大学・公的研究機関・ユーザーとの協力による研究開発
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附置研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。」
産学・公的研究機関・ユーザーとの協力体制を継続し、グリーンイノベーション基金事業等で一定の成果を上げている。研究開発費は480,641千円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、235百万円（売上金額比2.3%)であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費235百万円、売上高比2.3％を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、221百万円（売上金額比2.1%)であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費221百万円、売上高比2.1％を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附置研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。」
大学・公的研究機関・ユーザーとの協力体制を継続し、研究開発費427,521千円を投じて、次世代モーター、磁歪クラッド材、複合加工プロセス等の開発を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、309百万円（売上金額比1.9%)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費309百万円、売上高比1.9％を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、200百万円（売上金額比1.9%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費200百万円、売上高比1.9％を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、286百万円（売上金額比1.8%)であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費286百万円、売上高比1.8％を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、177百万円（売上金額比1.7%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費177百万円、売上高比1.7％を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、91百万円（売上金額比1.8%）であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費91百万円、売上高比1.8％を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度は従業員２名を東北大学博士課程へ入学させ、高度な知識や技術の習得を図っております。今後も継続して博士課程へ従業員を派遣してまいります。」
産学協同・研究開発の体制について、従業員2名を東北大学博士課程へ入学させる人材育成施策を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、239百万円（売上金額比1.6%)であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費239百万円、売上高比1.6％を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、147百万円（売上金額比1.5%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費147百万円、売上高比1.5％を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、67百万円（売上金額比1.4%）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費67百万円、売上高比1.4％を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、175,124千円（売上金額比1.1％）であります。新型コロナウイルス感染防止の観点から出張や客先との面談機会も厳選して実施しておりますが、研究開発部から格上げした高機能材料事業部を中心に、将来に向けた情報収集に努め、世の中のニーズや開発の機会を逃さないよう、活動を進めてまいります。」
研究開発費を175,124千円、売上高比1.1％とし、研究開発部を高機能材料事業部へ格上げした体制で活動を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、110百万円（売上金額比1.0%)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費110百万円、売上高比1.0％を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、68百万円（売上金額比1.0%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費68百万円、売上高比1.0％を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、33百万円（売上金額比0.9%）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費33百万円、売上高比0.9％を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附置研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。」
大学・公的研究機関・ユーザーとの協力体制を継続している。当年度の研究開発費は154,904千円、売上高比0.8％である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、113百万円（売上金額比0.8%)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費113百万円、売上高比0.8％を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37百万円（売上金額比0.7%)であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費37百万円、売上高比0.7％を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附置研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。」
大学、公的研究機関、ユーザーとの協力体制を研究開発の推進方法として継続している。当年度研究開発費は162,885千円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、113百万円（売上金額比0.8%)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費113百万円、売上高比0.8％を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、79百万円（売上金額比0.8%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費79百万円、売上高比0.8％を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、41百万円（売上金額比0.8%)であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費41百万円、売上高比0.8％を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「最近の特記すべき成果として、東北大学と共同で磁場によって大きく変形する画期的な新素材、磁歪クラッド鋼板（キリンマグパワー）の開発に成功しています。」
大学・公的研究機関・ユーザーとの協力体制の具体的成果として、東北大学との共同開発による新素材の開発成功を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、89百万円（売上金額比0.6%)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費89百万円、売上高比0.6％を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、59百万円（売上金額比0.6%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費59百万円、売上高比0.6％を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45百万円（売上金額比0.9%)であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費45百万円、売上高比0.9％を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附置研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。」
大学、公的研究機関、ユーザーとの協力体制を研究開発の推進方法として継続している。当年度研究開発費は142,122千円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、105百万円（売上金額比0.8%)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を105百万円、売上高比0.8％と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、67百万円（売上金額比0.7%)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当累計期間の研究開発費を67百万円、売上高比0.7％と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、36百万円（売上金額比0.8%)であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期の研究開発費は36百万円、売上高比0.8％である。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附属研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。」
研究開発の推進方法として、大学・公的研究機関・ユーザーとの協力体制を明示している。研究開発費138,087千円の記載もある。