鋼材輸出対応による粗鋼生産量の増加
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
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- FY2026事故による生産量減少有価証券報告書
「鉄鋼 粗鋼 336 △37.9 圧延鋼材 874 △10.4 加工鋼材 299 △13.5」
第5変電所事故による電気炉操業停止を背景に、粗鋼生産量は37.9％減、圧延鋼材は10.4％減、加工鋼材は13.5％減となった。 - 2026-05-08その他決算説明資料
「出荷調整を実施した受注も計画どおり4Qにて解消。」
電気炉の休止期間中は代替鉄源で製品供給を維持し、事故に伴う出荷調整分を第4四半期に解消した。 - FY2025粗鋼・加工鋼材増産と圧延鋼材減産有価証券報告書
「鉄鋼事業では、粗鋼541千トン（前期比10.7％増）、圧延鋼材976千トン（同8.6％減）、加工鋼材346千トン（同5.4％増）を生産しました。」
生産工程別に動きが分かれ、粗鋼と加工鋼材は増加した一方、圧延鋼材は減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前年同期での老朽化による設備トラブルは解消し、生産量を増加させ製造コストを改善することができました」
設備トラブル解消後に生産量を増加させ、製造コストを改善したという生産面の前進が記載された。 - FY2024粗鋼・加工鋼材減産と圧延鋼材増産有価証券報告書
「鉄鋼 粗鋼 489 △10.7 圧延鋼材 1,067 3.0 加工鋼材 318 △7.8」
年間生産量は粗鋼が10.7％減、圧延鋼材が3.0％増、加工鋼材が7.8％減となり、生産工程ごとに動きが分かれた。 - FY2024-Q3設備トラブル下の粗鋼減産・減少幅縮小有価証券報告書
「鉄鋼の粗鋼生産量は、当社の電気炉の設備トラブルが生じたことなどにより、前年同期比で12.9％減少しました。」
電気炉の設備トラブルにより粗鋼生産量は前年同期比12.9％減少した。前四半期の17.0％減少から減少幅は縮小している。 - FY2024-Q2電気炉設備トラブルによる粗鋼減産有価証券報告書
「鉄鋼の粗鋼生産量は、当社の電気炉の設備トラブルが生じたことなどにより、前年同期比で17.0％減少しました。」
電気炉の設備トラブルにより、粗鋼生産量が前年同期比17.0％減少した。 - FY2023粗鋼増産・圧延加工減産有価証券報告書
「鉄鋼 粗鋼 548 1.9 圧延鋼材 1,036 △7.1 加工鋼材 345 △3.4」
年間粗鋼生産量は1.9％増加した一方、圧延鋼材は7.1％、加工鋼材は3.4％減少し、生産工程別の動きが分化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2021年10月より電力契約を変更し、平日も電気炉の24時間操業を可能としたことにより、計画を上回る安定操業を実現し、粗鋼生産量は前年同期比11.6％増加しました。」
電力契約変更による平日の電気炉24時間操業を通じ、計画を上回る安定操業を実現し、粗鋼生産量を前年同期比11.6％増加させた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「粗鋼生産量は2021年10月より電力契約を変更し平日も電気炉の24時間操業を可能としたことにより、計画を上回る安定操業を実現し前年同期比12.1％増加しました。」
2021年10月の電力契約変更により電気炉の24時間操業を可能にし、粗鋼生産量を前年同期比12.1％増加させた。 - FY2022前進有価証券報告書
「鉄鋼事業では、粗鋼538千トン（前期比8.2％増）、圧延鋼材1,114千トン（同15.3％増）、加工鋼材357千トン（同13.6％増）を生産しました。」
需要回復と受注増加を受け、粗鋼・圧延鋼材・加工鋼材の年間生産量がいずれも前期を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況から、前年同期比で圧延鋼材の生産量は24.1％、加工鋼材は19.4％、鉄鋼の受注高は74.1％、鉄鋼の受注残高は74.0％、鉄鋼の売上高は50.5％、それぞれ増加しました。」
需要回復を受け、圧延鋼材・加工鋼材の生産量が前年同期比でそれぞれ24.1％、19.4％増加した。 - FY2022-Q2需要回復による生産増有価証券報告書
「製造業向けを中心に国内鉄鋼需要は回復傾向にあり、これに伴い鋼材販売数量が増加、鋼材販売価格も大幅に上昇し、鉄鋼受注高も大幅に増加しました。このような状況から、前年同期比で圧延鋼材の生産量は30.8％、加工鋼材は20.7％、鉄鋼の受注高は80.5％、鉄鋼の受注残高は110.3％、鉄鋼の売上高は41.0％、それぞれ増加しました。」
前年度に減少していた生産量について、国内鉄鋼需要の回復と販売数量増加を背景に、圧延鋼材・加工鋼材の生産量が前年同期を上回った。 - FY2021生産量減少継続有価証券報告書
