固定資産の減損損失
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024。
中山製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）該当事項はありません。」
セグメント情報上、当連結会計年度の固定資産減損損失は計上されていない。前年度には21百万円の減損損失が計上されていた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「特別損失は、前連結会計年度では、固定資産除却損１億81百万円などを計上し、当連結会計年度では、固定資産除却損５億80百万円、損害賠償金１億52百万円などを計上したため、前連結会計年度に比べ６億86百万円増加し、８億89百万円（前年度比337.6％増）となりました。」
固定資産除却損は前期の1億81百万円から5億80百万円へ増加し、固定資産関連の損失負担が拡大した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度では、固定資産除却損１億81百万円、減損損失10百万円などを計上したため、前連結会計年度に比べ２億23百万円減少し、２億３百万円となりました。」
固定資産減損損失10百万円は計上されたが、特別損失全体は前期から減少し、減損リスクによる損失負担は前期より小さかった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失は、当第３四半期連結累計期間において、固定資産除却損１億３百万円、減損損失１億円、環境対策費78百万円、解体撤去引当金繰入額55百万円など、合計３億76百万円を計上しました。」
賃貸土地の売却意思決定に伴う減損損失1億円が新たに計上され、固定資産減損リスクが実際の損失として拡大した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、投資有価証券の増加（37億40百万円から46億円へ８億59百万円の増加）、設備投資による増加18億28百万円、減価償却実施による減少12億５百万円並びに減損損失の計上による減少54百万円であります。」
固定資産の減損損失54百万円が第3四半期累計で計上され、固定資産減損リスクが実際の損失として継続して現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、投資有価証券の増加（37億40百万円から40億84百万円へ３億44百万円の増加）、設備投資による増加12億３百万円、減価償却実施による減少７億95百万円並びに減損損失の計上による減少54百万円であります。」
固定資産の減損損失54百万円が第2四半期累計で計上され、固定資産減損リスクが実際の損失として継続して現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 45」
当第3四半期累計期間に45百万円の減損損失が計上され、従来は可能性として記載されていた固定資産減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの固定資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの業績及び財政状況に影響を与える可能性があります。」
固定資産価値の下落または収益性悪化を減損リスクとしている。