鉄関連複合材の高付加価値化・新規事業化と海洋事業開発
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今年度は実機試作した高耐食性めっき鋼板で狙い通りの耐食性が得られていることを実証するとともに、鋼管・形鋼や建築金物等への加工評価を実施し、改善点はあるものの製品化可能と判断しました。次年度は製品化に向けた設備検討や量産技術の開発へとステップアップする予定です。加えて低CO2排出鋼材のニーズ拡大を念頭に、主に建築・橋梁用途をターゲットとした電気炉鋼材の開発にも着手し、現在、耐ひずみ時効脆化性に優れた電気炉鋼材の実機試験等を進めております。」
高耐食性めっき鋼板は実機試験・加工評価を経て製品化可能と判断され、次年度の量産技術開発段階へ進む見通しとなった。加えて低CO2排出の電気炉鋼材開発にも着手した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は11百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は11百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「過年度に導入した実験設備によるめっき皮膜のラボ試作に目処がたち、今年度、実機試験を実施しました。現在、当該試作材の特性や、加工性の評価を進めております。」
耐食性めっき製品の開発は、ラボ試作段階から実機試験の実施と試作材の特性・加工性評価段階へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は24百万円であり、研究の目的、主要課題、研究開発費は次のとおりであります。鉄事業においては、持続可能な社会の実現に貢献すべく、耐食性の高いめっき製品の開発を全社の重点課題として進めております。一昨年導入した実験設備によるめっき皮膜のラボ試作に目処がたち、今年度の実機試験に向けて操業部門、技術開発部門と研究を重ねている段階です。」
耐食性めっき製品について、実験設備によるラボ試作に目処が立ち、実機試験に向けた段階へ進んだ。研究開発費は24百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は21百万円であり、研究の目的、主要課題、研究開発費は次のとおりであります。鉄事業においては、持続可能な社会の実現に貢献すべく、耐食性の高いめっき製品の開発を進めております。新たなめっき皮膜を開発するため、実験設備を導入し研究を重ねている段階です。」
研究開発費が21百万円となり、耐食性めっき製品について実験設備を導入した具体的な開発テーマが示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３百万円であります。」
鉄関連複合材の高付加価値化・新規事業化等に関する研究開発活動が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２百万円であります。」
鉄関連複合材の高付加価値化・新規事業化等に関する研究開発活動が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は10百万円であり、研究の目的、主要課題、研究開発費は次のとおりであります。」
鉄関連複合材の高付加価値化・新規事業化や藻場礁・産卵礁開発に関する研究開発活動が継続し、年間研究開発費は10百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９百万円であります。」
鉄関連複合材の高付加価値化・新規事業化等に関する研究開発活動が継続し、研究開発費総額は9百万円である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４百万円であります。」
複合材の高付加価値化・新規事業化等に関する研究開発活動が継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額は4百万円である。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２百万円であります。」
複合材の高付加価値化・新規事業化等に関する研究開発活動が継続し、研究開発費総額は2百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４百万円であります。」
複合材の高付加価値化・新規事業化等に関する研究開発活動が継続しており、研究開発費総額は4百万円である。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、多様化・高度化する顧客ニーズへの対応、鉄に関連した複合材の高付加価値化、新規事業化をめざして研究開発活動を行っております。」
複合材の高付加価値化・新規事業化を目的とする研究開発と、海洋分野での藻場礁・産卵礁開発が継続している。研究開発費総額は8百万円。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２百万円であります。」
複合材の高付加価値化や新規事業化等に関する研究開発活動が継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額は2百万円と記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１百万円であります。」
複合材の高付加価値化や新規事業化に関する研究開発活動が継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額は1百万円と記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５百万円であります。」
研究開発活動が継続し、第3四半期累計の研究開発費総額は5百万円と記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３百万円であります。」
研究開発活動が継続し、第2四半期累計の研究開発費総額は3百万円と記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、多様化・高度化する顧客ニーズへの対応、鉄に関連した複合材の高付加価値化、新規事業化をめざして研究開発活動を行っております。エンジニアリング事業のうち海洋事業においては、水産庁の漁場整備方針「水産環境整備（水産資源の増大及び豊かな生態系の維持・回復）」に対応し、そのニーズに応えるべく浅海域の藻場礁および産卵礁の開発を地元自治体及び大学（水産系）と連携して進めております。」
複合材の高付加価値化や新規事業化、自治体・大学と連携した藻場礁・産卵礁開発が継続している。当期の研究開発費総額は8百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７百万円であります。」
研究開発活動が継続しており、当第3四半期累計期間の研究開発費総額は7百万円と記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、多様化・高度化する顧客ニーズへの対応、鉄に関連した複合材の高付加価値化、新規事業化をめざして研究開発活動を行っております。エンジニアリング事業のうち海洋事業においては、水産庁の漁場整備方針「水産環境整備（水産資源の増大及び豊かな生態系の維持・回復）」に対応し、そのニーズに応えるべく浅海域の藻場礁および産卵礁の開発を地元自治体及び大学（水産系）と連携して進めております。」
複合材の高付加価値化・新規事業化を研究開発の目的とし、自治体・大学との連携による藻場礁・産卵礁開発を進めている。研究開発費総額は9百万円。