中期計画の売上高・経常利益目標
FY2018に初出。10回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高250億円、営業利益20億円、ROS(売上高営業利益率)8%、ROE(自己資本利益率)5%を目標として掲げましたが、実績は売上高209億円、営業利益14億円、ROS 6.8%、ROE 4.4%となり、いずれの数値目標も未達となりました。」
2026中期経営計画の2年度目について、売上高・営業利益・ROS・ROEの全ての年度目標が未達となった。最終年度2027年3月期の目標は売上高260億円、営業利益23億円、ROS9%、ROE6%として維持している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「なお、当年度は「2026中期経営計画」を策定しており、その中で当年度は連結売上高23,000百万円、連結営業利益1,400百万円の計画としておりました。この計画値は当年度の連結業績予想である連結売上高22,600百万円、連結営業利益1,380百万円をもととしております。この連結業績予想に対する当中間連結会計期間の進捗率は連結売上高が47.8%、連結営業利益が50.3%となります。」
2026中期経営計画における当年度計画として連結売上高230億円、連結営業利益14億円を示し、中間期の業績予想に対する進捗率を売上高47.8%、営業利益50.3%と記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2026中期経営計画では、最終年度の2027年3月期において連結売上高260億円、連結営業利益23億円を目標としております。」
2021年度から2023年度の中期計画を終え、最終年度2027年3月期に連結売上高260億円、連結営業利益23億円、ROS9%、ROE6%を目標とする新たな2026中期経営計画へ更新した。旧計画は売上高目標を上回った一方、経常利益とROSは未達であった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年中期経営計画の初年度である2021年度計画として売上高19,500百万円、経常利益2,000百万円を目標として掲げ、取組んでまいりました。半導体やその他の部品不足の影響を受けた自動車向け需要の減少がありましたが、半導体製造などの産業機械向けの需要の後押しを受け、売上高383百万円増(+2.0%)、経常利益142百万円増(+7.1%)とほぼ計画通りとなりました。」
2024年3月期を最終年度とする中期計画の初年度について、売上高・経常利益が計画をそれぞれ383百万円、142百万円上回り、ほぼ計画通りとなった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「直近策定の中期計画では、最終年度の2024年3月期において連結売上高210億円、連結経常利益21億円を目標としております。」
従来の2020年中期計画が売上高・経常利益とも未達となったことを記載したうえで、2024年3月期を最終年度とする新たな売上高210億円・経常利益21億円の目標へ計画を更新している。 - FY20202019年度計画未達を明示有価証券報告書
「当社グループは、2020年中期計画の2年目である2019年度計画として売上高21,585百万円、経常利益2,571百万円を目標として掲げ、取組んでまいりました。しかしながら、年度前半まで低調に推移した半導体向けや、年度後半からの自動車向け需要急減、海外事業化戦略として当連結会計年度より操業開始したインド経済の急激な落込み等から、売上高2,053百万円減(△9%)、経常利益572百万円減(△22%)の計画未達となりました。」
2019年度計画について、売上高21,585百万円、経常利益2,571百万円に対し、それぞれ9%、22%の未達を明示した。最終年度2021年3月期の経常利益2,700百万円目標は引き続き掲げている。 - FY20192021年3月期の売上高目標を明示有価証券報告書
「当社グループは、中期計画において2021年3月期売上高22,500百万円、経常利益2,700百万円を掲げ、達成に向け取り組んでまいりました。」
最終年度2021年3月期について、従来示されていた経常利益2,700百万円に加え、売上高22,500百万円の目標を明示している。また、2019年3月期の売上高・経常利益は計画未達と記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、中期計画において平成30年3月期売上高20,800百万円、経常利益2,700百万円を掲げ、達成に向け取り組んでまいりました。」
中期計画の数値目標として、平成30年3月期の売上高20,800百万円、経常利益2,700百万円を初めて明示的に抽出した。別箇所では、直近策定の中期計画の最終年度である平成33年3月期について経常利益2,700百万円の達成を目指すとしている。