この期間の実績
中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
自動車関連需要の回復及びAI・半導体関連需要の拡大、円安基調、金属価格が前年同期を上回る水準で推移したこと。マテリアル領域では主要金属価格の上昇及び円安、超硬製品事業では航空機関連需要、自動車関連需要、円安、販売構成・価格面の改善、高機能製品事業ではAI・半導体関連製品需要、資源事業では鉱山からの受取配当金及び持分法による投資利益、再生可能エネルギー事業では安比地熱発電所の操業停止からの回復が増益要因となった。一方、その他の事業は減収減益となった。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 1,247,407百万円(前年比 +50.3%) |
| 営業利益 | 116,592百万円(前年比 +964.8%) |
| 経常利益 | 157,904百万円(前年比 +845.5%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 120,865百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 924.77円 |
| 自己資本比率 | 当期末 28 / 前期末 24.5 |
| 総資産 | 2,997,640百万円 |
| 純資産 | 862,802百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 59,576百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 5,651百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -23,748百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 160,259百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,450,000百万円(前年比 +32.9%) / 営業利益 165,000百万円(前年比 +172.7%) / 経常利益 220,000百万円(前年比 +125.5%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 160,000百万円(前年比 +294.3%) |
| 年間配当予想 | 100円 → 116円(+16.0%) |
| セグメント別売上高 | マテリアル領域 9,983億円(前年比 +58.1%) / 超硬製品事業 884億円(前年比 +28.0%) / 高機能製品事業 1,516億円(前年比 +38.6%) / 資源事業 非開示 / 再生可能エネルギー事業 39億円(前年比 +74.0%) / その他の事業 656億円(前年比 -7.1%) |
| セグメント別利益 | マテリアル領域 958億円(営業利益) / 超硬製品事業 189億円(営業利益)(前年比 +239.3%) / 高機能製品事業 75億円(営業利益)(前年比 +383.2%) / 資源事業 -14億円(営業損失) / 再生可能エネルギー事業 10億円(営業利益)(前年比 +652.1%) / その他の事業 16億円(営業利益)(前年比 -23.4%) |
| 減価償却費 | 22,628百万円 |
| 減損損失 | 175百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 退職給付制度改定益 11,033百万円、投資有価証券売却益 2,972百万円、その他 79百万円 / 特別損失 特別退職金 3,905百万円、減損損失 175百万円、その他 901百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家向け) |
| 期末発行済株式数 | 131,489,535 |
| 期末自己株式数 | 831,263 |
| 業績の増減要因 | 自動車関連需要の回復及びAI・半導体関連需要の拡大、円安基調、金属価格が前年同期を上回る水準で推移したこと。マテリアル領域では主要金属価格の上昇及び円安、超硬製品事業では航空機関連需要、自動車関連需要、円安、販売構成・価格面の改善、高機能製品事業ではAI・半導体関連製品需要、資源事業では鉱山からの受取配当金及び持分法による投資利益、再生可能エネルギー事業では安比地熱発電所の操業停止からの回復が増益要因となった。一方、その他の事業は減収減益となった。 |
この書類が述べていない項目(7件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車関連需要の回復、AI・半導体関連需要の拡大、円安基調、金属価格が前年同期を上回る水準で推移したこと。セグメント別には、主要金属価格の上昇と円安、航空機・自動車関連需要、AI・半導体関連製品需要、鉱山からの受取配当金及び持分法による投資利益の増加、安比地熱発電所の操業再開などが挙げられている。