収益性と成長性の向上
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載は2026-07-30。
大阪製鐵がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-30悪化業績予想の修正
「第2四半期及び通期の業績は当初予想を下回る見込みとなっております。」
2027年3月期の通期営業利益予想を22億円から10億円、経常利益予想を25億円から10億円、親会社株主に帰属する当期純利益予想を13億円から3億円へ下方修正し、収益性の見通しが悪化している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「このような環境の下、お客様の理解を得ながら適正なマージンの確保を最優先課題として取り組むとともに、自助努力による徹底的なコスト改善や拡販施策を進めてまいりましたが、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は前期を下回る結果となりました。」
収益性向上の目標を掲げる中、営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益が前期を下回り、収益面の実績が悪化した。 - 2026-05-12再掲決算説明資料
「最終年度となる2027年度において、売上高1,250億円、経常利益95億円、ROE5%程度の達成に向け」
2027年度の売上高、経常利益、ROE目標を再掲している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「収益基盤の確立・強化を最優先課題として収益改善に取り組むと共に、併せて資本効率化対策を推進することで、株主資本コストを上回るROEを目指すこととし、そのステップとして、2027年度にROE5%の達成を図る計画を策定致しました。」
収益性・成長性の向上が、収益基盤強化だけでなく資本効率化、ROE、株主資本コスト、PBRを軸とする計画へ再構成されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「(2020年度実績) 2023年度実績 2025年度目標・計画 連結売上高 (766億円) 1,171億円 ― 連結経常利益 (13億円) 63億円 ― ROS (1.7%) 5.4% 10%程度 設備投資額 (109億円/年) 31億円/年 230億円/5年 配当性向 (30.4%) 30.5% 30%程度目安」
2025年度ROS10%程度等の中期計画に対し、2023年度実績として売上高1,171億円、連結経常利益63億円、ROS5.4%、設備投資31億円/年、配当性向30.5%を開示し、進捗を測定している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の下、販売価格の維持・改善に努めるとともに、大阪製鐵グループ中期経営計画の諸施策を推進した結果、前年同期に対し増収増益となりました。 当第1四半期連結累計期間の当社グループにおける鋼材売上数量は26万2千トン(前年同期実績23万7千トン)、売上高は308億8千7百万円(前年同期実績280億1千8百万円)、経常利益は28億8千8百万円(前年同期実績24億7千万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億1千4百万円(前年同期実績8億1千万円)となりました。」
中期経営計画の諸施策と販売価格の維持・改善を進めた結果、鋼材売上数量、売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で増加した。2025年度ROS目標への達成度は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「(2020年度実績) 2021年度実績 2025年度目標・計画 連結売上高 (766億円) 1,045億円 ― 連結経常利益 (13億円) 40億円 ― ROS (1.7%) 3.8% 10%程度」
2025年度ROS10%程度の目標に対し、2021年度実績として売上高1,045億円、連結経常利益40億円、ROS3.8%を開示し、進捗を測定している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「(収益・投資計画) 2025年度ROS目標 10%程度 2021~25年度設備投資計画 230億円/5年 配当性向 30%程度目安」
従来の収益性・成長性向上、2020年度計画から、2025年度ROS10%程度を中核とする新たな中期計画の数値目標へ移行している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、本年3月に策定・公表した『2020年度連結中期計画 ~新たな飛躍~ 』のとおり、2020年度での売上高1,000億円、経常利益100億円、売上高利益率10%の経営目標に向け、引き続き鋭意努力してまいります。」
従来の「収益性と成長性を高める」という包括的な目標が、2020年度を期限とする中期計画と具体的な数値目標により表現されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「以上の取り組みにより、引き続き企業としての収益性と成長性を高め、株主の皆様、需要家の皆様のご期待にお応えしていく所存でございます。」
具体的な数値や期限を伴わない包括的な経営目標として記載している。