保有資産の時価変動
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
三菱マテリアルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 7,894 12,127」
その他有価証券評価差額金が前期末の78億94百万円から121億27百万円へ増加し、保有資産の評価差額が回復した。 - 2026-05-13対処業績予想の修正
「その他有価証券評価差額金 7,894 12,127」
その他有価証券評価差額金が前期末の78億94百万円から121億27百万円へ増加し、評価差額が回復している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 7,894 11,147」
その他有価証券評価差額金が前期末の78億94百万円から111億47百万円へ増加し、保有資産の時価変動による評価差額が回復した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 9,751 7,894」
その他有価証券評価差額金が前期末の97億51百万円から78億94百万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が続いた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 9,751 8,366」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の97億51百万円から83億66百万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が実績に現れている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,193 7,198」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の41億93百万円から当第3四半期末の71億98百万円へ増加し、保有資産の時価変動による評価差額が回復している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,193 7,838」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の41億93百万円から当第2四半期末の78億38百万円へ増加し、保有資産の時価変動による評価差額が回復している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,193 7,788」
その他有価証券評価差額金が前期末の41億93百万円から当四半期末の77億88百万円へ増加し、保有資産の時価変動による評価差額が回復している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 26,110 4,193」
その他有価証券評価差額金が前期末の261億1,000万円から41億9,300万円へ大幅に減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が進んだ。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 26,110 3,672」
その他有価証券評価差額金が前期末の261億1,000万円から36億7,200万円へ大幅に減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少がさらに進んだ。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 26,110 11,889」
その他有価証券評価差額金が前期末の261億10百万円から118億89百万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が進んだ。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 26,110 13,807」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の261億10百万円から138億07百万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が進んだ。 - FY2022悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 42,940 26,110」
その他有価証券評価差額金が前期末の429億4,000万円から261億1,000万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が続いた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 42,940 26,266」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の429億40百万円から262億66百万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が続いた。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 42,940 30,355」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の429億40百万円から303億55百万円へ減少し、保有資産の時価変動による評価差額の減少が再び実績に現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 42,940 46,283」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の429億40百万円から462億83百万円へ増加し、保有資産の時価変動による評価差額は回復している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 22,806 37,520」
その他有価証券評価差額金が前年度末の228億06百万円から375億20百万円へ増加した。保有資産の時価変動は続いているが、評価差額金は回復している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 22,806 33,694」
その他有価証券評価差額金が前年度末の228億06百万円から336億94百万円へ増加し、保有資産の時価変動が引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 51,220 42,234」
その他有価証券評価差額金が前年度末の512億20百万円から422億34百万円へ減少し、保有資産の時価変動が引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 51,220 38,266」
その他有価証券評価差額金が前年度末の512億20百万円から382億66百万円へ減少し、保有資産の時価変動が実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の減少等により、前期末比373億円（3.5%）減少の１兆286億円となりました。」
投資有価証券の減少等により固定資産が前期末比373億円減少し、その他有価証券評価差額金も954億87百万円から512億20百万円へ減少した。保有資産の時価変動が実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 95,487 51,256」
その他有価証券評価差額金が2018年3月末の954億87百万円から512億56百万円へ減少し、投資有価証券の減少などにより総資産も568億円減少した。保有資産の時価変動が実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
投資有価証券について前年度末から著しい変動が生じ、その他有価証券評価差額金も954億87百万円から717億88百万円へ減少した。保有資産の時価変動リスクが実際に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「保有する有価証券、土地、その他資産の時価の変動などにより、当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
保有有価証券、土地その他資産の時価変動リスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「保有する有価証券、土地、その他資産の時価の変動などにより、当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
保有資産の時価変動が業績・財政状態に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「保有する有価証券、土地、その他資産の時価の変動などにより、当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
当期にはその他有価証券評価差額金が213億円減少している。