「鉄鋼事業では、粗鋼497千トン（前期比8.3％減）、圧延鋼材967千トン（同15.2％減）、加工鋼材314千トン（同2.2％減）を生産しました。」
粗鋼、圧延鋼材、加工鋼材の年間生産量はいずれも前期を下回り、生産量減少が続いている。 - FY2021-Q3生産量減少継続・減少幅縮小有価証券報告書
「このような状況から、前年同期比で粗鋼は10.3％、圧延鋼材は23.1％、加工鋼材は10.5％、鉄鋼の受注高は21.3％、鉄鋼の売上高は23.0％、それぞれ減少しました。」
粗鋼、圧延鋼材、加工鋼材の生産量はいずれも前年同期を下回ったが、前四半期累計に比べ減少幅は縮小している。 - FY2021-Q2生産量大幅減有価証券報告書
「前年同期比で粗鋼生産量は15.3％、圧延鋼材は31.3％、加工鋼材は14.6％、鉄鋼の受注高は32.6％、鉄鋼の受注残高は26.6％、鉄鋼の売上高は28.1％、それぞれ減少しました。」
需要減少と販売量減少を受け、粗鋼、圧延鋼材、加工鋼材の生産量が前年同期比でそれぞれ15.3％、31.3％、14.6％減少した。 - FY2021-Q1生産量大幅減有価証券報告書
「このような状況から、前年同期比で粗鋼生産量は24.2％、圧延鋼材は32.6％、加工鋼材は10.2％、鉄鋼の受注高は35.9％、鉄鋼の受注残高は42.2％、鉄鋼の売上高は25.6％、それぞれ減少しました。」
需要減少と販売量減少を受け、粗鋼、圧延鋼材、加工鋼材の生産量が前年同期比でそれぞれ24.2％、32.6％、10.2％減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「粗鋼生産量は、スクラップ価格が下落基調で推移する中、外部からの購入鋼片よりも割安となる電気炉鋼片について、電気炉の稼働時間を拡大したことなどにより増産し、前年同期比で10.6％増加しました。」
電気炉の稼働時間を拡大し、粗鋼生産量は前年同期比10.6％増加した。一方、圧延工程以降の受注は減少している。 - FY2019粗鋼増産・圧延減産有価証券報告書
「鉄鋼事業では、粗鋼515千トン（前期比4.4％増）、圧延鋼材1,304千トン（同9.9％減）、加工鋼材365千トン（同1.3％減）を生産しました。」
粗鋼生産は増加した一方、圧延鋼材・加工鋼材の生産は減少し、生産構成に変化があった。 - FY2018前進有価証券報告書
「鉄鋼事業では、粗鋼493千トン（前期比8.3％増）、圧延鋼材1,447千トン（同12.9％増）、加工鋼材370千トン（同7.8％増）を生産しました。」
鋼材需要・受注の増加を受け、粗鋼、圧延鋼材、加工鋼材の年間生産量がいずれも増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「これは、鉄鋼においては、前年同期に比べて、鋼材にかかる受注量が増加したこと及び鋼材販売価格が上昇したことにより、圧延鋼材生産量は前年同期比で16.4％、加工鋼材生産量は同10.6％、受注高は同22.6％、受注残高は同25.3％とそれぞれ大幅に増加しました。」
鋼材受注量の増加と販売価格上昇への対応として、圧延鋼材生産量が前年同期比16.4％、加工鋼材生産量が10.6％増加した。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「これは、前年同期に比べて、鋼材にかかる受注量が増加したこと及び鋼材販売価格が上昇したことにより、圧延鋼材生産量は前年同期比で19.8％、鉄鋼の受注高は同30.8％、受注残高は同52.8％とそれぞれ大幅に増加しました。」
圧延鋼材生産量の増加要因が、従来の輸出受注や購入鋼片価格への対応ではなく、鋼材受注量の増加と販売価格上昇への対応として記載されている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「また、鋼材受注量の増加に対応すべく、当社の電気炉及び圧延工場も増産し、前年同期比で粗鋼生産高は15.0％、圧延鋼材は24.2％それぞれ増加しました。」
粗鋼生産増加の要因が、従来の輸出受注への対応や購入鋼片価格上昇への対応から、当四半期は鋼材受注量の増加への対応として記載されている。電気炉・圧延工場の増産と圧延鋼材の増加も明示された。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「これは、当第３四半期連結会計期間において、原料炭価格の大幅な高騰に伴い、当社の購入鋼片価格も上昇したため、当社にとって購入鋼片より割安な電気炉粗鋼を増産しました。」
粗鋼生産高の増加要因が、前回の鋼材輸出受注への対応から、購入鋼片価格上昇を受けた割安な電気炉粗鋼の増産へと記載上変化している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これは、当社の鋼材輸出にかかる受注量が前年同期に比べて増加したことへの対応により、粗鋼生産量は前年同期比10.2％増加しております。」
鋼材輸出にかかる受注量の増加への対応として、粗鋼生産量が前年同期比10.2％増加した。