栗本鐵工所（5602）・施策前進
人材開発委員会を中心とする人的資本経営
FY2023に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載は2026-10-20。
6記載
4年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
CHRO設置による人材戦略ガバナンス強化16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当委員会は原則として四半期ごとに、また必要に応じて適宜開催され、人材ポートフォリオの適正化や各種ＫＰＩの目標達成度について多角的に審議・モニタリングをおこなっております。」
人材開発委員会について、四半期開催、人材ポートフォリオ、KPI達成度の審議・モニタリングという運用が具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「代表取締役社長を委員長とし、取締役を委員とする「人材開発委員会」を中心に、人材の活用（採用、配置、評価、育成）に資する全社的な方針・取り組みについて審議し、当社の人的資本経営を牽引する仕組みを設けております。」
人材開発委員会を中心に採用・配置・評価・育成を審議する人的資本経営の仕組みが継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「代表取締役社長を委員長とし、取締役を委員とする「人材開発委員会」を中心に、人材の活用（採用、配置、評価、育成）に資する全社的な方針・取り組みについて審議し、当社の人的資本経営を牽引する仕組みを設けております。」
代表取締役社長を委員長とする人材開発委員会が、採用・配置・評価・育成に関する全社方針を審議する人的資本経営の仕組みとして初めて記載された。