製品価格の低下と市場シェア低下
FY2016に初出。34回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
愛知製鋼がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- 2026-07-31顕在化決算
「ステンレスカンパニーについては、ステンレス鋼の販売価格の値下がりがあったものの、販売数量の増加により、当第１四半期連結累計期間の売上収益は10,522百万円と前年同四半期(9,786百万円)に比べ7.5％増加しました。」
ステンレス鋼に加え、特殊鋼および鍛造品でも販売価格の値下がりが記載された。価格低下は継続して実績化しているが、数量増加により各事業の売上収益は増加した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「このような環境のもと、当連結会計年度の売上収益は、販売価格の値下がりはあったものの、販売数量の増加により、前連結会計年度(299,287百万円)に比べ1.7％増の304,341百万円となりました。」
販売価格の値下がりが通期でも実際に発生した。一方、販売数量の増加により、連結売上収益は前年同期比1.7％増加した。 - 2026-04-28顕在化業績予想の修正
「当期の世界経済は、米国のトランプ政権が、中国・カナダ・メキシコ・EU・日本などに対して大幅な追加関税を相次いで導入した結果、各国の対抗措置により、米中間・米欧間などで追加関税が相次ぎ、企業の調達コスト・サプライチェーンコストが上昇、その一部は消費者価格に転嫁され、景気の下押し要因となりました。」
製品価格については、当期も販売価格の値下がりが発生したと記載している。市場シェアの変化については本開示に記載していない。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ステンレスカンパニーについては、ステンレス鋼の販売数量の減少及び販売価格の値下がりにより、当中間連結会計期間の売上収益は19,490百万円と前年同期(21,026百万円)に比べ7.3％減少しました。」
ステンレス鋼で販売数量の減少と販売価格の値下がりが実際に発生し、売上収益の前年同期比7.3％減少要因となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「ステンレスカンパニー 主力製品であるステンレス鋼の販売価格の値下がりがあったものの、販売数量の増加により、当連結会計年度の売上収益は44,055百万円と、前連結会計年度(41,259百万円)に比べ6.8％増加しました。」
ステンレス鋼では販売価格の値下がりが実際に発生したが、販売数量の増加により同カンパニーの売上収益は前年同期比6.8％増となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「鋼(ハガネ)カンパニーについては、特殊鋼の販売数量の減少及び販売価格の値下がりにより、当中間連結会計期間の売上収益は51,657百万円と前年同期(55,006百万円)に比べ6.1％減少しました。鍛(キタエル)カンパニーについては、鍛造品の販売数量の減少及び販売価格の値下がりにより、当中間連結会計期間の売上収益は61,707百万円と前年同期(63,047百万円)に比べ2.1％減少しました。」
特殊鋼および鍛造品で販売価格の値下がりが実際に発生し、両事業の売上収益減少要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「想定を超える電動化の進展や中国経済の減速により販売数量が伸び悩んでおりますが、20年度以降のエネルギー等購入品価格の高騰分の販売価格への反映は概ね完了いたしました。」
販売数量は電動化の進展や中国経済の減速により伸び悩んでいる一方、購入品価格高騰分の販売価格への反映が概ね完了したと記載している。価格低下リスクへの対応が進んだことを示すが、価格競争リスク自体は残っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「鋼(ハガネ)カンパニーについては、特殊鋼の販売価格の値上がりにより、当第３四半期連結累計期間の売上収益は83,389百万円と前年同四半期(78,518百万円)に比べ6.2％増加しました。」
特殊鋼では販売価格の値上がりにより売上収益が前年同期比6.2％増加した。価格競争による価格低下・市場シェア低下のリスク自体に新たな変更は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「鋼(ハガネ)カンパニーについては、特殊鋼の販売数量は減少したものの、販売価格の値上がりにより、当第２四半期連結累計期間の売上収益は55,006百万円(前年同四半期52,763百万円)と前年同四半期に比べ4.3％増加しました。」
特殊鋼では販売数量が減少したものの販売価格が値上がりし、売上収益は前年同期比4.3％増となった。価格競争による価格低下・市場シェア低下リスクの新たな悪化は記載されていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「特殊鋼の販売数量は減少したものの、販売価格の値上がりにより、当第１四半期連結累計期間の売上収益は27,130百万円(前年同四半期25,936百万円)と前年同四半期に比べ4.6％増加しました。ステンレス鋼の販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少により、当第１四半期連結累計期間の売上収益は10,137百万円(前年同四半期10,352百万円)と前年同四半期に比べ2.1％減少しました。鍛造品の販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、当第１四半期連結累計期間の売上収益は31,298百万円(前年同四半期25,684百万円)と前年同四半期に比べ21.9％増加しました。」
特殊鋼、ステンレス鋼、鍛造品で販売価格の値上がりが記載され、特殊鋼と鍛造品の売上収益は前年同期を上回った。ステンレス鋼では販売数量減少の影響が残る。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「鋼(ハガネ)カンパニー 販売数量は減少したものの、特殊鋼の販売価格の値上がりにより、当第３四半期連結累計期間の売上収益は78,518百万円(前年同四半期73,860百万円)と前年同四半期に比べ6.3％増加しました。」
