大和工業（5444）・施策再定義
CSR委員会によるESG取り組みの強化
FY2021に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループマテリアリティの策定・運用132社が書いているテーマ・逆風0社・追い風135社
大和工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている132社のうち14社を表示しています。上の文は132社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年3月には、外部環境の変化および「2030年ありたい姿」を踏まえ、新たな「サステナビリティ中期計画（2026～2030年度）」を策定しており、中期的な視点から当社グループのサステナビリティへの取組を具体的に推進します。」
従来の2025年度をターゲットとする計画から、2026～2030年度の新計画へ移行した。海外連結子会社を含むグループ全体に対象範囲を拡大し、15項目のマテリアリティを再定義している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度のサステナビリティ委員会は３回開催されました。」
CSR委員会を現・サステナビリティ委員会として運営し、環境・社会・ガバナンスの各部会、委員会運営規則及び事務局を整備した。2025年度をターゲットとするサステナビリティ中期計画について、リスク・機会の評価と年度目標を含むPDCA運用を進めている。 - FY2023-Q2サステナビリティ経営推進室の担当追加有価証券報告書
「取締役常務執行役員 海外事業部・サステナビリティ経営推進室担当 取締役常務執行役員 海外事業部担当 塚本 一弘 2022年７月１日」
2022年7月1日付で、海外事業部担当の常務執行役員の担当範囲にサステナビリティ経営推進室が追加された。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの取り組みをESG（環境、社会、ガバナンス）の観点から一層強化すべく、「CSR委員会」を設置し、2025年度をターゲットとした「CSR中期計画」を策定しております。当社グループは、６つのマテリアリティ「１．気候変動」「２．資源循環」「３．環境配慮型商品」「４．製品責任」「５．人材育成」「６．企業経営の基盤」に基づき、中期的な視点から活動を推進してまいります。」
従来のCSR委員会によるESG強化方針が、2025年度をターゲットとするCSR中期計画と6つのマテリアリティに拡張された。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、2020年8月に代表取締役社長を委員長とするCSR委員会を発足し、企業の社会的責任を果たすべく各種施策、特にESGに対する取り組みを強化してまいります。」
2020年8月に社長を委員長とするCSR委員会を発足し、ESGを含むCSR施策を強化する体制が初めて示された。