大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損
FY2017に初出。17回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-06-03。
日本鋳造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。25社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-06-03顕在化株主総会
「また、2023年９月に操業を終了した池上地区については、使用の見込みが少ないと判断した池上工場建物内の設備について撤去を行うことを決定しました。このため特別損失として、解体撤去費用180百万円（工場建物内の設備撤去費用）、減損損失242百万円（工場建物解体費用）、棚卸資産除却損15百万円（設備予備品の除却）を計上しております。」
池上地区の操業終了後の設備撤去および建物解体に伴い、解体撤去費用、減損損失、棚卸資産除却損が実際に計上された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一方、鉱山機械向けでは大幅な減少が続き、素形材全体の販売は前年度より落ち込みました。」
過年度に低稼働・減損が顕在化した鉱山機械向けについて、販売の大幅な減少が再び記載された。鉱山機械向け需要の低下により、同ラインの稼働リスクへの懸念が再度強まっている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上は、半導体製造装置向け鋳鋼品が減少しましたが、その他の製品では豊富な受注残を背景に、鉱山機械向け鋳鋼品や支承、建築物用柱脚が増加しました。」
過年度に低稼働と減損が顕在化した鉱山機械向け鋳鋼品について、豊富な受注残を背景に売上が増加した。製造ラインの低稼働リスクの影響が、需要・売上の増加により低減している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社の素形材部門では、半導体製造装置向け鋳鋼品、鉱山機械向け鋳鋼品、工作機械向け鋳鉄品の受注が増加しました。」
過年度に低稼働と減損が顕在化した鉱山機械向けについて、受注増加が記載されており、需要回復による低稼働リスクの影響低減が続いている。 - FY2022対処有価証券報告書
「同様に、鉱山機械向け鋳鋼品も下期より回復し増産に転じました。」
過年度に低稼働と減損が顕在化した大型鉱山機械向けについて、需要が下期から回復し増産に転じたと記載されている。低稼働リスクの影響が需要回復と生産増加により低減している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「一方で、超大型鉱山機械向け鋳鋼品は回復基調にあり、第４四半期以降の出荷に向けて増産しています。」
大型鉱山機械向け鋳鋼品が回復基調となり、第4四半期以降の出荷に向けて増産している。過年度に顕在化した製造ラインの低稼働リスクについて、需要回復と生産対応による影響低減が記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働と減損に関するリスクについて、新規発生や重要な変更はないとされている。 - FY2018対処有価証券報告書
「鋳鋼品については半導体製造装置向けおよび超大型鉱山機械向けの需要が増加し、受注については前年度比40.0％の増加となり、売上高については26.7％の増加となりました。」
超大型鉱山機械向け需要が増加し、受注・売上高も増加した。当年度は同製造ラインに関する減損損失の計上はなく、前年度に顕在化した低稼働リスクの業績影響は低減している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「大型鉱山機械用部品製造ラインについて今後、低稼動状況が継続する可能性が今般、高まったことから、当ラインの帳簿価額について将来キャッシュ・フローの現在価値まで減額し、当該減少額331百万円を減損損失として計上しました。」
大型鉱山機械用部品製造ラインの低稼働継続可能性が高まり、機械装置等について331百万円の減損損失を計上した。