競争激化と市況軟化による利益圧迫
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2019。
日本鋳鉄管がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2019顕在化有価証券報告書
「製造部門においては、当該分野の総需要不振、販売競争激化による市況軟化を踏まえた上で、大幅な操業体制見直し、歩留向上など合理化施策を推進してまいりました。一方、鋼屑等の原材料価格高騰による売上原価の上昇が進展するなど主たる環境要因の悪化は継続しております。…営業損益は11億４百万円減少し、10億41百万円の営業損失となりました。」
販売競争激化による市況軟化と原材料価格高騰が継続し、営業損失やダクタイル鋳鉄関連のセグメント損失13億円として実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、販売子会社を含め主力である水道用鋳鉄管類の販売量が減少したため、前年同期と比べ２億89百万円（前年同期比3.3％）減少し、85億58百万円となり、セグメント利益又は損失（営業損益）につきましても、鋼屑などの原材料価格高騰による売上原価の上昇に加え、水道用鋳鉄管類の売上高減少及び競争激化による市況軟化影響等により、前年同期と比べ３億38百万円（前年同期比217.5％）減少し、４億94百万円の損失となりました。」
販売競争激化による市況軟化が、原材料価格高騰や販売量減少とともにダクタイル鋳鉄関連のセグメント損失拡大として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損失（営業損失）につきましては、販売競争激化による市況軟化に加え鋼屑等の原材料価格高騰による売上原価の上昇が進展するなど主たる環境要因の悪化は継続しており、前年同期と比べ１億53百万円増加し、３億16百万円の損失となりました。」
販売競争激化による市況軟化が原材料価格高騰とともに継続し、ダクタイル鋳鉄関連のセグメント損失が３億16百万円に拡大した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「前年度第２四半期以降に、鋼屑等の原材料価格高騰による売上原価の上昇及び販売競争激化による市況軟化が急速に進展いたしました。その後の環境は概ね横這いで推移いたしておりますが、前年同期と比べると営業損益は91百万円減少し、１億４百万円の営業損失となりました。」
販売競争激化による市況軟化が実際に進展し、原材料価格高騰とともに営業損失の要因となったと記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「鋼屑などの原材料価格高騰による売上原価の上昇に加え、水道用鋳鉄管類の売上高減少及び競争激化による市況軟化影響等により、営業利益は前年同期と比べ５億12百万円（前年同期比89.1％）減少し、63百万円となりました。」
競争激化と市況軟化が、原材料価格高騰および主力製品の売上高減少とともに営業利益の実際の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、子会社による売上総利益の改善等はあるものの、鋼屑などの原材料価格高騰による売上原価の上昇に加え、水道用鋳鉄管類の売上高減少及び競争激化による市況軟化影響等により、営業利益は前年同期と比べ４億43百万円（前年同期比79.4％）減少し、１億14百万円となりました。」
前回年度報告で明示されていなかった競争激化と市況軟化が再び記載され、主力製品の売上高減少とともに営業利益減少の実際の要因として説明されている。 - FY2017削除有価証券報告書前回まで記載されていた競争激化と市況軟化による営業利益圧迫について、今回の事業等のリスクおよび業績説明では明示的な記載を確認できない。
- FY2016初出有価証券報告書
「鋼屑などの原材料価格が前年同期に対し安値で推移したものの、連結財務諸表提出会社（当社）における鋳鉄管類の売上高減少及び競争激化による市況軟化等により、営業利益は前年同期と比べ２億23百万円（前年同期比26.4％）減少し、６億24百万円となりました。」
競争激化と市況軟化が当連結会計年度の営業利益減少要因として記載されている。