2020年度中期経営計画による事業基盤強化と新規創生
FY2018-Q3に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
愛知製鋼がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに3社。
- FY2026達成有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、中期経営計画の目標としていた経営指標に対して、当連結会計年度の売上収益は304,341百万円、営業利益は17,371百万円となっており、営業利益については中期経営計画の目標を１年前倒しにて達成いたしました。」
2024－26年度中期経営計画の営業利益目標150億円を、計画最終年度の1年前に当年度営業利益17,371百万円で達成した。売上収益目標は未達である。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2030年度の売上収益を4,000億円(既公表比＋600億円)、営業利益280億円(既公表比＋80億円)と定め、新たな目標の達成に向けてグループ一丸となり邁進してまいります。」
2024－26年度中期経営計画および2030年ビジョンの利益目標見直しにより、2030年度の売上収益目標を4,000億円、営業利益目標を280億円へ引き上げた。 - FY2024再定義有価証券報告書
「その実現に向けて、「愛知製鋼グループが将来目指す姿」を示した「愛知製鋼グループ ２０３０年ビジョン」(2020年８月４日公表。以下、「２０３０年ビジョン」という。)及びその実行計画である「愛知製鋼グループ ２０２４－２６年度 中期経営計画」(2024年５月30日公表。以下、「中期経営計画」という。)を策定、公表しております。」
従来の2021－23年度中期経営計画から、2030年ビジョンの新たな実行計画である2024－26年度中期経営計画へ移行した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は2020年度を最終年とした中期経営計画の目標とする経営指標(連結売上高2,500億円以上、連結営業利益200億円以上)に対して、新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済の減速による影響等も相まって、当連結会計年度の売上高は204,908百万円、営業利益は3,563百万円となっております。」
2017－2020年度の中期経営計画は数値目標未達の実績をもって区切られ、2021－23年度中期経営計画を実行計画とする2030年ビジョンへ組み替えられている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年度は、足元の先行き不透明さに対処しながら、2030年ビジョン達成に向けての第一歩として、「強靭な筋肉体質へ、Ａｉｃｈｉ Ｗａｙでの“大変革”！」をスローガンとして、以下の施策を中心に取り組んでまいります。」
2020年度中期経営計画について、2030年ビジョンに向けた第一歩としての年度スローガンと、限量経営、収益力強化、働き方改革などの具体的な実行施策を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2017年度から2020年度までを対象とした「2020年度 中期経営計画」を策定したことに伴い、以下のとおり、経営方針・経営戦略及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標の見直しを行っております。」
2017年度から2020年度を対象とする中期経営計画と、収益力・基盤強靭化・スマート化の3本柱を継続している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは、当第３四半期連結累計期間において2017年度から2020年度までを対象とした「2020年度 中期経営計画」を策定したことに伴い、以下のとおり、経営方針・経営戦略及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標の見直しを行っております。 企業の基軸である“コンプライアンス／ガバナンス”をベースに、「収益力を磨く」「基盤強靭化」「スマートへの布石」を中期経営計画実現への３本柱として、2040年のパラダイムチェンジを見据えた「事業基盤の強化」および「新規創生」に取り組んでまいります。」
2017年度から2020年度を対象とする中期経営計画を初めて明示し、収益力、基盤強靭化、スマート化を3本柱として、事業基盤の強化と新規創生を進める計画を示している。