キャッシュ・フロー貢献度を指標とする財務基盤強化
FY2018に初出。21回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-17。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-17前進news.livedoor.com
「中間純利益は資産の売却で22億5000万円に上げた。」
資産売却が中間純利益の予想引き上げに寄与する金額として示された。 - 2026-10-16前進業績予想の修正
「また、資産の売却を進めた結果、中間純利益につきましても計画に比べ改善する見込みとなりました。」
資産売却の進展が中間純利益の予想改善につながる見込みを示し、資産効率向上・資産整理に関する取り組みが計画段階から業績予想へ反映された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、14,120百万円の支出である。」
フリーキャッシュ・フローが前期の278億62百万円の収入から141億20百万円の支出へ転じ、キャッシュ・フローを重視した財務基盤強化の指標が悪化した。一方、固定資産売却収入76億83百万円と固定資産売却益47億59百万円も計上している。 - 2026-04-24悪化決算
「営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、14,120百万円の支出であります。」
フリーキャッシュ・フローが支出となり、キャッシュ・フローへの貢献度を指標とする財務基盤の実績が悪化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、2025年10月28日付けで売買契約を締結し、2025年12月に固定資産を譲渡予定である。／経営資源の有効活用および資産効率の向上のため、当該固定資産を譲渡する。／譲渡益（売却益）は、約47億円」
不要資産の整理・資産効率向上に関して、東京都足立区の土地13,708.15㎡について売買契約を締結し、2025年12月の譲渡と約47億円の譲渡益計上予定を具体化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間における営業活動の結果得られた資金は、7,471百万円(前年同期実績3,581百万円の収入)となった。／当中間会計期間における投資活動の結果使用した資金は、10,741百万円(前年同期実績8,033百万円の支出)となった。」
営業活動による資金収入は前年同期から増加した一方、投資活動による支出も増加し、現金及び現金同等物の残高は前年同期比14,342百万円減少した。キャッシュ・フローを重視した財務基盤の指標には悪化がみられる。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、2,288百万円の支出である。」
フリーキャッシュ・フローが前期の27,862百万円の収入から2,288百万円の支出へ転じ、キャッシュ・フローを重視した財務基盤強化の指標は悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間における営業活動の結果得られた資金は、3,581百万円(前年同期実績37,022百万円の収入)となった。／当中間会計期間における投資活動の結果使用した資金は、8,033百万円(前年同期実績11,370百万円の支出)となった。」
営業活動による収入から投資活動による支出を差し引いたフリーキャッシュ・フローは、4,452百万円の支出となった。前年同期の15,652百万円ではなく、37,022百万円−11,370百万円による25,652百万円の収入から、当中間期はマイナスへ転じている。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、35,174百万円の収入である。」
フリーキャッシュ・フローは351億74百万円の収入となり、前期の278億62百万円から増加した。キャッシュ・フロー重視の経営について測定可能な進展が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における営業活動の結果得られた資金は、37,022百万円 (前年同期実績19,227百万円の収入)となった。投資活動の結果使用した資金は、11,370百万円 (前年同期実績5,915百万円の支出)となった。」
営業活動による収入から投資活動による支出を差し引いたフリーキャッシュ・フローは25,652百万円の収入となり、前年同期の13,312百万円から増加した。キャッシュ・フロー重視の経営に関する測定可能な進展が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、27,862百万円の収入である。」
当事業年度のフリーキャッシュ・フローは278億62百万円の収入となり、前期の172億37百万円から増加した。キャッシュ・フロー重視の経営に関する測定可能な進展が示されている。 - FY2023-Q2フリーキャッシュ・フロー収入の減少有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における営業活動の結果得られた資金は、19,227百万円（前年同期実績16,934百万円の収入）となった。投資活動の結果使用した資金は、5,915百万円（前年同期実績1,474百万円の支出）となった。」
営業活動による収入から投資活動による支出を差し引いたフリーキャッシュ・フローは13,312百万円の収入となり、前年同期の15,460百万円から減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、17,237百万円の収入である。」
キャッシュ・フロー重視の経営に関して、当事業年度のフリーキャッシュ・フローは172億37百万円の収入となり、前期の水準を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における営業活動の結果得られた資金は、16,934百万円 (前年同期実績7,110百万円の収入)となった。投資活動の結果使用した資金は、1,474百万円 (前年同期実績4,075百万円の支出)となった。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期の7,110百万円から16,934百万円に増加し、投資活動による支出も減少した。両者を合算したフリーキャッシュ・フローは15,460百万円の収入となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における営業活動の結果得られた資金は、7,110百万円 (前年同期実績 6,460百万円の収入)となった。投資活動の結果使用した資金は、4,075百万円 (前年同期実績 4,145百万円の支出)となった。」
営業活動によるキャッシュ・フローから投資活動によるキャッシュ・フローを差し引いたフリーキャッシュ・フローは、約3,035百万円の収入となり、前年同期の約2,315百万円から増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、14,584百万円の収入である。」
キャッシュ・フロー重視の経営について、当期のフリーキャッシュ・フローは14,584百万円の収入となり、前期の11,839百万円から増加した。 - FY2020-Q2営業・フリーキャッシュ・フロー収入の減少有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における営業活動の結果得られた資金は、6,460百万円 (前年同期実績 14,940百万円の収入)となった。投資活動の結果使用した資金は、4,145百万円 (前年同期実績 3,874百万円の支出)となった。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の14,940百万円から6,460百万円に減少した。営業活動と投資活動を合算したフリーキャッシュ・フローは、当期2,315百万円の収入となり、前年同期の11,066百万円から減少している。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、11,839百万円の収入である。」
キャッシュ・フロー重視の経営に関して、当期のフリーキャッシュ・フローが11,839百万円の収入となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「宇都宮工場の社宅用資産については、売却が決定したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減損価額を特別損失に計上した。」
宇都宮工場の社宅用資産について、売却決定に伴う減損損失392百万円の計上を継続して記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「特別損失は、減損損失392百万円を計上したこと等により、659百万円（前年同期実績239百万円）となった。 宇都宮工場の社宅用資産については、売却が決定したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減損価額を特別損失に計上した。」
不要資産の整理に関して、宇都宮工場の社宅用資産の売却が決定し、減損損失392百万円を計上した。 - FY2018初出有価証券報告書
「キャッシュ・フローを重視した経営を推進するなかで、不要資産の整理を徹底的に進めるなど、財務内容をより強固なものとするよう取り組んでいる。」
キャッシュ・フローへの貢献度を個々の事業推進における経営判断の指標とし、不要資産の整理と内部留保の充実を通じて将来投資を可能にする経営基盤の構築を目標としている。