アルミ合金・溶解関連技術の研究開発
FY2016に初出。34回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は13名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、より二酸化炭素排出量の少ない溶解炉の開発などを行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、127百万円であります。」
研究開発人員は13名、研究開発費は1億2,700万円となり、従来の合金・溶湯技術に加えて低二酸化炭素排出の溶解炉開発を明示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は６千６百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は6,600万円と開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は６千２百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費として6,200万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８千８百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は8,800万円と開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費として5,800万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費総額を2,900万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は9,900万円と開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は6,600万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費総額を3,400万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は11名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、109百万円であります。」
従来の研究開発領域を継続しつつ、技術開発人員は11名、研究開発費は1億900万円となり、前年度の10名・9,300万円から増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は8,000万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は5,000万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2,600万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は10名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、93百万円であります。」
研究開発領域と技術開発人員10名を維持し、研究開発費は前年度の8,300万円から9,300万円に増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６千８百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は6,800万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を4,400万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費総額を2,200万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は10名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、83百万円であります。」
研究開発領域を継続しつつ、技術開発人員は10名、研究開発費は8,300万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費総額を6,100万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を3,800万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費総額を1,900万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は９名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、79百万円であります。」
従来の研究開発領域を継続しつつ、技術開発人員を9名、研究開発費を7,900万円と記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を5,900万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を3,800万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を1,800万円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は７名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、７千８百万円であります。」
新合金、既存合金、溶湯処理、原料前処理、溶解炉、自動注湯装置を研究開発対象とする方針を継続し、技術開発人員7名、研究開発費7,800万円を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を6,100万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を4,400万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を2,300万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「現在、技術開発に従事している人員は７名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、８千１百万円であります。」
研究開発の対象領域は従来どおりである一方、技術開発人員を7名、研究開発費を8,100万円として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額として6,100万円を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記され、既存の研究開発方針が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記され、既存の研究開発方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ(当社、連結子会社)は、事業戦略上重要課題となっている研究開発に取り組んでおり、その推進のために必要な種々の試験設備の充実につとめております。現在、技術開発に従事している人員は６名であります。鋳造用アルミニウム合金材料の多様化に応えるため新合金材料の開発や既存合金材料の改良、溶湯処理技術の改善・強化及び原料前処理技術の開発に取り組んでおります。また、よりコンパクトな溶解保持兼用炉、自動注湯装置などの開発を行っております。」
新合金、既存合金、溶湯処理、原料前処理、溶解炉、自動注湯装置を研究開発の対象としている。