鉄屑・合金鉄およびエネルギー価格の変動
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
愛知製鋼がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026対処有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値下がりがあったものの、鉄スクラップ等購入品価格の値下がりや工場原価低減、連結子会社の増益などが増益要因となり」
鉄スクラップ等購入品価格の値下がりが増益要因となり、原材料・エネルギー価格の高騰による減益影響は今回の通期業績説明では確認されない。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の利益については、購入品価格の値下がりや工場原価低減、連結子会社の増益などが増益要因となり、営業利益は前年同期(3,298百万円)に比べ5,486百万円増の8,784百万円」
購入品価格の値下がりが増益要因となり、工場原価低減などと合わせて営業利益の増加に寄与した。前年までの購入品価格高騰による減益影響は、今回の中間期業績説明では確認されない。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりや鉄スクラップ等購入品価格の値下がり、原価低減などが増益要因となり」
鉄スクラップ等購入品価格の値下がりが増益要因となり、前年までの購入品価格高騰による減益影響が今回の通期業績では縮小している。 - FY2024対処有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりや鉄スクラップ・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の値下がり、原価低減などの収益改善活動の効果などが増益要因となり、営業利益は前連結会計年度(3,260百万円)に比べ218.2％増の10,372百万円となりました。」
鉄スクラップ、購入鋳片、エネルギー等の購入品価格の値下がりが増益要因となり、前年同期に見られた購入品価格高騰の影響が縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の利益につきましては、販売価格の値上がりや購入品価格の値下がり、原価低減などの収益改善活動の効果などが増益要因となり」
購入品価格の値下がりが増益要因として記載され、前年同期に見られた購入品価格高騰による減益影響は今回の業績説明では確認されない。原材料・エネルギー価格の変動リスクが消滅したとの記載ではない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生はありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料、エネルギー及び副資材価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生はありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料、エネルギー及び副資材価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少や合金鉄・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の高騰により、営業利益は前年同四半期(3,473百万円)に比べ2,869百万円減の604百万円」
合金鉄、購入鋳片、エネルギー等の購入品価格の高騰が、販売価格の値上がりでは補いきれない減益要因となり、営業利益が前年同期比2,869百万円減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少や合金鉄・購入鋳片・エネルギー等購入品価格の高騰により、営業利益は前年同四半期(2,907百万円)に比べ2,615百万円減の291百万円」
合金鉄、購入鋳片、エネルギー等の購入品価格の高騰が、販売価格の値上がりでは補いきれない減益要因となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化や円安による原材料・エネルギー価格の上昇や、世界的な半導体不足が継続していることによる生産活動の停滞が続いており、先行きは依然として不透明な状況にあります。利益につきましては、販売価格の値上がりがあったものの、鉄スクラップ等購入品価格の高騰や販売数量の減少により、1,186百万円の営業損失となりました。」
円安による原材料・エネルギー価格の上昇および鉄スクラップ等購入品価格の高騰が継続し、販売価格への転嫁があっても営業損失1,186百万円となった。原材料・エネルギー価格変動の影響が当四半期の業績に強く現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「鉄スクラップ等購入品価格の高騰に対し、販売価格への反映が追いついておらず、大きな減益要因となり、営業利益は前連結会計年度（5,317百万円）に比べ59.8％減の2,139百万円となりました。」
鉄スクラップ等の購入品価格高騰が販売価格への転嫁遅れを通じて大きな減益要因となり、営業利益が59.8％減少した。原材料調達リスク管理の対象として中国高依存資材も新たに明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「鉄スクラップ等購入品価格の上昇があったものの、販売数量の増加や販売価格の値上がりに加え」
鉄スクラップ等購入品価格の上昇が減益要因として続く一方、販売数量・販売価格の増加などがこれを補ったと記載している。価格変動リスク自体の新たな変更は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、鉄スクラップ等購入品価格の上昇があったものの、販売数量の増加や販売価格の値上がりなどにより」
鉄スクラップ等購入品価格の上昇が引き続き減益要因として現れている一方、販売数量の増加や販売価格の値上がりがこれを補ったと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、販売数量の上期での大幅な減少、特殊鋼・鍛造品の販売価格の値下がり、第４四半期連結会計期間の鉄スクラップ価格高騰などにより、営業利益は前連結会計年度(13,901百万円)に比べ74.4％減の3,563百万円となりました。」
