ニッケル等原材料価格の変動と調達途絶
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-05。
日本冶金工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-05その他業績予想の修正
「また、利益面につきましては、販売数量の増加に加え、原料価格の上昇に伴う在庫評価益の拡大もあり、当初見込んでいた収益を上回る水準で推移しております。」
原料価格の上昇と在庫評価益の拡大が収益への影響として示された。価格・調達リスク自体の悪化または低減については記載されていない。 - FY2026対処有価証券報告書
「当社においては、当社の生産インフラの特徴を生かし、社会から排出されるリサイクル原料（都市鉱山）の多様化と使用拡大を進め、リサイクル原料比率をより一層上げていくことで、上記のリスクにも対応してまいります。」
レアメタル価格・調達環境の変動リスクに対し、リサイクル原料の調達ソース多様化と使用拡大を継続した。原料価格は当年度には比較的安定して推移した。 - 2026-05-08対処業績予想の修正
「原料価格は比較的安定して推移いたしました」
原料価格は比較的安定して推移したと記載され、前年度に顕在化した原材料価格変動の損益影響は相対的に緩和された。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社においては、当社の生産インフラの特徴を生かし、社会から排出されるリサイクル原料（都市鉱山）の多様化と使用拡大を進め、リサイクル原料比率をより一層上げていくことで、上記のリスクにも対応してまいります。」
レアメタルの価格・調達リスクへの対応として、リサイクル原料の調達ソース多様化と使用拡大を明示した。棚卸資産評価損は前年度の1,322百万円から当年度は695百万円の戻入れとなった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループではこのような外部環境のもと、回復基調にある産業分野での需要取り込みに注力しながら「中期経営計画2023」で掲げた施策を着実に遂行しつつ徹底したコストダウンに努めてまいりましたが、ニッケル価格相場等の変動による在庫評価損益や高機能材の販売構成の影響等により、前年同期比で収益が悪化する状況となりました。」
ニッケル価格相場等の変動による在庫評価損益が、収益悪化の要因として当中間期の損益に実際に影響したと記載された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「下半期にかけてニッケル価格相場の下落に伴う先安感や中国経済の停滞によりプロジェクトの延期が相次ぐ状況となり、全体として需要は低調に推移しました。」
ニッケル価格相場の下落が需要の先安感やプロジェクト延期と結び付いて記載された。棚卸資産評価損も1,322百万円となり、原材料価格変動の影響が損益に表れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、販売数量減少のほか主要原料であるニッケル価格相場の下落に伴う在庫評価損の影響等により、」
主要原料であるニッケル価格相場の下落に伴う在庫評価損が実際に発生し、利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「円安による為替メリットや主要原料であるニッケルの価格相場下落と販売価格との時間差などもあり、収益面については想定した水準を確保することができました。」
主要原料であるニッケル価格の下落と販売価格との時間差が収益確保に寄与したと記載され、当四半期の原材料価格変動による収益圧迫は緩和方向に示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループではこのような外部環境に対応し、高機能材の更なる生産性向上に取り組んだ他、原料・資材価格や燃料・電力価格の上昇に見合ったロールマージンの確保及び徹底したコストダウンを継続した結果、」
原料・資材価格、燃料・電力価格の上昇が続く環境に対し、ロールマージンの確保とコストダウンによる対応が継続している。前四半期からリスクの重要な内容変更は記載されていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方でLMEニッケル相場や原油相場の上昇をはじめとした原材料・資材・エネルギー・電力価格の上昇が、大幅なコストアップ要因となりました。」
原材料・資材・エネルギー価格の上昇に加え、電力価格の上昇も明示され、大幅なコストアップ要因となった。価格上昇による収益圧迫が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「LMEニッケル相場や原油相場の上昇をはじめとした原材料・資材・エネルギー価格の上昇基調が継続し、大幅なコストアップ要因となりました。…ロシアがウクライナへ侵攻したことによりLMEではニッケルの取引が一時中断されるなど市況は大きく混乱しました。」
原材料・資材・エネルギー価格上昇が継続し、ロシアのウクライナ侵攻によるニッケル市場の混乱も発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、LMEニッケル相場や原油相場の上昇をはじめとした原材料・資材・エネルギー価格の上昇基調が継続し、大幅なコストアップ要因となりました。」
ニッケル、原油、原材料・資材・エネルギー価格の上昇が継続し、大幅なコストアップ要因として実際の事業環境に表れている。会社はロールマージン確保とコストダウンで対応している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ステンレス特殊鋼業界におきましては、生産用機械等の設備投資が引き続き堅調に推移したほか、個人消費の回復に伴い需要は緩やかに回復している一方、LMEニッケル相場の上昇や中国の電力制限による資源生産の停滞などによる原材料コストの上昇が収益を圧迫する状況となりました。」
