エネルギーコスト上昇による製造コスト増加
FY2016に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-11-04。
サンユウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「エネルギーコストの高騰により、今後、更に電力料金等のエネルギーコストの上昇やそれを起点とする副資材コストの上昇、賃上げによる労務費、及び物流を含む外注コストが上昇する場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のエネルギー・副資材・物流コストに加え、賃上げによる労務費と物流を含む外注コストをリスク要因として明示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、労務費・物流コスト等の上昇を吸収すべく加工賃の是正、製品歩留りの改善、及びエネルギー原単位の削減等に努め、収益の確保に取り組みました。」
労務費・物流コスト等の上昇に対し、加工賃の是正、歩留り改善及びエネルギー原単位削減を実施した。これらの施策と価格改定等により利益は前年同期比で増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、鋼材価格・物流コスト等の上昇を吸収すべく製品販売価格の改定や加工賃の是正、製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。」
エネルギーコストを含むコスト上昇への対応が継続して記載され、物流コスト等の上昇も収益改善策で吸収すべき要因として明示された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「エネルギーコストの高騰により、今後、更に電力料金等のエネルギーコストの上昇やそれを起点とする副資材コストの上昇、また、物流の2024年問題による運賃コストが上昇する場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のエネルギー・副資材コスト上昇に加え、物流の2024年問題による運賃コスト上昇を業績影響要因として明記した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。」
資源・エネルギーコストなどの増大が続く経営環境に対し、加工賃の是正、製品歩留りの改善及びエネルギー原単位の削減を継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。」
資源・エネルギーコスト増大への対応として、加工賃の是正、製品歩留りの改善及びエネルギー原単位の削減を明示した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、資源・エネルギーコストの増大を吸収すべく加工賃の是正等による収益改善効果とその他コストの削減に取り組んだ結果、営業利益265百万円（前年同四半期比22.3％増）、経常利益294百万円（前年同四半期比19.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は178百万円（前年同四半期比29.5％増）となりました。」
資源・エネルギーコストの増大が実際の経営環境として記載され、加工賃の是正等とコスト削減による吸収に取り組んだとしている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、鋼材価格は前期に引き続き大幅な値上げ（35千円/トン）が実施され、ガスなどのエネルギー及び副資材も大幅な値上げとなりました。」
ガスなどのエネルギー及び副資材についても、前期に続き大幅な値上げが発生したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、鋼材価格は前期に引き続き大幅な値上げ（35千円/トン）が実施され、ガスなどのエネルギー及び副資材も大幅な値上げとなりました。」
ガスなどのエネルギー及び副資材についても大幅な値上げが実際に発生したと記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「エネルギー及び副資材におきましても価格高騰が続いております。」
エネルギー及び副資材の価格高騰が当四半期にも継続していると記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方で各種原料の高騰を受け、鋼材価格は２度の値上げにより35千円/トンの価格上昇となり、また、電力などのエネルギー及び副資材も大幅な値上げとなりました。」
電力などのエネルギー及び副資材の大幅な値上げが実際に発生したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更はないと再確認している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループとしては、ＪＫ活動等による更なるコスト削減策の実施やグループ内での最適化生産等を通じてコスト削減を図ってまいります。」
エネルギーコスト上昇リスクへの対応として、JK活動とグループ内最適化生産によるコスト削減策を明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主要需要業界である自動車・建設機械分野において需要は回復基調にありますが、鉄鋼原料価格の上昇を背景とした材料（鋼材）価格の更なる改定及び電気・ガス料金の値上げによるコストへの影響が懸念されます。」
鋼材価格の更なる改定と電気・ガス料金の値上げによるコスト影響を引き続き懸念している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
エネルギーコスト上昇リスクについて、前事業年度から重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「エネルギーコストの高騰により、当社グループの電力費・油脂燃料費等の製造コストはすでに少なからず影響を受けておりますが、今後、更に電力料金等のエネルギーコストの上昇やそれを起点とする副資材が上昇する場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
既に影響を受けている費目と、追加上昇時の業績影響を示している。