資源・エネルギー課題の解決に向けた5か年サステナビリティー戦略
FY2018に初出。23回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026En-Vision2035による長期ビジョンへの再構成有価証券報告書
「当社グループは、変化する経営環境を機会と捉え、2036年６月期を到達点とする長期ビジョン「En-Vision2035」を掲げております。それは、廃棄物を価値ある資源へと再生し、社会の資源循環の全体を担う存在、すなわち「サーキュラーエコノミー総合プラットフォーム企業になる」ことであります。」
従来の「サーキュラーエコノミーをリードする」戦略コンセプトを、2036年6月期を到達点とする「En-Vision2035」として再構成し、CE総合プラットフォーム企業という到達点を明示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境下で当中間連結会計期間においては、「サーキュラーエコノミー（ＣＥ）をリードする」という戦略コンセプトのもと、ＣＥの具体的事例の実現に向けて事業を推進してまいりました。」
CEをリードする戦略コンセプトと、CEの具体的事例を実現する方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「この度当社は、昨年度に続いてローリング方式で2029年６月期を最終年とする５カ年の中期経営計画を策定しました。」
中期経営計画をローリング方式で更新し、最終年度を2029年6月期とした。CEを「モノづくりを支えるCE」と「地域を支えるCE」に分け、自治体数・金銀滓回収量等の指標も設定している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下で、当第３四半期連結累計期間においては、「サーキュラーエコノミー（ＣＥ）をリードする」という戦略コンセプトのもと、「モノづくりを支えるＣＥ」、「地域を支えるＣＥ」という２つの戦略に分類し、ＣＥの具体的事例を他社に先駆けて数多く実現していくべく、事業を推進してまいりました。」
CEをリードする戦略コンセプトと、モノづくりを支えるCE・地域を支えるCEの二つの戦略により具体的事例を実現する方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「サーキュラーエコノミー（ＣＥ）をリードする」という戦略コンセプトのもと、「モノづくりを支えるＣＥ」、「地域を支えるＣＥ」という２つの戦略に分類し、ＣＥの具体的事例を他社に先駆けて数多く実現していくべく、事業を推進してまいりました。」
CEをリードする戦略コンセプトと、モノづくり・地域を支える二つの戦略によって具体的事例を実現する方針を再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の中で、当第１四半期連結累計期間においては、「サーキュラーエコノミー（ＣＥ）をリードする」という戦略コンセプトのもと、「モノづくりを支えるＣＥ」、「地域を支えるＣＥ」という２つの戦略に分類し、ＣＥの具体的事例を他社に先駆けて数多く実現していくべく、事業を推進してまいりました。」
従来の「サーキュラーエコノミーの具体的事例の実現」という戦略コンセプトを、「CEをリードする」と改め、「モノづくりを支えるCE」と「地域を支えるCE」の2戦略に整理した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第１四半期連結累計期間においては「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「サーキュラーエコノミーの具体的事例の実現」を戦略コンセプトに事業を推進しました。」
持続可能社会実現のミッションと、サーキュラーエコノミーの具体的事例の実現を戦略コンセプトとする方針を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「この方針に基づいて、2022年８月に更新した５カ年の中期経営計画（サステナビリティ戦略）の最終年度である2027年６月期の連結目標、売上高750億円、経常利益50億円、ROE13％の達成に向けて邁進してまいります。」
中期経営計画が更新され、最終年度が2026年6月期から2027年6月期へ変更された。目標は売上高750億円、経常利益50億円、ROE13％に再設定され、計画の時間軸と数値体系が組み替えられた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第３四半期連結累計期間においては「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「脱炭素社会」、「循環型社会」、「分散型社会」実現に向けた課題解決を事業機会としてチャレンジしていくことを戦略コンセプトに、「サーキュラーエコノミーの具体的な事例の実現」、「創発的能力を備えた自律した個人の規律ある集団」の構築に向けた取り組みを進めてまいりました。」
脱炭素社会・循環型社会・分散型社会の実現を事業機会とする戦略コンセプトと、サーキュラーエコノミーの事例実現及び自律した組織の構築を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の中で、当第１四半期連結累計期間においては「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「脱炭素社会」、「循環型社会」、「分散型社会」実現に向けた課題解決を事業機会としてチャレンジしていくことを戦略コンセプトに、「サーキュラーエコノミーの具体的な事例の実現」、「創発的能力を備えた自律した個人の規律ある集団」の構築に向けた取り組みを進めてまいりました。」
従来のサステナビリティ戦略を、脱炭素社会・循環型社会・分散型社会の実現に向けた課題解決を事業機会とする戦略コンセプトとして整理し直している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社は2018年に策定した社会と当グループの持続的発展を同時に実現させるための５ヵ年の中期経営計画「サステナビリティ戦略」を2021年８月に見直し、その中で2026年6月期の経営目標を売上高700億円、経常利益40億円、ROE15.0%に設定しております。」
既存の5か年サステナビリティ戦略を見直し、2026年6月期について売上高700億円、経常利益40億円、ROE15.0％という数値目標を設定した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第３四半期連結累計期間においては「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、コロナ危機に対し「キャッシュ・イズ・キング」、「仕事のリストラ」、「存在意義の再確認」を基本方針に掲げ、基盤の強化を進めてまいりました。」
持続可能社会実現のミッションを維持しつつ、コロナ危機下でキャッシュ確保、仕事の見直し、存在意義の再確認を基本方針として基盤強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第２四半期連結累計期間においては「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、コロナ危機に対し「キャッシュ・イズ・キング」、「仕事のリストラ」、「存在意義の再確認」を基本方針に掲げ、基盤の強化を進めてまいりました。」
持続可能社会実現のミッションを維持しつつ、コロナ危機下でキャッシュ確保、仕事の見直し、存在意義の再確認を基本方針として基盤強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、コロナ危機に対し「キャッシュ・イズ・キング」、「仕事のリストラ」、「存在意義の再確認」を基本方針に掲げ、基盤の強化を進めてまいりました。」
持続可能社会実現のミッションを維持しつつ、コロナ危機下でも基盤強化を進める既存の戦略軸を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当第１四半期連結累計期間においては、「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「既存事業の深耕」、「新たな柱の構築」、「基盤の強化」を進めてまいりました。」
持続可能社会実現のミッションのもと、既存事業の深耕、新たな柱の構築、基盤強化を実行軸とするサステナビリティー戦略を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中で、当第１四半期連結累計期間においては、「持続可能社会実現の一翼を担う」のミッションステートメントのもと、「既存事業の深耕」、「新たな柱の構築」、「基盤の強化」を進めてまいりました。」
5か年サステナビリティー戦略のミッションのもと、既存事業の深耕、新たな柱の構築、基盤強化という実行軸を明示して取り組みを進めている。環境経営コンサルティングではTCFD対応支援サービスも開始した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループではこのような社会課題の中で、特に「資源」と「エネルギー」に関する社会的課題を解決するための施策を「サステナビリティー戦略」と位置づけ、様々な施策を実行してまいります。サステナビリティー戦略とは、「持続可能社会実現の一翼を担う」というミッションのもと、社会と当社の持続的発展を同時に実現させるために、平成30～35年の５か年で実行する戦略で、主に以下の４つの領域で構成されています。」
資源とエネルギーの社会課題を対象に、持続可能社会実現を使命とする平成30～35年の5か年戦略を初めて明示した。