長期滞留棚卸資産の評価減
FY2017に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本鋳造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに37社。
- FY2026対処有価証券報告書
「58 百万円」
棚卸資産評価損は前年度の71百万円から58百万円へ減少した。収益性低下に伴う評価減は残るが、金額面では低減している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「71 百万円」
棚卸資産評価損は前年度の64百万円から71百万円へ増加し、収益性低下に伴う評価減が引き続き発生している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「64 百万円」
棚卸資産評価損は前年度の49百万円から64百万円へ増加した。長期滞留等による収益性低下の評価減が引き続き発生している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度 49 百万円」
棚卸資産評価損は前年度の107百万円から49百万円へ減少した。収益性低下による評価減は残るが、金額面では低減している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度 107百万円」
棚卸資産評価損は当年度107百万円となり、前年度の207百万円から減少した。収益性低下による評価減は残っているが、金額面では前年度から低下している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度」
たな卸資産評価損は当年度188百万円となり、前年度の183百万円から増加した。長期滞留棚卸資産を含む収益性低下による評価減が通期で引き続き発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。183百万円」
たな卸資産評価損は前年度の89百万円から183百万円へ増加し、評価減が通期で実際に発生している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
長期滞留棚卸資産の評価減に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2018対処有価証券報告書
「89百万円」
当年度もたな卸資産評価損は発生しているが、金額は89百万円で、前年度の329百万円から減少している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「品質対策や長期滞留棚卸資産について評価減等の一過性の損失が300百万円程度生じた」
長期滞留棚卸資産の評価減等が実際に発生し、品質対策費用等と合わせて約300百万円の一過性損失となった。