基幹事業の競争力・収益力強化
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-07-31。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値下がりがあったものの、鉄スクラップ等購入品価格の値下がりや工場原価低減、連結子会社の増益などが増益要因となり、営業利益は前連結会計年度(12,016百万円)に比べ44.6％増の17,371百万円となりました。」
販売価格の値下がりがあるなか、購入品価格の値下がり、工場原価低減、連結子会社の増益により、営業利益が17,371百万円へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の利益については、購入品価格の値下がりや工場原価低減、連結子会社の増益などが増益要因となり、営業利益は前年同期(3,298百万円)に比べ5,486百万円増の8,784百万円」
購入品価格の値下がり、工場原価低減、連結子会社の増益により、営業利益が前年同期の3,298百万円から8,784百万円へ増加した。収益力強化の効果が中間期実績として具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりや鉄スクラップ等購入品価格の値下がり、原価低減などが増益要因となり、営業利益は前連結会計年度(10,372百万円)に比べ15.9％増の12,016百万円となりました。」
販売価格の値上がり、購入品価格の値下がり、原価低減により、営業利益が前年の10,372百万円から12,016百万円へ増加した。 - FY2025-H1営業利益減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間の利益につきましては、販売価格の値下がり、販売数量の減少、連結子会社の減益などが減益要因となり、営業利益は前年同期(4,722百万円)に比べ1,423百万円減の3,298百万円、税引前中間利益は前年同期(5,217百万円)に比べ2,209百万円減の3,008百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同期(3,254百万円)に比べ1,571百万円減の1,683百万円となりました。」
販売価格・販売数量の低下および連結子会社の減益により、営業利益は前年同期の4,722百万円から3,298百万円へ減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりや鉄スクラップ・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の値下がり、原価低減などの収益改善活動の効果などが増益要因となり、営業利益は前連結会計年度(3,260百万円)に比べ218.2％増の10,372百万円となりました。」
販売価格の値上がり、購入品価格の値下がり、原価低減などにより、営業利益が前年の3,260百万円から10,372百万円へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の利益につきましては、販売価格の値上がりや購入品価格の値下がり、原価低減などの収益改善活動の効果などが増益要因となり、営業利益は前年同四半期(604百万円)に比べ8,499百万円増の9,104百万円」
販売価格の値上がり、購入品価格の値下がり、原価低減などの収益改善活動により、営業利益が前年同期の604百万円から9,104百万円へ増加した。収益改善活動の効果が第3四半期累計実績として具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の利益につきましては、販売価格の値上がり、原価低減などの収益改善活動の効果などが増益要因となり、営業利益は前年同四半期(291百万円)に比べ4,430百万円増の4,722百万円、税引前四半期利益は前年同四半期(1,206百万円)に比べ4,011百万円増の5,217百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期(223百万円)に比べ3,030百万円増の3,254百万円となりました。」
販売価格の値上がりおよび原価低減などの収益改善活動の効果により、営業利益が前年同期の291百万円から4,722百万円へ増加した。収益力強化の効果が第2四半期累計実績として具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の利益につきましては、販売価格の値上がり、原価低減などの収益改善活動の効果、連結子会社の増益などが増益要因となり、営業利益3,067百万円(前年同四半期は営業損失1,186百万円)」
販売価格の値上がり、原価低減などの収益改善活動、連結子会社の増益により、前年同期の営業損失1,186百万円から営業利益3,067百万円へ転じた。 - FY2023-Q3営業利益減少有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少や合金鉄・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の高騰により、営業利益は前年同四半期(3,473百万円)に比べ2,869百万円減の604百万円、税引前四半期利益は前年同四半期(3,876百万円)に比べ2,527百万円減の1,349百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期(2,095百万円)に比べ1,882百万円減の213百万円となりました。」
