自然災害、設備故障、事故による操業停止
FY2016に初出。21回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中34社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「北米では、米国拠点の設備老朽化に起因する生産不調に対し、日本からの技術支援や操業指導により、次第に生産が安定しつつある状態です。」
米国拠点の設備老朽化による操業リスクは継続しているが、日本からの技術支援・操業指導により生産安定化が進んだ。 - 2026-04-30顕在化業績予想の修正
「米国拠点では設備老朽化による操業上の課題に対処しながらの生産が続きました。」
米国拠点では設備老朽化に伴う操業上の課題が引き続き実際の事業運営に影響している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「なお、米国拠点で2023年８月に発生した火災事故に係る保険金の一部とカナダ拠点で受領した新型コロナウィルス助成金を特別利益として1,380百万円計上、また国内拠点の設備トラブルによる事故関連損失を特別損失として66百万円計上しています。」
米国拠点の火災事故の影響に加え、国内拠点の設備トラブルが発生し、事故関連損失66百万円を特別損失に計上した。操業停止・設備故障リスクの実発生が継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「北米では、米国拠点において、老朽化に伴う設備トラブルや８月に発生した火災事故によって製品生産量・出荷量が減少し、製造コストが増加したことなどから業績が大幅に悪化しました。」
米国拠点で老朽化に伴う設備トラブルと8月の火災事故が発生し、生産量・出荷量の減少および製造コスト増加につながった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「北米においては、建設需要は好調であったものの、第１四半期の定期修繕や老朽化に伴う設備トラブルの影響によるコスト増などにより、業績は低調でした。」
北米で老朽化に伴う設備トラブルと定期修繕の影響が実際に生じ、コスト増と業績低調の要因となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「北米においては、建設需要は好調であったものの、設備トラブルによる減産と定期修繕の実施によって、業績は低調に推移しました。」
北米で設備トラブルによる減産と定期修繕に伴う操業影響が実際に発生し、業績低調の要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、10月11日に発生した山口事業所の火災事故からの復旧過程で生じた費用232百万円を特別損失に計上しています。」
山口事業所で火災事故が発生し、復旧費用232百万円を特別損失に計上した。火災・事故による操業停止リスクが実際に発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、これら自然災害等にかかるリスクに備え、事業継続計画（BCP）の策定・訓練の実施、耐震対策、在庫の確保、製品や設備予備品等の拠点間融通など、従業員の安全確保、製品の安定供給のための体制を整備するとともに、損害保険への加入等を通じてリスクの低減に努めています。」
自然災害、感染症、戦争・テロ等に対し、BCP、訓練、耐震対策、在庫・予備品融通、保険加入による対応を明示した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「北米においては、２月の米国テキサス州の大寒波や３月のカナダ拠点（2020年３月買収）の定期修繕による操業停止等により、新型コロナウイルスの影響が軽微であった前年同期と比べ減益となりました。」
米国テキサス州の大寒波とカナダ拠点の定期修繕による操業停止が実際に発生し、北米事業の減益要因となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「米国、カナダとも鉱山向け製品の需要が低調であったことや、第４四半期会計期間（10～12月）の設備更新や設備トラブルに伴う操業休止等により大幅な減益となりました。」
設備更新および設備トラブルに伴う操業休止が北米で実際に発生し、海外鉄鋼事業の減益要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 21」
四半期連結損益計算書で災害による損失21百万円が計上され、災害に伴う損失の発生が確認された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 178」
四半期連結損益計算書で災害による損失178百万円が計上され、自然災害等に伴う損失の発生が確認された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事故関連損失 158」
連結損益計算書で事故関連損失158百万円が計上され、設備故障・事故等に伴う損失の発生が続いている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「事故関連損失 － 150」
四半期連結損益計算書で事故関連損失150百万円が計上された。事故の内容や操業停止との関係について、本文での追加説明はない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「事故関連損失 － 165」
四半期連結損益計算書で事故関連損失165百万円が計上された。事故の内容や操業停止との関係について、本文での追加説明はない。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「事故関連損失 － 167」
四半期連結損益計算書で事故関連損失167百万円が計上された。事故の内容や操業停止との関係について、本文での追加説明はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「大阪工場の閉鎖（平成28年３月末）及び関係会社の処理設備不調等による処理量の減少などから、売上高は前年同期対比386百万円（7.3％）減収の4,873百万円、営業利益は同304百万円（29.7％）減益の719百万円となりました。」
関係会社の処理設備不調による処理量減少と減収減益が引き続き記載され、設備不調リスクの影響が継続している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「大阪工場の閉鎖（平成28年3月末）及び関係会社の処理設備不調等による処理量の減少などから、売上高は前年同期対比234百万円（6.7％）減収の3,270百万円、営業利益は同178百万円（26.0％）減益の508百万円となりました。」
関係会社の処理設備不調が実際に発生し、環境リサイクル事業の処理量減少と減収減益につながった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、高電圧の電力使用による電気炉操業が製造の中核工程であり、その心臓部ともいえる電炉トランスが何らかの事由により故障した場合、操業に大きな支障をきたします。」
地震・台風・津波・洪水、老朽設備、電炉トランス故障、水蒸気爆発などの操業停止要因を列挙している。