技術研究所への改組とグループ連携による研究開発強化
FY2019に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「スラブ型再溶解設備（ESR）の設置を決定しました。…投資金額は22億円で、2028年度上期に導入、同下期に試験を開始する予定です。」
研究開発強化として、最大14トンを溶解できるESR試験設備の導入を決定した。新鋼種・合金開発、製造可能な製品厚の拡大、高機能材の極薄化・箔用途展開を見込んでいる。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、504百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
グループ全体の研究開発活動に重要な変更はないとされ、当中間連結会計期間の研究開発費は504百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「水素環境下での材料評価をより多く、より早く行うために高圧ガス水素雰囲気における材料試験装置の導入を決定いたしました。水素は取り扱いに注意を要するため、安全かつ効率的に運用するための専用試験棟の建設も同時に行います。建屋を含めた投資金額はおおよそ10億円、2026年3月には先行する装置の稼働を予定しています。」
技術研究所の研究開発強化として、水素環境用材料試験装置と専用試験棟への約10億円の投資を決定し、2026年3月の先行装置稼働を予定している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、381百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
グループ全体の研究開発活動に重要な変更はないとされ、当中間連結会計期間の研究開発費は381百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ会社のナストーア（株）とは、独自設計した中規模実験設備を活用し高機能材の高効率溶接技術の開発を共同で実施し、対象となる鋼・合金の溶接条件を確立しました。…当連結会計年度における研究開発費は977百万円であります。」
グループ会社ナストーアとの高機能材の高効率溶接技術の共同開発で溶接条件を確立した。研究開発スタッフは38名、研究開発費は977百万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、252百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
グループ連携を含む研究開発活動について重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費は252百万円であった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、599百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
グループ連携を含む研究開発活動について重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は599百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループ会社のナストーア（株）とは、新しい溶接管製造プロセスの共同開発は、製造可能範囲拡大を目的に独自設計した実験設備を導入し技術開発進めております。…研究開発費は663百万円であります。」
グループ連携による溶接管製造プロセスの共同開発で実験設備を導入し、研究開発費は663百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、332百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
グループ全体の研究開発活動に重要な変更はなく、当第2四半期累計期間の研究開発費は332百万円であった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、145百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
グループ連携を含む研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費は145百万円であった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループ会社のナストーア（株）とは、新しい溶接管製造プロセスの共同開発を開始しております。…当連結会計年度における研究開発費は663百万円であります。」
技術研究所を中心としたグループ連携を継続し、ナストーアとの新しい溶接管製造プロセスの共同開発を開始した。研究開発費は663百万円となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、174百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技術研究所への改組後のグループ全体の研究開発活動について、重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費は174百万円だった。 - FY2020前進有価証券報告書
「プロセス技術開発では、中期経営計画2017のコンセプトである、高機能材のグローバル・トップサプライヤーを目指し、顧客の要望に対応した製造可能範囲拡大に注力してきました。当連結会計年度における研究開発費は571百万円であります。」
技術研究所への改組後、顧客要望に対応した高機能材の製造可能範囲拡大を進め、研究開発費は571百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、458百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は458百万円だった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、266百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技術研究部を技術研究所へ改組しグループ連携を強化する施策について、研究開発活動に重要な変更はないとされ、第2四半期の研究開発費は266百万円だった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、137百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技術研究部を技術研究所へ改組しグループ連携を強化する施策について、研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費は137百万円だった。 - FY2019初出有価証券報告書
「より一層グループ全体の視野を持って研究開発を強化していくため、2019年4月より技術研究部を技術研究所へと改組しました。これによりグループで連携した開発強化を図ります。」
2019年4月から技術研究部を技術研究所へ改組し、グループ連携による研究開発強化を図る施策が初めて記載された。研究開発スタッフは33名、研究開発費は533百万円とされている。