販売価格の値上がりがあった一方、販売数量の減少および合金鉄・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の高騰により、営業利益は前年同期の3,473百万円から604百万円へ減少した。 - FY2023-Q2営業利益減少有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少や合金鉄・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の高騰により、営業利益は前年同四半期(2,907百万円)に比べ2,615百万円減の291百万円、税引前四半期利益は前年同四半期(3,060百万円)に比べ1,854百万円減の1,206百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期(1,726百万円)に比べ1,502百万円減の223百万円となりました。」
販売価格の値上がりがあった一方、販売数量の減少および合金鉄・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の高騰により、営業利益は前年同期の2,907百万円から291百万円へ減少した。 - FY2023-Q1営業損失への転落有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりがあったものの、鉄スクラップ等購入品価格の高騰や販売数量の減少により、1,186百万円の営業損失(前年同四半期は2,185百万円の営業利益)、469百万円の税引前四半期損失(前年同四半期は2,349百万円の税引前四半期利益)、547百万円の親会社の所有者に帰属する四半期損失(前年同四半期は1,381百万円の親会社の所有者に帰属する四半期利益)となりました。」
販売価格の値上がりがあった一方、鉄スクラップ等購入品価格の高騰と販売数量の減少により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。収益力強化の施策自体の変更は記載されていないが、当四半期の業績には悪化が現れている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「１. 『モノづくりの底力』を引き上げる事業基盤の強靭化」
収益力強化の重点を、従来の収益改善活動から、要員管理・限量経営、鉄源ハイブリッド、TPSによる効率化、原材料調達リスク管理を含む事業基盤強靭化へ組み替えている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、鉄スクラップ等購入品価格の上昇があったものの、販売数量の増加や販売価格の値上がりに加え、連結子会社の増益などにより、営業利益は前年同四半期(860百万円)に比べ1,839百万円増の2,699百万円、経常利益は前年同四半期(1,354百万円)に比べ1,779百万円増の3,133百万円となりました。」
販売数量・販売価格の増加および連結子会社の増益により、営業利益は前年同期の860百万円から2,699百万円へ増加した。収益力回復の具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、鉄スクラップ等購入品価格の上昇があったものの、販売数量の増加や販売価格の値上がりなどにより、営業利益は2,796百万円(前年同四半期は2,708百万円の営業損失)、経常利益は2,892百万円(前年同四半期は2,308百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,210百万円(前年同四半期は1,774百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、前年同期の営業損失から営業利益2,796百万円へ転じ、収益力回復の進展を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、鉄スクラップ価格の上昇があったものの、販売数量の増加や連結子会社の利益増加などにより、営業利益は2,538百万円（前年同四半期は2,678百万円の営業損失）、経常利益は2,621百万円（前年同四半期は2,611百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,195百万円（前年同四半期は1,963百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
販売数量の増加や連結子会社の利益増加により、前年同期の営業損失から営業利益2,538百万円へ転じ、収益改善と業績回復の具体的な前進を記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「（１）アフターコロナからのＶ字回復と真の限量経営での基盤強靭化 ①販売/生産/収益の小刻みな情報共有と迅速かつタイムリーな環境変化への対応 ②販価に見合う企画段階からの固定費マネジメントの徹底 ③ＴＰＳをベースにした工程改善による要員マネジメントの実践 ④一人一人が意識や行動を変え、仕事の品質を高める「自工程完結」」
収益力強化の施策を、従来の収益改善活動から、アフターコロナのV字回復、真の限量経営、固定費・要員管理、TPS、自工程完結を組み合わせた施策群へ組み替えている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、上期は赤字であったものの、当第３四半期連結会計期間は販売数量が前年同四半期並みに回復し、量産効果と限量経営の効果が相まったことで、当第３四半期連結累計期間では黒字を確保いたしました。前年同四半期比では上期の販売数量減の影響及び販売価格下落の影響による減益要因が大きく、営業利益は前年同四半期(10,064百万円)に比べ9,204百万円減の860百万円」