LMEニッケル相場の上昇、中国の電力制限による資源生産の停滞などを背景とする原材料コスト上昇が、収益を圧迫する事象として実際に記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの安定調達のために調達ソースの多様化に努めておりますが、価格及び調達環境については、国際的な需給バランス、原産国の資源政策、投機的取引等に起因する相場変動の影響を受けるリスクがあります。」
レアメタル等の価格変動・調達環境リスクが継続して記載され、調達ソースの多様化や商品デリバティブ取引によるヘッジ方針が示されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「またＬＭＥニッケル価格が下落に転じたことから低調な荷動きとなりました。」
ニッケル価格の下落が実際の事業環境として記載され、荷動きの低調さに結び付けられている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社と致しましては原料価格の上昇に対応した販売価格の適正化によるロールマージンの確保に努める一方、「中期経営計画2017」に計画されている諸施策を着実に実行していくことにより収益確保に向けた取り組みを進めてまいりました。」
原料価格の上昇が実際の経営環境として記載され、販売価格の適正化によって対応している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ニッケル、クロム、モリブデン、購入屑、石炭等の原材料価格は、国際的な相場変動に影響を受けるため、その相場の動向によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、原材料調達先の国情や自然条件等により調達が滞る可能性があります。」
原材料価格の変動と調達途絶の可能性が、リスクとして同じ内容で継続記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社と致しましては販売価格の適正化によるロールマージンの確保に努める一方、「中期経営計画2017」に計画されている諸施策を着実に実行していくことにより収益確保に向けた取り組みを進めてまいりました。」
原材料・副資材等のコスト環境に対して販売価格の適正化でロールマージンを確保する対応が継続している。リスク自体についての重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の戦略分野である高機能材につきましては、原油価格の上昇に伴う石油・ガス分野向け用途の需要増加や排煙脱硫装置等の環境・エネルギー分野向け用途の好調等、海外向けを中心に需要は堅調に推移いたしました。／電極等の副資材価格の上昇に対応した販売価格の適正化によるロールマージンの確保に努める」
電極等の副資材価格の上昇が実際の経営環境として記載され、販売価格の適正化によって対応している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原料・副資材価格等の上昇に対応した販売価格の適正化に取り組む一方、更なる生産性向上のための取り組みを進め」
原料・副資材価格等の上昇が実際の経営環境として記載され、販売価格の適正化と生産性向上によって対応している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「ステンレス特殊鋼の主原料であるニッケル・クロム価格の上昇の他、電極などの副資材価格、物流費の上昇等によるコストアップも想定されます。」
従来の価格変動・調達途絶リスクに加え、ニッケル・クロム、副資材、物流費の上昇によるコストアップが想定されると記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ニッケル、クロム、モリブデン、購入屑、石炭等の原材料価格は、国際的な相場変動に影響を受けるため、その相場の動向によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、原材料調達先の国情や自然条件等により調達が滞る可能性があります。」
原材料価格の変動と調達途絶の可能性がリスクとして継続記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ＬＭＥニッケル相場は下落傾向が底を打ち」
ニッケル相場は下落傾向が底を打ったとされ、前四半期と同じく価格面の安定方向が記載されている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「一方、ＬＭＥニッケル相場は下落傾向が底を打ち、緩やかな上昇も見られましたが」
ニッケル相場は下落傾向が底を打ち、緩やかな上昇も見られたとされ、価格変動リスクは一時的に安定・改善方向へ記載されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「一方、下落傾向が続いたＬＭＥニッケル相場は低位ながら落ち着きを取り戻しました」
ニッケル相場は低位ながら落ち着きを取り戻したと説明されており、当四半期の価格変動面は一時的に安定方向へ記載が変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ニッケル、クロム、モリブデン、購入屑、石炭等の原材料価格は、国際的な相場変動に影響を受けるため、その相場の動向によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の変動リスクを記載し、当期はニッケル価格下落に伴う在庫評価損が利益を押し下げたと説明している。調達先の国情や自然条件による調達停滞も挙げている。