価格改定・コストダウン・原価改善による収益改善
FY2020-Q1に初出。25回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-10-20。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは2026年３月期の目標とする経営指標を「連結売上高125,000百万円」「連結営業利益7,500百万円」としておりましたが、売上高、営業利益ともに目標を上回る結果となりました。」
2026年3月期は売上高128,126百万円、営業利益8,059百万円となり、目標を上回った。製造原価でのコスト低減が営業利益増加の主因として記載された。 - 2026-05-14前進業績予想の修正
「売上高の増加および売上総利益率の改善により、営業損益では、前連結会計年度比129百万円増益の8,059百万円の利益となりました。」
売上総利益率の改善を伴って営業利益が増加した実績が記載された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益面では、減収による影響はあるものの収益性の改善及びコストダウン努力により、営業損益は、前中間連結会計期間比217百万円増益の3,185百万円の利益となりました。」
減収下でも収益性の改善とコストダウン努力により、営業利益は前年同期比217百万円増益の3,185百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは2025年３月期の目標とする経営指標を「連結売上高124,000百万円」「連結営業利益7,000百万円」としておりましたが、売上高、営業利益ともに目標を上回る結果となりました。営業利益増加の主な要因は、原材料費の高騰の他、管理販売費増加などの影響はあったものの、売上高の増加に加え、製造原価でのコスト低減などによるものです。」
2025年3月期は売上高・営業利益とも目標を上回り、製造原価でのコスト低減が営業利益増加要因として記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、引き続きコストダウン活動や営業活動の強化に努め、企業価値の更なる向上と経営基盤強化に向けた事業展開を進めてまいりました。」
コストダウン活動と営業活動の強化を通じた企業価値向上・経営基盤強化の取り組みが継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、原材料費の高騰などの影響はあったものの、売上高の増加に加え、販売価格の見直し、製造原価でのコスト低減、増収効果などによるものです。」
販売価格の見直し、製造原価のコスト低減、増収効果により、営業利益は前年度の6,840百万円から7,460百万円へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益面では、売上高の増加、売上構成の変化に加え原価低減活動の効果もあり、営業損益は、前第３四半期連結累計期間比1,397百万円増益の6,900百万円の利益、経常損益は、前第３四半期連結累計期間比1,498百万円増益の7,030百万円の利益となりました。」
原価低減活動の効果が売上増加・売上構成変化とともに増益要因として記載され、営業利益は前年同期比1,397百万円増益の6,900百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益面では、売上高の増加、売上構成の変化に加え各種原価低減活動の効果もあり、営業損益は、前第２四半期連結累計期間比 1,415百万円増益の 3,693百万円の利益 、経常損益は、前第２四半期連結累計期間比 1,682百万円増益の 4,032百万円の利益 となりました。」
売上高増加・売上構成の変化に加え、各種原価低減活動の効果が営業利益等の増益要因として記載された。営業利益は前年同期比1,415百万円増益の3,693百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「産業建設資材事業」は、売上高につきましては、建材部門において消音製品、土木関連製品等の売上高が減少したことなどにより、化成品部門においては下水道向け製品やＦＲＰ製検査路の売上高が減少したことなどにより、前第１四半期連結累計期間比 127百万円減収 の 6,753百万円 となりました。 営業損益につきましては、建材部門、化成品部門ともに減収となりましたが、原価改善による影響もあり、前第１四半期連結累計期間比 87百万円増益 の 321百万円の利益 となりました。」
産業建設資材事業では減収となったものの、原価改善の影響により営業利益は前年同期比87百万円増益の321百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、原材料費の高騰などの影響はあったものの、販売価格の見直し、製造原価でのコスト低減、増収効果などによるものです。」
原材料費高騰の影響がある中、販売価格の見直し、製造原価のコスト低減、増収効果により営業利益が前年の4,172百万円から6,840百万円へ増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、原材料価格の高騰もありましたが販売価格の改定による影響もあり、パイプシステム部門、バルブ部門がともに増収となり、前第３四半期連結累計期間比687百万円増益の2,777百万円の利益となりました。」
原材料価格高騰の影響がある中、販売価格の改定が収益改善要因として記載され、ライフライン事業の営業利益は前年同期比687百万円増益の2,777百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、原材料価格の高騰の影響もありましたが、高付加価値商品の売上高が増加したことなどが影響し、前第２四半期連結累計期間比802百万円増益の1,543百万円の利益となりました。」
原材料価格高騰の影響がある中、高付加価値商品の売上高増加がライフライン事業の収益改善要因として記載され、営業利益は前年同期比802百万円増益の1,543百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、減収による粗利益減少、原材料費の高騰などの影響はあったものの、販売価格の見直し、製造原価でのコスト低減効果、工事案件での利益改善などによるものです。」
