開発段階からの損益管理と販売価格改定
FY2016に初出。22回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「アルミニウム地金市況を反映したコスト上昇の影響があったものの、販売価格の改定効果もあり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期と比べ増益となりました。」
販売価格改定の効果が、地金市況によるコスト上昇を受ける中で、連結利益の増益要因として現れた。 - FY2025前進有価証券報告書
「板、押出製品セグメントの売上高は前期比9.3％増の1,035億55百万円、営業利益は前期比141.4％増の55億55百万円となりました。」
販売価格上昇、加工賃改定、半導体関連やトラック架装向けの販売回復などにより、板・押出製品の収益改善が大きく進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「採算面においても、押出製品部門において米国新工場の操業安定化に時間を要している影響があったものの、パネルシステム部門の好調やトラック架装事業等における販売価格改定効果の拡大により、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益は、前期を上回りました。」
販売価格改定の効果が複数事業の利益改善として拡大し、通期の営業利益は181億89百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「採算面では、販売価格改定の効果に加え、原燃料価格高騰が軟化したこともあり、前年同期の利益を上回りました。」
販売価格改定の効果が利益改善として現れ、原燃料価格高騰の軟化も加わって前年同期を上回る利益となったと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「採算面では材料価格が高止まりながらも安定したうえ、販売価格改定の進捗による効果が大きく、営業損益は前年同期より改善しました。」
材料価格が高止まりする中でも、販売価格改定の進捗効果により輸送関連部門の営業損益が前年同期より改善した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売価格の改定の効果が現れるまでにタイムラグがあることから、営業損益は前年同期を大きく下回り、損失となりました。」
原燃料・資材価格高騰への対応として販売価格改定を実施しているが、効果が現れるまでに時間差があると説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「アルミニウム地金市況を反映した販売価格の上昇や原燃料価格高騰を受けた価格改定の実施により、売上高は前年同期を上回りました。」
原燃料価格高騰に対応する価格改定を実施し、販売価格上昇と増収につながったと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「板加工製品はパソコン需要の好調継続により前期と比べ販売量が増加したものの、自動車向けや建材向けなどの販売減少により、売上高はほぼ前期並みとなり、採算面では高収益商品である板加工製品の販売増により、前期に比べ大幅な増益となりました。」
高収益の板加工製品の販売増により、板・押出製品セグメントの営業利益が前期比67.3％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「アルミナ・化成品部門では、品種構成改善の効果や高付加価値品の堅調な販売、原料価格の下落により、前期に比べ増益となった。」
品種構成改善、高付加価値品の販売、原料価格低下により、アルミナ・化成品部門の営業利益が前期比13.4％増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「課題事業であった化成品事業では高付加価値化の進展や製品価格改定などにより収益力が向上した。さらに、板事業では高付加価値品の生産能力増強や新規受注の獲得などにより、また、板加工を行う株式会社東陽理化学研究所ではグループ支援体制構築による生産体制の合理化や良品率の向上などにより、収益体質が改善した。」
高付加価値化、価格改定、生産能力増強、合理化、良品率向上による収益改善について、課題事業での成果を具体的に記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「採算面では原料価格高騰の影響はあるものの、製品の価格改定や高付加価値化の進展により、前年同期に比べ増益となった。」
原料価格高騰の影響を受けながらも、製品価格改定と高付加価値化によりアルミナ・化成品部門の増益が実現した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「採算面では販売量の増加に加え、高付加価値化の進展や製品価格改定の効果により、前年同期に比べ増益となった。」
高付加価値化と製品価格改定の効果により、アルミナ・化成品部門の増益が実現した。 - FY2018前進有価証券報告書
「課題事業の収益力向上については、板加工を行う株式会社東陽理化学研究所では、グループを挙げた支援体制のもとで良品率の改善、生産体制のさらなる合理化などを推し進め、収益が大幅に改善した。また、アルミナ事業では、原燃料価格の高騰により前期比減益となったが、品種構成の改善、製品価格改定などに努めた。」
良品率改善、生産体制合理化、品種構成改善、製品価格改定などにより、課題事業の収益力向上を進めたと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「板製品部門においては、半導体・液晶製造装置向けの厚板を中心に好調に推移し、全体の販売量は前年同期を上回った。採算面では販売量の増加や高収益品の販売比率が上昇したことにより、大幅な増益となった。」
板製品で高収益品の販売比率上昇と販売量増加が進み、板・押出製品セグメントの営業利益が前年同期比62.1％増となった。収益改善の具体的な進展が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「板製品部門においては、半導体・液晶製造装置向けの厚板の需要好調や、自動車・輸送関連、パソコン筐体関連、建材関連向けなどで販売が堅調に推移した結果、売上高は前年同期を上回った。採算面でも、販売量の増加や高収益品の販売比率が上昇したことにより、前年同期に比べ大幅な増益となった。」
高収益品の販売比率上昇と販売量増加により、板、押出製品セグメントの営業利益が前年同期比101.3％増となった。収益改善の具体的な進展が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「化成品のアルミナ事業では、コスト低減等に努めた結果、損益が改善し、板事業においても、高収益品への傾注、グループ間の連携強化に取り組んだ結果、新規受注が増加し、収益体質の改善も着実に進行している。」
化成品事業のコスト低減、板事業の高収益品への集中とグループ連携により、課題事業の収益改善が進んだと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の業績としては、売上高は、販売量は増加したが、アルミニウム地金市況を反映した販売価格の下落により前年同期の3,473億69百万円に比べ161億78百万円(4.7%)減の3,311億91百万円となった。しかしながら営業利益は原燃料価格下落・コスト改善などにより前年同期の201億14百万円から20億82百万円(10.4%)増の221億96百万円、経常利益は前年同期の182億64百万円から27億80百万円(15.2%)増の210億44百万円となった。」
販売価格下落で売上高が減少する一方、原燃料価格下落・コスト改善により営業利益は前年同期比10.4％増、経常利益は15.2％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の業績としては、売上高は、販売量は増加したが、円高によるアルミニウム地金市況を反映した販売価格の下落により前年同期の2,297億５百万円に比べ126億39百万円(5.5%)減の2,170億66百万円となった。しかしながら営業利益は原燃料価格下落・コスト改善により前年同期の125億３百万円から８億５百万円(6.4%)増の133億８百万円、経常利益は前年同期の110億98百万円から２億92百万円(2.6%)増の113億90百万円となった。」
原燃料価格下落・コスト改善により、売上高が減少する環境下でも営業利益が前年同期比6.4%増加した。価格是正・採算管理を含む収益改善の効果が数値で示されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「採算面では、販売量の増加に加え原燃料価格が下落したことや、前年度に実施した価格是正の効果により、前年同期に比べ増益となった。以上の結果、当第１四半期連結累計期間のアルミナ・化成品、地金セグメントの売上高は前年同期の291億24百万円に比べ32億33百万円(11.1%)減の258億91百万円、営業利益は前年同期の24億28百万円から４億３百万円(16.6%)増の28億31百万円となった。」
前年度に実施した価格是正の効果が当四半期の増益要因として現れ、同セグメント営業利益は前年同期比16.6%増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売量の増加に加え、各部門で販売価格の改定、開発段階からの損益管理を徹底的に実施した効果などにより営業利益が大きく改善した」
収益改善の手段として、価格改定と開発初期からの採算管理を挙げている。