上期の赤字から、第3四半期連結累計期間では営業利益860百万円の黒字を確保した。販売数量の回復、量産効果、限量経営の効果が具体的な回復要因として記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減など収益改善活動の効果があったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴う国内販売数量減少及び海外子会社の売上減少などにより、2,708百万円の営業損失(前年同四半期は5,963百万円の営業利益)、2,308百万円の経常損失(前年同四半期は6,014百万円の経常利益)、1,774百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失(前年同四半期は3,943百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
原価低減などの収益改善活動を継続しているが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う販売数量・海外子会社売上の減少により、営業損失2,708百万円などを計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「販売数量の減少や減価償却費の増加などの減益要因があったものの、鉄スクラップ価格の下落や全社を挙げた収益改善活動の効果などにより、当連結会計年度の営業利益は13,901百万円となり、前連結会計年度（11,119百万円）に比べ2,782百万円増加しました。」
全社を挙げた収益改善活動の効果を通期実績として記載し、販売数量が減少するなかでも営業利益が前年同期比2,782百万円増加したと説明している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、販売数量の減少が加速する環境下、減価償却費・経費の増加や購入鋳片・副資材・エネルギー価格の値上がりがあるものの、売価値上がり、鉄スクラップ値下がりに加え、全員参加の収益改善活動の効果発揮により、営業利益は前年同四半期(7,938百万円)に比べ2,126百万円増の10,064百万円」
全員参加の収益改善活動について「効果発揮」と明示し、営業利益が前年同期比2,126百万円増加したことを、その効果とともに記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、鍛造品の販売数量減少及び減価償却費・経費の増加や購入鋳片・副資材・エネルギー価格の値上がりがあったものの、販売価格値上げ等の収益改善活動により挽回を図りました。更に、鉄スクラップ価格の値下がりも相まって、営業利益は前年同四半期(5,590百万円)に比べ373百万円増の5,963百万円、経常利益は前年同四半期(5,859百万円)に比べ155百万円増の6,014百万円となりました。」
販売価格値上げ等の収益改善活動を継続し、鉄スクラップ価格の値下がりも寄与して、営業利益・経常利益が前年同四半期を上回ったと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、鍛造品の販売数量減少や副資材・エネルギー価格の値上がりがあったものの、販売価格の値上がりや収益改善活動により、営業利益は前年同四半期(2,701百万円)に比べ286百万円増の2,987百万円、経常利益は前年同四半期(2,951百万円)に比べ75百万円増の3,026百万円となりました。」
収益改善活動を販売価格の値上がりとともに営業利益の増加要因として記載しており、収益力強化の施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「（１）収益力を磨く： ① カンパニー制導入による、スピーディな経営へのドライビングフォース加速 ② 高水準の戦略投資の実行 ③ 盤石なモノづくり基盤構築と安定した収益基盤の実現 ④ 素材業のＤＮＡを活かした既存ビジネスの新たな用途・商品開発と展開」
カンパニー制、戦略投資、モノづくり基盤、既存ビジネスの用途・商品開発を通じて収益力を高める施策群を継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「（１）収益力を磨く： ①カンパニー制導入による、スピーディな経営へのドライビングフォース加速 ②高水準の戦略投資の実行 ③盤石なモノづくり基盤構築と安定した収益基盤の実現 ④素材業のＤＮＡを活かした既存ビジネスの新たな用途・商品開発と展開」
基幹事業の収益力強化を、従来のZZZ200・原価の見える化から、カンパニー制、戦略投資、モノづくり基盤、既存ビジネスの用途・商品開発という中期計画の施策群として組み替えている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「2)連結経営基盤改革及び事業企画力・モノづくり力強化 ①タイムリーなリエンジで品質・生産性など業界No.1の素材づくり ②次世代の需要を先取りする新素材及び新工法の開発」
基幹事業の収益力強化について、従来のZZZ200・原価の見える化という表現から、連結経営基盤、リエンジ、業界No.1の素材、新素材・新工法の強化へと施策の表現を組み替えている。 - FY2016初出有価証券報告書
「2020年ビジョン達成を見据えてのZZZ200の着実な実行と原価の見える化の加速により収益力を強化」
ZZZ200の実行と原価の見える化を、基幹事業の収益力強化の手段として掲げている。