原材料費高騰や減収の影響がある中、販売価格の見直し、製造原価のコスト低減、工事案件の利益改善が営業利益目標超過の要因として確認された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益につきましては、原価低減活動は進捗しているものの、原材料価格の高騰が続いており、前第３四半期連結累計期間比 494百万円減益 の 2,090百万円の利益 となりました。」
原価低減活動の進捗は継続して記載された一方、原材料価格の高騰が続き、ライフライン事業の営業利益は前年同期比494百万円減益の2,090百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業損益につきましては、減収に加え、原価低減活動は進捗しているものの、原材料価格の高騰が続いており、前第２四半期連結累計期間比 685百万円減益 の 741百万円の利益 となりました。」
原価低減活動の進捗は継続して記載された一方、原材料価格の高騰が続き、ライフライン事業の営業利益は前年同期比685百万円減益の741百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「これは利益面におきまして、販売価格の改善、売上構成において比較的粗利率の高い製品の出荷比率が増加したことによる増益に加え、製造原価での原価低減などによるものです。」
販売価格の改善、高粗利製品の出荷比率上昇、製造原価の低減が通期業績目標超過の要因として確認された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「「パイプシステム事業」は、営業損益につきましては、鉄管部門、バルブ部門の増収に加え、各種原価改善に注力したことなどにより、前第３四半期連結累計期間比 740百万円増益 の 2,585百万円の利益 となりました。…「産業建設資材事業」は、化成品部門での増収に加え、各種原価改善に努めましたが、建材部門の減収の影響が大きく、前第３四半期連結累計期間比 139百万円減益 の 810百万円の利益 となりました。」
各種原価改善への注力が収益要因として継続し、パイプシステム事業は前年同期比740百万円増益の営業利益2,585百万円となった。一方、産業建設資材事業では原価改善を進めたものの、建材部門の減収影響が大きく営業利益は139百万円減益となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「パイプシステム事業」は、営業損益につきましては、鉄管部門、バルブ部門の増収に加え、原価改善に注力したことなどにより、前第２四半期連結累計期間比 935百万円増益 の 1,426百万円の利益 となりました。…「産業建設資材事業」は、…原価改善に務め減益幅を縮小した結果、前第２四半期連結累計期間比 29百万円減益 の 396百万円の利益 となりました。」
原価改善への注力がパイプシステム事業と産業建設資材事業の収益要因として継続して記載され、パイプシステム事業の営業利益は1,426百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「「パイプシステム事業」は、営業損益につきましては、鉄管部門、バルブ部門の増収に加え、原価改善に注力したことなどにより、前第１四半期連結累計期間比535百万円増益の318百万円の利益となりました。…「産業建設資材事業」は、営業損益につきましては、化成品部門の増収に加え、原価改善に注力したことなどにより、前第１四半期連結累計期間比284百万円増益の395百万円の利益となりました。」
原価改善への注力がパイプシステム事業と産業建設資材事業の利益改善要因として記載され、営業利益はそれぞれ318百万円、395百万円となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面におきまして、販売価格の改善、売上構成において比較的粗利率の高い製品の出荷比率が増加したことによる増益に加え、製造原価での原価低減などによるものです。」
販売価格の改善、高粗利製品の出荷比率上昇、製造原価の低減が通期営業利益の改善要因として示され、営業利益は4,340百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、原材料価格が前第３四半期連結累計期間比で下回っていることに加え、鉄管部門を中心とした価格改定も寄与してきたことなどにより、前第３四半期連結累計期間比1,453百万円増益の1,844百万円の利益となりました。」
原材料価格の低下と価格改定の寄与により、パイプシステム事業の営業利益は前年同期比1,453百万円増益の1,844百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、鉄管部門、バルブ部門の増収に加え、価格改定の影響、原材料価格が安定してきたことなどにより、前第２四半期連結累計期間比 564百万円増益 の 491百万円の利益 となりました。」
価格改定の影響と原材料価格の安定化が収益改善要因として示され、パイプシステム事業は前年同期の営業損失73百万円から491百万円の営業利益へ改善した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「鉄管部門で出荷量は前年並みであったものの、価格改定が浸透しつつあり売上高を押し上げたことに加え、バルブ部門でも、前年が低調であった海外向け案件の出荷が回復基調にあることなどで、前第１四半期連結累計期間比21百万円増収の9,710百万円となりました。営業損益につきましては、鉄管部門、バルブ部門の増収に加え、価格改定の影響などにより、前第１四半期連結累計期間比113百万円増益の217百万円の損失となりました。 「産業建設資材事業」は、売上高につきましては、建材部門で空調製品の出荷が堅調に推移したことなどで、前第１四半期連結累計期間比634百万円増収の6,982百万円となりました。営業損益につきましては、建材部門の増収に加え、原価改善に注力したことなどにより、前第１四半期連結累計期間比50百万円増益の111百万円の利益となりました。 利益面につきましては「産業建設資材事業」において空調・建築関連の減収に伴う減益が見込まれる一方で「パイプシステム事業」において、製造部門における更なるコストダウン及び４月に実施した値上げの影響等による利益改善を見込み、営業利益でも前年度並みの水準となる見込みです。」
価格改定の浸透、4月に実施した値上げ、製造部門の更なるコストダウン、産業建設資材事業の原価改善を、収益改善に向けた具体的な施策として初めてまとめて記録した。