収益確保・生産性向上・コスト削減

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、労務費・物流コスト等の上昇を吸収すべく24年７月以降に実施した加工賃是正のフル浸透、製品歩留りの改善、及びエネルギー原単位の削減等に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は前年度に対して1.6％増加し、売上高は25,572,238千円（前期比4.6％増）と増収となりました。損益につきましても、人財確保に向けた賃金アップ等による影響があったものの、先述の加工賃是正に加え鋼材値上げによる製品販売価格改定のフル浸透、及びエネルギー原単位の削減等により、営業利益は886,860千円（同32.6％増）、経常利益は966,387千円（同33.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は611,832千円（同35.7％増）と増益となりました。」

「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、労務費・物流コスト等の上昇を吸収すべく加工賃の是正、製品歩留りの改善、及びエネルギー原単位の削減等に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は前年同期比0.8％減となりましたが、売上高は12,672百万円（前年同期比5.8％増）と増収となりました。損益につきましても、販売数量の減少、及び人財確保に向けた賃金アップ等による影響があったものの、前年7月以降に実施した鋼材値上げによる製品販売価格の改定、加工賃是正のフル浸透、及びエネルギー原単位の削減等により営業利益は447百万円（前年同期比47.2％増）、経常利益は483百万円（前年同期比44.2％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は301百万円（前年同期比57.6％増）と増益となりました。」

「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、鋼材価格・物流コスト等の上昇を吸収すべく製品販売価格の改定や加工賃の是正、製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は48千トン（前年同期比3.9％減）となりましたが、売上高は11,973百万円（前年同期比0.4％増）となりました。一方、損益は製品販売価格の改定などによる収益改善効果があったものの、販売数量の低迷、及び人財確保に向けたベアアップによる影響もあり、営業利益は304百万円（前年同期比25.7％減）、経常利益は335百万円（前年同期比26.1％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は191百万円（前年同期比29.5％減）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は一部メーカーの減産影響も顕著に受け99千トン（前期比6.2％減）となりましたが、売上高は前期の値上げ効果の浸透差を主因に24,012,108千円（同0.3％増）と増収となりました。一方で損益は、生産・販売数量の減少、並びに前期における母材価格上昇に伴う在庫評価益の戻りの影響を主因として、営業利益は595,665千円（同38.4％減）、経常利益は653,741千円（同37.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は386,818千円（同40.1％減）と減益となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は76千トン（前年同四半期比5.9％減）となりましたが、売上高は値上げ効果により、売上高は18,283百万円（前年同四半期比3.1％増）となりました。損益につきましては、加工賃の是正などによる収益改善効果があったものの、生産・販売数量の未達により、営業利益は574百万円（前年同四半期比37.3％減）、経常利益は627百万円（前年同四半期比35.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は378百万円（前年同四半期比38.2％減）となりました。」

「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は49千トン（前年同四半期比6.8％減）となりましたが、売上高は値上げ効果により11,928百万円（前年同四半期比5.5％増）となりました。一方、損益は加工賃の是正などによる収益改善効果があったものの、生産・販売数量の未達による影響が大きく、営業利益は409百万円（前年同四半期比24.0％減）、経常利益は453百万円（前年同四半期比22.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は271百万円（前年同四半期比21.7％減）となりました。」

「損益につきましては、資源・エネルギーコストの増大を吸収すべく加工賃の是正等による収益改善効果とその他コストの削減に取り組んだ結果、営業利益265百万円（前年同四半期比22.3％増）、経常利益294百万円（前年同四半期比19.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は178百万円（前年同四半期比29.5％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社をあげて販売数量の確保、経費の抑制及び生産性の向上を推し進めるとともに、鋼材価格の値上げ分の製品販売価格への確実な転嫁及び加工賃の是正に努めて収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は106千トン（前期比6.4％減）となりましたが、売上高は23,935,603千円（同13.6％増）と増収となり、損益につきましては、加工賃の是正などによる収益改善効果があったものの、生産・販売数量の減少に伴う収益の低下及び製造コスト上昇の影響が大きく、営業利益は966,237千円（同9.9％減）、経常利益は1,041,586千円（同10.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は645,902千円（同3.6％減）と減益となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、固定費の抑制及び生産性の向上により内部コストの圧縮を推し進めるとともに、鋼材価格の値上げに伴う製品販売価格の改定及び加工賃の是正に努め、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は81千トン（前年同四半期比5.4％減）となりましたが、売上高は17,739百万円（前年同四半期比14.9％増）となり、損益につきましては、加工賃の是正などによる収益改善効果もあり、営業利益は916百万円（前年同四半期比12.4％増）、経常利益は978百万円（前年同四半期比10.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は612百万円（前年同四半期比19.0％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、固定費の抑制及び生産性の向上により内部コストの圧縮を推し進めるとともに、鋼材価格の値上げに伴う製品販売価格の改定及び加工賃の是正に努め収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は53千トン（前年同四半期比7.1％減）と減少しましたが、売上高は11,304百万円（前年同四半期比12.3％増）となり、損益につきましては、加工賃の是正などによる収益改善効果もあり、営業利益は538百万円（前年同四半期比13.4％増）、経常利益は582百万円（前年同四半期比11.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は346百万円（前年同四半期比15.7％増）となりました。」

