東北特殊鋼（5484）・リスク顕在化
熱処理事業の継続営業損失と減損兆候
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
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熱処理事業の継続損失による固定資産減損1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「熱処理事業は、自動車市場の減速やＥＶ化による金型や工具鋼の需要減少に加え、人件費や電力費等の製造原価上昇分の全てを販売価格に転嫁できていないことで収益性が悪化しており、継続的に営業損失を計上していることから、減損の兆候があると判断しております。」
熱処理事業について、継続営業損失と収益性悪化により減損兆候が再び認識され、64,198千円の減損損失を計上した。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「熱処理事業は、自動車市場の減速やＥＶ化による金型や工具鋼の需要減少に加え、人件費や電力費等の製造原価上昇分の全てを販売価格に転嫁できていないことで収益性が悪化しており、継続的に営業損失を計上していることから、減損の兆候があると判断しております。」
熱処理事業について減損の兆候が継続し、当連結会計年度に64,198千円の減損損失が計上された。 - FY2024削除有価証券報告書熱処理事業の継続営業損失と減損兆候という個別テーマは、本 filing では明示されていない。
- FY2022顕在化有価証券報告書
「一方で、当該事業セグメントの一部である熱処理事業につきましては、自動車産業の減産と電力費の高騰等により収益性が低下しており、減損損失を計上しております。」
前年度に減損兆候を認識しつつ減損損失を計上していなかった熱処理事業について、収益性低下が実際に発生し、391,508千円の減損損失を計上した。 - FY2021初出有価証券報告書
「特殊鋼事業セグメントに含まれる熱処理事業については継続して営業損失を計上していることから、減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の要否について検討を行っております。検討の結果、当該事業について、割引前将来キャッシュ・フローが固定資産の帳簿価額594,580千円を超えると判断されたため、減損損失は計上しておりません。」
熱処理事業について継続営業損失と減損兆候を認識したが、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ると判断し、当年度の減損損失は計上していない。