Materials Premium 2016による成長基盤の構築
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、企業価値の向上に向けて、2026年度以降を対象とする中期経営戦略（2026～2028年度）（以下、「中経」といいます。）に基づく諸施策を実行してまいります。」
中経2030及び2026年度以降の構造改革を経て、2026～2028年度を対象とする新たな中期経営戦略へ計画体系を更新した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「なお、中経2030策定時に想定していた外部環境から大きく変化しており、外部環境の悪化時にも収益性を確保できるよう、「抜本的構造改革」に着手するとともに、2026年度以降を対象とした中期経営戦略の練り直しを開始しております。」
中経2030の基本方針を維持しつつ、外部環境の悪化を踏まえて抜本的構造改革に着手し、2026年度以降の中期経営戦略の練り直しを開始した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営戦略2030を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営戦略2030を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営戦略2030を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中経2030においては、2023年度から2025年度までの３年間をPhase１、2026年度から2030年度までの５年間をPhase２とし、私たちの目指す姿の実現を図ります。Phase１においては、プロダクト型事業を中心にコスト競争力強化に基づく利益成長・収益性改善を進めるとともに、資源循環などの中長期の成長領域への投資を実行します。Phase２においては、対象領域の拡大や海外を含む地域展開により事業拡大を図ってまいります。」
中経2030について、既に決議済みの2023～2030年度計画を、Phase１・Phase２のロードマップ、利益成長、収益性改善、資源循環投資及び海外展開として具体的に説明している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、2023年度から2030年度までを対象とする「中期経営戦略2030」を決議いたしました。 当社グループは、新たに「人と社会と地球のために、循環をデザインし、持続可能な社会を実現する」ことを私たちの目指す姿とし、自社の強みをもとに金属資源の循環を強化し、対象範囲、展開地域、規模の拡大によりバリューチェーン全体での成長実現に取り組んでまいります。」
2020～2022年度の22中経を軸とする体系から、2023～2030年度を対象とする「中期経営戦略2030」へ計画を更新した。金属資源循環の強化とバリューチェーン全体での成長を新たな戦略軸として示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、次のとおり、2030年から2050年にかけての中長期的な当社グループの目標である「会社の目指す姿」及び2020年度から2022年度までを対象とした中期経営戦略（以下「22中経」といいます。）を策定しており」
2030～2050年の会社の目指す姿と2020～2022年度の22中経を軸とする経営体系を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、次のとおり、2030年から2050年にかけての中長期的な当社グループの目標である「会社の目指す姿」及び2020年度から2022年度までを対象とした中期経営戦略（以下「22中経」といいます。）を策定しており」
2014～2016年度の「Materials Premium 2016」を軸とした計画から、2020～2022年度の「22中経」と2030～2050年の会社の目指す姿を軸とする体系へ移行している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうしたなかで、当社グループは、次のとおり、10年後を見据えた「長期経営方針」と2017年度から2019年度までを対象とした「中期経営戦略」に基づき、「成長への変革」をテーマに企業価値の向上に向けて、諸施策を実施してまいります。」
長期経営方針と2017～2019年度の中期経営戦略を、「成長への変革」をテーマとして継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「従来の財務計画主体の「中期経営計画」から、成長戦略の立案・実行に重点を置いた「中期経営戦略」に変更いたしました。」
2014～2016年度の「Materials Premium 2016」から、2017～2019年度を対象とする成長戦略重視の「中期経営戦略」へ計画の形式と重点を変更した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2014-2016）「Materials Premium（マテリアル・プレミアム）2016 ～No.１企業集団への挑戦～」において、「成長基盤の強化」、「グローバル競争力の強化」及び「循環型ビジネスモデルの追求」という３つの全社成長戦略に基づき、引き続き諸施策を実施してまいります。」
2014-2016年の中期経営計画と3つの全社成長戦略を引き続き実施するとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2014-2016）「Materials Premium（マテリアル・プレミアム）2016 ～No.１企業集団への挑戦～」において、「成長基盤の強化」、「グローバル競争力の強化」及び「循環型ビジネスモデルの追求」という３つの全社成長戦略に基づき、引き続き諸施策を実施してまいります。」
中期経営計画の3つの全社成長戦略を引き続き実施するとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2014-2016）「Materials Premium（マテリアル・プレミアム）2016 ～No.１企業集団への挑戦～」において、「成長基盤の強化」（安全管理体制の強化、戦略投資の実施、事業の継続的な選択と集中による財務体質の改善等）、「グローバル競争力の強化」及び「循環型ビジネスモデルの追求」に注力してまいります。」
2014-2016年の中期計画を、成長基盤、グローバル競争力、循環型ビジネスモデルという3本柱で引き続き推進するとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画「Materials Premium 2016」は、長期経営方針に掲げる「No.１企業集団」となるための基盤強化に注力する第一段階の位置付けにあり、以下の各事項を全社成長戦略として定めております。」
2014年度から2016年度を対象とする中期計画を、長期目標に向けた第一段階として位置付けている。