「当社グループは全社を挙げて販売数量の維持に努めるとともに、材料価格値上げに伴う販売価格の改定及び加工賃の是正に着手いたしました。これらの結果、販売数量は27千トン（前年同四半期比8.2％減）、売上高は5,500百万円（前年同四半期比8.3％増）となり、損益につきましては加工賃改定等による収益改善効果があったものの、生産数量の減少に伴うトン当たり製造経費の増加により、営業利益217百万円（前年同四半期比4.5％減）、経常利益245百万円（前年同四半期比2.8％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は137百万円（前年同四半期比2.3％減）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の拡大、固定費の抑制及び生産性の向上を推し進めるとともに、鋼材価格の値上げに伴う販売価格の改定及び加工賃是正に努めて収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は拡大し113千トン（前期比11.3％増）、売上高は21,070,268千円（同22.9％増）と増収となり、損益につきましては、売上高の増加とトン当たり製造経費の減少に伴い、営業利益は1,072,646千円（同627.4％増）、経常利益は1,165,283千円（同229.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は669,695千円（同493.9％増）と増益となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保に努めるとともに、材料価格の値上げに伴う販売価格への転嫁及び固定費を始めとしたコスト削減に注力し、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は85千トン（前年同四半期比19.1％増）となり、売上高も15,440百万円（前年同四半期比28.1％増）となり、損益につきましては、売上高の増加とトン当たり製造経費の減少に伴い、営業利益は815百万円（前年同四半期は営業損失32百万円）、経常利益は883百万円（前年同四半期比561.6％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は514百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失16百万円）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の拡大に努めるとともに、材料価格の値上げに伴う販売価格への転嫁及び固定費を始めとしたコスト削減に注力し、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は57千トン（前年同四半期比34.0％増）、売上高も10,064百万円（前年同四半期比37.9％増）となり、損益につきましては、売上高の増加とトン当たり製造経費の減少に伴い、営業利益は474百万円（前年同四半期は営業損失171百万円）、経常利益は523百万円（前年同四半期は経常損失66百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は299百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失134百万円）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の拡大に努めるとともに、材料価格値上げに伴う販売単価への転嫁に注力し、収益の確保に取り組みました。これらの結果、販売数量は29千トン（前年同四半期比44.0％増）、売上高は5,080百万円（前年同四半期比46.8％増）となり、損益につきましては売上高の増加とトン当たり製造経費の減少に伴い、営業利益227百万円（前年同四半期は営業損失101百万円）、経常利益252百万円（前年同四半期は経常損失84百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は141百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失130百万円）となりました。」

「このような経営環境下、このような経営環境下、当社は新規案件の開拓、外注加工の内製化、諸経費の削減及び在庫水準の適正化に取り組みましたが、活動水準の低下とそれに伴う工場の一時稼働停止により、当社の販売数量及び生産数量も大幅な落ち込みを余儀なくされ、販売数量は71千トン（前年同四半期比25.3％減）となり、売上高も12,049百万円（前年同四半期比22.6％減）となりました。損益につきましては、売上高の減少と相対的な固定費負担の増大が影響し、営業損失は32百万円（前年同四半期は営業利益328百万円）となりました。」

