月にプロジェクトファイナンス契約で定める完工条件を全て達成しました。」
中計27の初年度に入り、QB2の完工条件達成、新居浜工場の完工、ウィヌ銅・金プロジェクトへの参入契約など、具体的な進捗を記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「引き続き2025年度から2027年度を対象とする「中期経営計画2027」（以下、「中計２７」という）を2025年5月に公表し、ものづくり力を高めて足元の課題を克服していくとともに、長期的な目線で企業価値の向上に取り組んでまいります。」
21中計の総括を行い、2025年度から2027年度を対象とする中計27へ移行した。計画名称も編成年度から最終年度を付す方式へ変更された。 - FY2024前進有価証券報告書
「2021年中期経営計画の２年目となる当期の進捗状況及び今後の戦略の内容については、資源事業では、当社が25％の権益を持つケブラダ・ブランカ銅鉱山フェーズ２開発プロジェクト（チリ）において2023年４月に生産立ち上げを開始しました。」
21中計の2年目に入り、QB2の生産立ち上げ開始、コテ金の初回ドーレ生産、電池材料新工場建設など具体的な進捗を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「２１中計」の初年度となった本年度は、世界的なインフレーションと各国による政策金利の引き上げ、金融不安と急激な為替変動、終結の見えないロシアによるウクライナ侵攻などの地政学的緊張の高まりなど、当社をとりまく経営環境は不透明さを増しています。当社は世界情勢や経営環境の変化を見極め、また社会的要請にしっかりと応えながら、着実に「２１中計」の基本戦略を進めてまいります。」
2021年中期経営計画の初年度として、環境変化を踏まえながら基本戦略を着実に進める方針を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年２月に公表した、2019年度から2021年度を対象とする「１８中計」を実行してまいりましたが、引き続いて2022年度から2024年度を対象とする「2021年度中期経営計画」（以下、「２１中計」という。）を2022年２月に公表し、企業価値の一層の向上と新たな成長への挑戦を進めております。」
18中計の最終年度から、2022年度から2024年度を対象とする21中計へ移行した。21中計では「変革への新たな挑戦」をテーマに、4つの挑戦を掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年２月に公表した、2019年度から2021年度を対象とする「2018年中期経営計画」（以下、「１８中計」という。）を実行し、企業価値の一層の向上と新たな成長への挑戦を進めております。」
2019年度から2021年度を対象とする18中計を、最終年度においても実行する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年２月に公表した、2019年度から2021年度を対象とする「2018年中期経営計画」（以下、「１８中計」という。）を実行し、企業価値の一層の向上と新たな成長への挑戦を進めております。」
18中計を引き続き実行し、企業価値向上と新たな成長への挑戦を進める方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2019年２月14日に、2019年度から2021年度までを対象とした「2018年中期経営計画」（以下、「１８中計」という。）を公表し、「世界の非鉄リーダー」を目指す長期ビジョンの下、「資源」「製錬」「材料」の各事業の成長戦略を継続的に推進しております。」
18中計と、資源・製錬・材料の各事業の成長戦略を引き続き推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2019年２月14日に、2019年度から2021年度までを対象とした「2018年中期経営計画」（以下、「１８中計」という。）を公表し、「世界の非鉄リーダー」を目指す長期ビジョンの下、「資源」「製錬」「材料」の各事業の成長戦略を継続的に推進しております。」
2019年度から2021年度を対象とする18中計と、資源・製錬・材料の成長戦略を継続して推進している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2019年２月14日に、2019年度から2021年度までを対象とした「2018年中期経営計画」（以下、「１８中計」という。）を公表し、「世界の非鉄リーダー」を目指す長期ビジョンの下、「資源」「製錬」「材料」の各事業の成長戦略を継続的に推進しております。」
2019年度から2021年度を対象とする18中計と、資源・製錬・材料の成長戦略を引き続き推進すると再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2016年２月に公表した、2016年度から2018年度を対象とする「2015年中期経営計画」（以下、「１５中計」という。）に続き、2019年２月に公表した、2019年度から2021年度を対象とする「2018年中期経営計画」（以下、「１８中計」という。）を実行し、企業価値の一層の向上と新たな成長への挑戦を進めております。」
15中計から、2019年度から2021年度を対象とする18中計へ中期経営計画を切り替えた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2016年２月に発表いたしました2016年度から2018年度までの３年間を対象とする「１５中計」を実行し、さらなる競争力の強化と企業価値の一層の向上を目指してまいります。」
2016年度から2018年度までの15中計を引き続き実行し、競争力と企業価値の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）は、平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「2015年中期経営計画」（以下、「１５中計」という。）を実行し、企業価値の一層の向上をめざしております。」
15中計を平成30年度までの企業価値向上の枠組みとして引き続き実行している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、平成28年２月に発表いたしました平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「１５中計」を実行し、さらなる競争力の強化と企業価値の一層の向上を目指してまいります。」
平成28年度から平成30年度までの15中計を引き続き実行し、競争力と企業価値の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、平成28年２月に発表いたしました平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「１５中計」を実行し、さらなる競争力の強化と企業価値の一層の向上を目指してまいります。」
平成28年度から平成30年度までの15中計を引き続き実行し、競争力と企業価値の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「2015年中期経営計画」（以下、「１５中計」という。）を実行し、企業価値の一層の向上をめざしてまいります。」
15中計を引き続き企業価値向上の基本枠組みとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、平成28年２月に発表いたしました平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「１５中計」を実行し、さらなる競争力の強化と企業価値の一層の向上を目指してまいります。」
平成28年度から平成30年度までの15中計を引き続き実行し、競争力と企業価値の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、本年２月に発表いたしました平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「１５中計」を実行し、さらなる競争力の強化と企業価値の一層の向上を目指してまいります。」
平成28年度から平成30年度までの15中計を引き続き実行し、競争力と企業価値の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような状況のなか、本年２月に発表いたしました平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「１５中計」を実行し、さらなる競争力の強化と企業価値の一層の向上を目指してまいります。」
平成28年度から平成30年度までの15中計を引き続き実行する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、本年２月に発表いたしました平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする「2015年中期経営計画」（以下、「１５中計」という。）を実行し、企業価値の一層の向上をめざしてまいります。」
2016年度から2018年度までの中期経営計画を成長戦略の基本枠組みとして提示している。