主要製品では販売数量の減少があった一方、特殊鋼、ステンレス鋼、鍛造品で販売価格の値上がりが記載され、各事業の売上収益は前年同期を上回った。販売価格低下の影響は今回の業績説明では確認されない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「ステンレスカンパニー ステンレス鋼の販売数量の増加及び販売価格の値上がりにより、当第２四半期連結累計期間の売上収益は20,495百万円(前年同四半期16,380百万円)と前年同四半期に比べ25.1％増加しました。」
ステンレス鋼では販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、売上収益が前年同期比25.1％増加した。価格低下リスクの影響は当四半期の同事業の業績には現れていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「特殊鋼の販売価格の値上がりにより、当第１四半期連結累計期間の売上収益は25,936百万円(前年同四半期23,000百万円)と前年同四半期に比べ12.8％増加しました。」
特殊鋼では販売価格の値上がりにより売上収益が前年同期比12.8％増加した。価格低下が当四半期の業績要因として現れたのではなく、価格低下リスクの影響は前年度より縮小している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「利益につきましては、鉄スクラップ等購入品価格の上昇があったものの、販売数量の増加や販売価格の値上がりに加え、連結子会社の増益などにより」
販売数量の増加と販売価格の値上がりが業績の増益要因として記載され、前年度に発生していた特殊鋼・鍛造品の価格下落による影響は当四半期の説明では確認されない。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「鍛造品の販売数量の増加により、当第２四半期連結累計期間の売上高は49,346百万円(前年同四半期35,894百万円)と前年同四半期に比べ37.5％増加しました。」
鍛造品では販売数量が増加し、売上高も前年同期比37.5％増加した。前年度に発生していた販売価格下落・販売数量減少による売上減少は、当四半期の説明では確認されない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、販売数量の上期での大幅な減少、特殊鋼・鍛造品の販売価格の値下がり、第４四半期連結会計期間の鉄スクラップ価格高騰などにより、営業利益は前連結会計年度(13,901百万円)に比べ74.4％減の3,563百万円となりました。」
特殊鋼・鍛造品の販売価格の値下がりが実際に発生し、営業利益の減少要因となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「鋼(ハガネ)カンパニー 特殊鋼の販売数量の減少と販売価格の値下がりにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は45,994百万円(前年同四半期64,015百万円)と前年同四半期に比べ28.2％減少しました。鍛(キタエル)カンパニー 鍛造品の販売数量の減少と販売価格の値下がりにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は61,887百万円(前年同四半期78,113百万円)と前年同四半期に比べ20.8％減少しました。」
特殊鋼および鍛造品で販売価格の値下がりが実際に発生し、両事業の売上高減少要因となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ステンレス鋼の販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少により、当第２四半期連結累計期間の売上高は15,184百万円(前年同四半期19,540百万円)と前年同四半期に比べ22.3％減少しました。」
ステンレス鋼では販売価格の値上がりがあった一方、販売数量の減少により売上高が前年同四半期比22.3％減少した。価格低下や市場シェア低下のリスク自体の変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ステンレス鋼の販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少により、当第１四半期連結累計期間の売上高は8,112百万円（前年同四半期9,943百万円）と前年同四半期に比べ18.4％減少しました。」
ステンレス鋼では販売価格の値上がりがあった一方、販売数量の減少により売上高が前年同四半期比18.4％減少した。価格低下・市場シェア低下リスク自体の変更は記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの主要需要先である自動車業界をはじめとする各業界は、厳しいコスト競争の下にあります。激化する価格競争の環境下で、経済変動による需要の減少などに伴い価格が大幅に低下したり、市場シェアが低下する可能性があります。」
厳しいコスト競争による製品価格・市場シェア低下リスクを継続記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「鍛造品の販売価格の値上がりがあったものの、販売数量の減少により、当第３四半期連結累計期間の売上高は78,113百万円(前年同四半期81,458百万円)と前年同四半期に比べ4.1％減少しました。」
当四半期は鍛造品の販売価格が値上がりしており、価格低下は記載されていない。一方、販売数量の減少により売上高は前年同期比4.1％減少し、価格競争・市場シェア低下のリスク自体は継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「鋼材の販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は63,153百万円(前年同四半期60,549百万円)と前年同四半期に比べ4.3％増加しました。」
鋼材では販売数量の増加と販売価格の値上がりが記載され、売上高は前年同四半期比4.3％増となった。価格競争による価格低下・市場シェア低下リスク自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「鋼材の販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は33,035百万円(前年同四半期30,581百万円)と前年同四半期に比べ8.0％増加しました。」