「このような経営環境下、当社は新規案件の開拓、外注加工の内製化、固定費の削減及び在庫水準の適正化に取り組みましたが、活動水準の低下とそれに伴う工場の一時稼働停止により、当社の販売数量及び生産数量も大幅な落ち込みを余儀なくされ、販売数量は42千トン（前年同四半期比34.9％減）となり、売上高も7,300百万円（前年同四半期比30.9％減）となりました。損益につきましては、売上高の減少とそれに伴う固定費負担が大きく影響し、営業損失は171百万円（前年同四半期は営業利益301百万円）、経常損失は66百万円（前年同四半期は経常利益318百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純損失は134百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益174百万円）となりました。」

「このような経営環境下、当社は顧客への営業訪問活動の自粛及び生産調整のため工場の一時稼働停止により、当社の販売数量及び生産数量も大幅な落ち込みを余儀なくされる一方、新規案件の開拓、外注加工の内製化、固定費の削減及び在庫水準の適正化に取り組みました。これらの結果、販売数量は20千トン（前年同四半期比39.3％減）、売上高は3,460百万円（前年同四半期比35.6％減）となり、損益につきましては売上高の減少とトン当たり製造経費の上昇に伴い、営業損失101百万円（前年同四半期は営業利益211百万円）、経常損失84百万円（前年同四半期は経常利益222百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純損失は130百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益124百万円）となりました。」

「大阪ミガキ㈱の連結効果の通期化及び前年度の素材価格値上げの販売価格への転嫁に引続き注力した結果、売上高は、20,437,684千円（前期比4.3％増）と増収となりましたが、販売面では、新規取引先の開拓及びＶＡ案件の推進により販売数量の拡大に努めたものの、当社グループを取り巻く需要環境は厳しく、販売数量は125千トン（前期比4.6％減）となりました。損益につきましては、販売数量の減少及び生産減に伴うトン当たり製造・販売コストの上昇から、営業利益は345,391千円（前期比50.3％減）、経常利益は376,459千円（前期比46.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は158,469千円（前期比62.3％減）となりました。」

「このような経営環境下、このような経営環境下、当社は2018年11月5日に子会社化した大阪ミガキ株式会社の株式を連結経営の深化に資するべく2019年５月16日に追加取得（15.5％、累計67.5％）すると共に、当社グループは全社を挙げて収益の確保に取り組みました。販売面では、大阪ミガキ株式会社のグループ化による販売数量の拡大に加え、新規取引先・新規案件の開拓に努めましたが、主要需要家の生産活動低下の影響を補うには至らず、販売数量は96千トンと前年同四半期比１千トン減少しました。一方、前年度の素材価格値上げの販売価格への転嫁に引続き注力した結果、売上高は15,574百万円（前年同四半期比9.7％増）となりました。損益につきましては、販売数量の減少、並びに生産減に伴うトン当たり製造・販売コストの上昇から、営業利益は328百万円（前年同四半期比19.9％減）、経常利益は354百万円（前年同四半期比12.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は183百万円（前年同四半期比29.3％減）となりました。」

「販売面では、既存の顧客に対するきめ細やかな営業活動に加え、新規取引先・案件の開拓に努力し販売数量の拡大に努めた結果、販売数量は65千トンとなり、売上高は10,564百万円（前年同四半期比15.8％増）となりました。損益につきましては、販売数量の拡大による売上総利益の増加及び経費の増加抑制に努めた結果、営業利益は301百万円（前年同四半期比13.4％増）、経常利益は318百万円（前年同四半期比14.0％増）となりました。」

「当社は2018年11月５日に子会社化した大阪ミガキ株式会社の株式を連結経営の深化に資するべく2019年５月16日に追加取得（15.5％。累計67.5％）すると共に、当社グループを挙げて販売数量の拡大とコストの抑制に取り組みました。この結果、販売数量は33千トン（前年同四半期比1.7％増）、売上高は5,369百万円（前年同四半期比15.8％増）となり、損益につきましては増収に伴い、営業利益211百万円（前年同四半期比32.1％増）、経常利益222百万円（前年同四半期比21.3％増）となりましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益は税負担の差により124百万円（前年同四半期比5.1％減）となりました。」

「販売面では、既存の顧客に対するきめ細かな営業活動に加え、新規取引先の開拓により販売数量の拡大に努めた結果、販売数量は拡大し131千トン（前期比11.0％増）となり、売上高は、19,596,355千円（同13.8％増）と増収となりました。損益につきましては、材料（鋼材）価格の値上げの影響があったものの、製品価格への転嫁及び販売数量の拡大に取り組み、併せて経費の増加抑制に努めた結果、営業利益は694,968千円（同40.9％増）、経常利益は699,445千円（同31.8％増）と増益となりました。」