第4四半期連結会計期間の鉄スクラップ価格高騰が減益要因として実際の通期業績に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生はありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料、エネルギー及び副資材価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生はありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料、エネルギー及び副資材価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生はありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料、エネルギー及び副資材価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原材料、エネルギー及び副資材価格の動向は当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄スクラップ、合金鉄、電力、LNG、副資材などの価格変動リスクを継続記載している。当年度は鉄スクラップ価格の下落が利益改善要因となった一方、副資材・エネルギー価格の値上がりも記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「減価償却費・経費の増加や購入鋳片・副資材・エネルギー価格の値上がりがあるものの、売価値上がり、鉄スクラップ値下がりに加え、全員参加の収益改善活動の効果発揮により、営業利益は前年同四半期(7,938百万円)に比べ2,126百万円増の10,064百万円」
購入鋳片・副資材・エネルギー価格の値上がりが引き続き減益要因として記載される一方、鉄スクラップ価格の値下がりが増益要因となった。価格変動リスクについて重要な変動があったとの明示はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「鍛造品の販売数量減少及び減価償却費・経費の増加や購入鋳片・副資材・エネルギー価格の値上がりがあったものの、販売価格値上げ等の収益改善活動により挽回を図りました。更に、鉄スクラップ価格の値下がりも相まって」
購入鋳片・副資材・エネルギー価格の値上がりが減益要因となる一方、鉄スクラップ価格の値下がりが利益改善要因となったと記載している。原材料・エネルギー価格変動リスクについて重要な変動があったとの記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、鍛造品の販売数量減少や副資材・エネルギー価格の値上がりがあったものの、販売価格の値上がりや収益改善活動により、営業利益は前年同四半期(2,701百万円)に比べ286百万円増の2,987百万円、経常利益は前年同四半期(2,951百万円)に比べ75百万円増の3,026百万円となりました。」
副資材・エネルギー価格の値上がりが利益への減益要因として記載されているが、原材料・エネルギー価格変動リスクについて重要な変動があったとは記載していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、販売数量の増加や販売価格の値上がり、海外子会社の利益増等の増益要因があったものの、原材料・副資材・エネルギー価格の上昇や、減価償却費の増加などにより、営業利益は前第３四半期連結累計期間(9,828百万円)に比べ1,890百万円減の7,938百万円、経常利益は前第３四半期連結累計期間(10,287百万円)に比べ2,046百万円減の8,241百万円となりました。」
原材料・副資材・エネルギー価格の上昇が引き続き利益の減少要因として現れているが、価格変動リスク自体の重要な変動があったとは記載していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「原材料・副資材・エネルギー価格の上昇や、減価償却費や経費等の増加により、営業利益は前第１四半期連結累計期間(3,977百万円)に比べ1,276百万円減の2,701百万円」
原材料・副資材・エネルギー価格の上昇が当四半期の利益減少要因として記載されているが、価格変動リスクについて重要な変動があったとは記載していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料、エネルギー及び副資材価格の動向は当社グループの財政状態と経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄屑、合金鉄、電力、LNG、副資材の価格変動リスクを継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の上昇や経費の増加があったものの」
原材料・エネルギー価格の上昇を業績要因として再掲しているが、リスク自体については重要な変動がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの財政状態、経営成績及び株価等に影響を及ぼす可能性のあるリスクに重要な変動はありません。」
鉄屑・合金鉄、電力、LNGなどの原材料・エネルギー価格変動リスクについて、重要な変動はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの財政状態、経営成績及び株価等に影響を及ぼす可能性のあるリスクに重要な変動はありません。」
原材料・エネルギー価格については当四半期に上昇があったと業績要因として記載されているが、リスク全体について重要な変動はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の動向は当社グループの財政状態と経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄屑、合金鉄、電力、LNGなどの価格変動リスクをリスク項目として継続記載している。当年度はエネルギー価格の下落が利益改善要因としても記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・エネルギー価格の下落があったものの、販売価格の値下がりに加え、平成28年１月８日の当社知多工場爆発事故に起因し、取引先にて発生した物流費等の当社負担額を営業費用に計上したことなどにより」
原材料・エネルギー価格の変動を業績要因として再掲している。当第3四半期累計期間は原材料・エネルギー価格が下落したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の下落があったものの、販売価格の値下がりなどにより」
原材料・エネルギー価格の変動を業績要因として再掲し、当四半期は価格が下落したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の動向は当社グループの財政状態と経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄屑・ニッケルなどの合金鉄、電力・LNGの価格変動を収益への影響要因としている。