経営基盤と成長基盤の強化
FY2018に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
エンビプロ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026長期戦略・AI活用・財務規律を含む事業基盤への再整理有価証券報告書
「人的資本の充実、AI・DXの活用、財務規律の徹底に加え、グループが一体となって総合力を発揮する経営と、長期を見据えた時間軸での経営を通じて、当社グループは戦略の実行を支えてまいります。」
経営基盤・成長基盤の強化が、人的資本、AI・DX、財務規律、グループ一体経営及び長期時間軸による戦略実行基盤として整理された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今後とも不採算事業の見直しとサービス事業の拡大によるポートフォリオの組み換えを進め、資源価格の変動に影響されにくい体質作りを目指してまいります。」
不採算事業の見直し、サービス事業の拡大及びポートフォリオ組み換えにより、資源価格変動の影響を受けにくい事業体質を目指す方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ROEが株主資本コストを下回っていることが課題と認識しております。ROE向上に向けて利益率の改善に向けたKPIを明確化して注力することにより、既存事業の収益性改善と新規事業創出による付加価値の向上を実現してまいります。」
経営基盤・成長基盤の強化について、ROEと株主資本コストの関係を課題として明示し、利益率KPI、既存事業の収益性改善及び新規事業創出に対応を具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「人的資本、設備等への積極的な投資、安全管理等の推進に加え、不採算事業からの撤退と新規事業の拡大によるポートフォリオの組み換えも進めてまいります。」
人的資本・設備投資・安全管理に加え、不採算事業からの撤退と新規事業拡大によるポートフォリオ組み換えを進める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「人的資本、設備等への積極的な投資、安全管理等の推進に加え、不採算事業からの撤退と新規事業の拡大によるポートフォリオの組み換えも進めてまいります。」
経営基盤・成長基盤の強化について、人的資本・設備投資・安全管理に加え、不採算事業からの撤退と新規事業拡大によるポートフォリオ組み換えを明示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、今後の成長を根底から支えるための企業理念共有レベルの向上、攻めの姿勢を貫くための環境整備や安全管理、及び人的資本への積極的投資等による内部体制強化の取り組みを進めてまいりました。」
経営基盤強化について、企業理念の共有、安全管理、環境整備及び人的資本投資を進める方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第３四半期連結累計期間においては「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「脱炭素社会」、「循環型社会」、「分散型社会」実現に向けた課題解決を事業機会としてチャレンジしていくことを戦略コンセプトに、「サーキュラーエコノミーの具体的な事例の実現」、「創発的能力を備えた自律した個人の規律ある集団」の構築に向けた取り組みを進めてまいりました。」
経営基盤・成長基盤の強化について、サーキュラーエコノミーの具体的事例と、自律した個人による規律ある集団の構築を軸とする方向性を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「サーキュラーエコノミーの具体的な事例の実現」、「創発的能力を備えた自律した個人の規律ある集団」の構築に向けた取り組みを進めてまいりました。」
経営基盤・成長基盤の強化について、サーキュラーエコノミーの事例実現に加え、自律した個人による規律ある集団の構築という組織・人材面の方向性を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「・事業セグメントごとに迅速で適切な経営判断を実現するための体制を構築いたします。・コア技術の研究促進のために設立した研究室を活用し、グループ各社の既存事業の生産性向上や、新規事業の側面支援を行います。・生産性の向上のため、管理部門、営業部門、生産部門等会社のあらゆる場面でＩＴ化を強く推進してまいります。」
事業別経営体制、研究室の活用、全社的なIT化を、経営基盤・成長基盤強化の具体策として追加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当グループの海外戦略をさらに加速させるため、各事業に特化した経営体制を構築し、迅速で的確な意思決定と経営基盤の整備および強化を図ることを目的としています。」
グローバル資源循環事業の吸収分割について、海外戦略の加速、事業別の経営体制、意思決定の迅速化及び経営基盤強化を目的として実施したことが示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第１四半期連結累計期間においては、「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「既存事業の深耕」、「新たな柱の構築」、「基盤の強化」を進めてまいりました。」
既存事業の深耕、新たな柱の構築、基盤の強化を経営上の実行軸として引き続き掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの組織全体を俯瞰した体系的で効率的な組織化を図り、生産性を大きく向上させるとともに、コア技術研究とマーケティング機能への投資を強化して、各事業における競合優位性を確立します。」
組織の体系化・効率化、生産性向上、コア技術研究及びマーケティング機能への投資強化を、経営基盤・成長基盤強化の具体策として初めて整理している。