「販売面では、新規取引先の開拓に努力し販売数量の拡大に取り組んだ結果、販売数量は96千トンとなり、売上高は14,200百万円（前年同四半期比11.1％増）となりました。損益につきましては、販売数量の拡大による売上総利益の増加及び経費の増加抑制に努めました。また、素材価格値上げに関しては自助努力のみでの吸収が困難なことから、お客様のご理解を得ながら製品価格への転嫁に注力いたしております。この結果、営業利益は409百万円（前年同四半期比9.8％増）、経常利益は404百万円（前年同四半期比0.8％増）となりました。」

「当社グループは全社を挙げて収益の確保に取り組みました。販売面では、新規取引先の開拓に努力し販売数量の拡大に取り組んだ結果、販売数量は63千トンとなり、売上高は9,120百万円（前年同四半期比11.0％増）となりました。損益につきましては、販売数量の拡大による売上総利益の増加及び経費の増加抑制に努めました。また、素材価格値上げに関しては自助努力のみでの吸収が困難なことから、お客様のご理解を得ながら製品価格への転嫁に注力いたしております。この結果、営業利益は265百万円（前年同四半期比21.5％増）、経常利益は279百万円（前年同四半期比16.4％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の拡大とコスト抑制に取り組んだ結果、販売数量は33千トンとなり、売上高は4,636百万円（前年同四半期比10.8％増）となりました。損益につきましては、販売数量が拡大し売上総利益が増加したことから、営業利益160百万円（前年同四半期比35.7％増）、経常利益183百万円（前年同四半期比41.6％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の拡大とコスト削減に取り組んだ結果、販売数量は86千トンとなり、売上高は12,777百万円（前年同四半期比12.7％増）となりました。損益につきましては、材料（鋼材）価格値上げの影響があったものの、製品価格への転嫁及び販売数量拡大に努め、併せて固定費を始めとするコスト削減等に取り組んだ結果、営業利益は373百万円（前年同四半期比44.5％増）、経常利益は401百万円（前年同四半期比46.8％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて収益の確保に取り組みました。販売面では、既存の顧客に対するきめ細かな営業活動に加え、新規取引先の開拓により販売数量の拡大に取り組んだ結果、販売数量は56千トンとなり、売上高は8,220百万円（前年同四半期比10.8％増）と増収となりました。損益につきましては、材料（鋼材）価格値上げの影響があったものの、製品価格への転嫁及び販売数量の拡大、併せて固定費を始めとするコスト削減等により、営業利益は218百万円（前年同四半期比72.5％増）、経常利益は240百万円（前年同四半期比72.0％増）となりました。また、平成29年４月１日付で完全子会社の株式会社サンユウ九州を吸収合併したことによる繰延税金資産の計上に伴い税効果適用後の税金費用が軽減したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純利益は336百万円（前年同四半期比280.1％増）と増益となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の拡大とコスト削減に取り組んだ結果、販売数量は29千トンとなり、売上高は4,186百万円（前年同四半期比12.5％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて収益の確保に取り組みました。販売面では、既存の顧客に対するきめ細かな営業活動に加え、新規取引先の開拓により販売数量の拡大に努めた結果、販売数量は拡大し112千トン（前期比1.7％増）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて収益の確保、生産性の向上及びコスト削減に取り組みました。損益につきましては、売上高は減少したものの、エネルギーコストをはじめとするコスト削減等に努めると共に、全社一丸となって生産性の向上に継続的に取り組むことで売上総利益率が改善したことから、営業利益は258百万円（前年同四半期比89.7％増）、経常利益は273百万円（前年同四半期比74.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は175百万円（前年同四半期比80.7％増）と増益となりました。」

「損益につきましては、売上高は減少したものの、エネルギーコストをはじめとするコスト削減等に努めると共に、全社一丸となって生産性の向上に継続的に取り組むことで売上総利益率が改善したことから、営業利益は126百万円（前年同四半期比66.1％増）、経常利益は139百万円（前年同四半期比47.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は88百万円（前年同四半期比57.2％増）と増益となりました。」

「このような厳しい経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保とコスト削減に取り組みましたが、販売数量は26千トンとなり、売上高は3,721百万円（前年同四半期比5.3％減）となりました。」

「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて収益の確保、生産性の向上及びコスト削減に取り組みました。」