鋼材では販売数量の増加と販売価格の値上がりが記載され、価格低下によるリスクの新たな悪化は示されていない。一方、価格競争や市場シェア低下のリスク自体は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「鋼材の販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は94,824百万円(前第３四半期連結累計期間81,124百万円)と前第３四半期連結累計期間に比べ16.9％増加しました。」
当第３四半期連結累計期間は販売数量の増加と販売価格の値上がりが記載されており、価格競争による価格低下・市場シェア低下リスクの新たな悪化は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「鍛造品の販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は26,848百万円（前第１四半期連結累計期間25,676百万円）と前第１四半期連結累計期間に比べ4.6％増加しました。」
当四半期は鍛造品の販売数量・販売価格がともに増加し、売上高も前年同期比4.6％増加した。一方、価格競争による価格低下・市場シェア低下のリスク自体について重要な変動は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「激化する価格競争の環境下で、経済変動による需要の減少などに伴い価格が大幅に低下したり、市場シェアが低下する可能性があります。」
価格競争による販売価格および市場シェアの低下リスクを継続記載している。通期業績では販売価格の値上がりが記載されているが、リスク自体は残っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・エネルギー価格の上昇や経費の増加があったものの、販売数量の増加や販売価格の値上がり、前第３四半期連結累計期間における、平成28年１月８日の当社知多工場爆発事故に起因する減益要因がなくなったことなどにより」
販売価格の値下がりではなく、販売数量の増加と販売価格の値上がりを業績要因として記載している。前四半期までに確認された価格下落リスクの悪化は、当四半期の業績説明では再現していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「鍛造品の販売数量の増加と販売価格の値上がりにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は52,353百万円（前第２四半期連結累計期間49,051百万円）と前第２四半期連結累計期間に比べ6.7％増加しました。」
前四半期に続き、販売価格の値上がりが記載されている。鍛造品では販売数量も増加し、売上高は前年同期比6.7％増加した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・エネルギー価格の上昇があったものの、販売価格の値上がりや、前第１四半期連結累計期間における、平成28年１月８日の当社知多工場爆発事故に起因する減益要因がなくなったことなどにより、営業利益は前第１四半期連結累計期間(2,945百万円)に比べ1,032百万円増の3,977百万円、経常利益は前第１四半期連結累計期間(2,625百万円)に比べ1,410百万円増の4,035百万円となりました。」
前期の販売価格下落とは異なり、当四半期は販売価格の値上がりが記載され、営業利益・経常利益も前年同期比で増加した。価格下落リスクが当四半期の業績で顕在化したとは記載されていないが、市場シェア低下についての記載はない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「鍛造品 自動車用型打鍛造品が主力製品であります。販売価格の値下がりや海外子会社の売上高が為替換算の影響で減少したことなどにより、当連結会計年度の売上高は97,751百万円（前連結会計年度102,248百万円）と前連結会計年度に比べ4.4％減少しました。」
販売価格の値下がりが通期業績に現れ、鍛造品売上高が前年同期比4.4％減少した。鋼材では販売数量増加があった一方、価格競争による価格低下リスクの発生を継続して確認できる。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「販売価格の値下がりと特殊鋼の販売数量の減少により、当第３四半期連結累計期間の売上高は71,226百万円（前第３四半期連結累計期間76,241百万円）と前第３四半期連結累計期間に比べ6.6％減少しました。」
販売価格の値下がりに加え、特殊鋼の販売数量減少が実際に発生し、鋼材売上高が前年同期比6.6％減少した。鍛造品でも販売価格と海外子会社の販売数量の減少により売上高が7.1％減少している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「販売価格の値下がりと販売数量の減少により、当第２四半期連結累計期間の売上高は46,500百万円（前第２四半期連結累計期間51,657百万円）と前第２四半期連結累計期間に比べ10.0％減少しました。」
鋼材で販売価格と販売数量の減少が実際に発生し、売上高が前年同期比10.0％減少した。鍛造品でも同様に販売価格と海外子会社の販売数量の減少により売上高が8.2％減少している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・エネルギー価格の下落があったものの、販売価格の値下がりなどにより、営業利益は前第１四半期連結累計期間(3,344百万円)に比べ399百万円減の2,945百万円、経常利益は前第１四半期連結累計期間(3,624百万円)に比べ999百万円減の2,625百万円となりました。」
販売価格の値下がりが実際に発生し、営業利益・経常利益の減少要因となったと説明している。市場シェア低下についての記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「激化する価格競争の環境下で、経済変動による需要の減少などに伴い価格が大幅に低下したり、市場シェアが低下する可能性があります。」
価格競争による販売価格および市場シェアの低下をリスクとして記載している。