品質改善、生産性向上、省エネ・省人投資によるコスト競争力強化
FY2016に初出。26回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026事故関連費用・固定費増加による収益圧迫有価証券報告書
「当社としましては代替鉄源を調達することで取引先への製品供給を優先に努めましたが、外部鉄源の調達コスト、設備復旧費用や原単位悪化等により約16億円のコストが発生しました。」
代替鉄源の調達、設備復旧費用、原単位悪化により約16億円のコストが発生し、コスト競争力強化のテーマに対する負担が具体化した。 - 2026-05-08その他業績予想の修正
「当社としましては代替鉄源を調達することで取引先への製品供給を優先に努めましたが、外部鉄源の調達コスト、設備復旧費用や原単位悪化等により約16億円のコストが発生しました。」
操業停止中の代替鉄源調達、設備復旧費用、原単位悪化により約16億円のコストが発生した。 - FY2026-H1固定費増加・一時費用による減益有価証券報告書
「鉄鋼につきましては、市況の下落に伴い鋼材販売価格における価格対応を迫られる中でスプレッドの確保に努めましたが、鋼材販売数量の減少や固定費の増加に加え、環境アセスメント関連など一時的な費用の発生もあり減益となりました。」
スプレッド確保に努めたものの、販売数量の減少、固定費増加、一時的費用によりコスト競争力強化の効果が減益を防ぐには至らなかったと記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前年同期での老朽化による設備トラブルは解消し、生産量を増加させ製造コストを改善することができました」
老朽化による設備トラブルの解消、生産量の増加、製造コストの改善が具体的な操業改善実績として記載された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「なお、設備トラブルについては10月上旬に実施した対策工事が完了し、その後は安定操業を続けております。」
設備トラブルへの対策工事が10月上旬に完了し、その後の安定操業が確認された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、中期経営計画（2022年度～2024年度）の重点方針に沿って、グループ一体での加工分野の強化、鉄源多様化の促進や製造コストの削減に努めてまいりました。」
製造コスト削減を中期経営計画の重点方針に沿った施策として継続している。一方、当四半期累計ではエネルギー価格上昇や設備トラブルによるコストアップも記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「カーボンニュートラル・循環型社会の実現に向けた取り組み強化」においては、電気炉生産量の増加や各工場でのコスト・品質の改善などに注力するとともに、「中山製鋼所グループ2030長期ビジョン」のもとで特定されたマテリアリティとその推進方針に従い、サステナビリティへの取り組みを一層強化してまいりました。」
電気炉生産量の増加、各工場のコスト・品質改善を継続的な重点施策として記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「カーボンニュートラル・循環型社会の実現に向けた取り組み強化」においては、電気炉生産量の増加を図るとともに各工場での歩留の改善などを推進してまいりました。」
電気炉生産量の増加に加え、各工場で歩留改善を推進していることが具体的な操業改善策として記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「電気炉生産量を前年同期比12％増加させるとともに、原単位の向上など電気炉材のコスト改善を推進しました。」
電気炉生産量を前年同期比12％増加させ、原単位向上を含む電気炉材のコスト改善を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面では、スクラップ、鋼片や合金鉄などの主副原料価格の上昇やエネルギーコストの増加などがありましたが、販売数量の増加、販売価格の上昇、鉄源調達の多様化などによる収益効果がそれらを上回り、前連結会計年度に比べて増益となりました。」
原料・エネルギーコストの上昇下で、販売数量・価格の改善と鉄源調達の多様化により増益を確保した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「しかし、販売数量の増加による収益効果や操業努力によるコスト改善などがあったため、前年同期比で増収増益となりました。これらの結果、売上高は721億43百万円（前年同期比209億78百万円増）、経常利益は21億27百万円（前年同期比12億32百万円の増益）となりました。」
主原料価格上昇によるスプレッド悪化の中でも、販売数量増加と操業努力によるコスト改善が増収増益に寄与したと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「鋼材スプレッドが悪化しましたが、操業努力によるコスト改善や加工案件の取り組み強化などにより、前年同期比で増収増益となりました。これらの結果、売上高は350億71百万円（前年同期比87億96百万円増）、経常利益は９億３百万円（前年同期比85百万円の増益）となりました。」
操業努力によるコスト改善が、原料価格上昇によるスプレッド悪化を伴う状況でも鉄鋼事業の増益に寄与したと記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「収益面では、操業努力によるコスト削減に努めましたが、特に下期において主原料価格の高騰により鋼材スプレッドが大幅に悪化したため、経常利益は22億27百万円(前期比21億82百万円の減益)となりました。」
操業努力によるコスト削減を継続した一方、主原料価格高騰によるスプレッド悪化を補うには至らなかったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに、操業努力による徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
厳しい経営環境下でも、協働施策と操業努力による徹底したコスト削減を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの協働施策を推進するとともに、操業努力による徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
厳しい経営環境下でも、操業努力によるコスト削減を継続している。 - FY2021-Q1スプレッド改善も数量減で減益有価証券報告書
「収益面では、鋼材販売価格が前年同期比で下落したものの、主原料であるスクラップ価格も下落したため鋼材スプレッドは改善しましたが、鋼材販売数量の減少に伴う収益悪化などにより、前年同期比で減益となりました。」
スクラップ価格下落による鋼材スプレッド改善は確認されたが、販売数量減少による収益悪化を補えず、鉄鋼事業は減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「収益面では、主原料であるスクラップ価格が下落し鋼材スプレッドは大幅に改善しましたが、鋼材販売数量の減少に加え、資材費や輸送費などの諸コストの増加により、前年同期並みとなりました。」
鋼材スプレッドが改善した一方、販売数量減少と資材費・輸送費等のコスト増加により、鉄鋼事業の収益は前年同期並みにとどまった。 - FY2020-Q2スプレッド改善もコスト増で利益横ばい有価証券報告書
「収益面では、鋼材販売価格が前年同期比で上昇した一方で、主原料であるスクラップ価格が下落し鋼材スプレッドは大幅に改善しましたが、電極・耐火物などの資材価格の上昇に加え、電力・ガスなどのエネルギーコスト、物流コストの増加などにより、前年同期並みとなりました。」
鋼材スプレッドの改善があったものの、資材・エネルギー・物流コストの上昇により鉄鋼事業の収益は前年同期並みとなった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の実行手段として、協働施策とコスト削減への取り組みが継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これは、スクラップや鋼片などの主原料価格や合金鉄や電極などの副原料・資材価格が上昇し、さらにエネルギー価格も上昇したことによるコストアップがありましたが、鋼材の販売数量増加や販売価格の上昇や工場操業努力によるコスト削減などが増益に寄与したことによるものであります。」
主原料・副原料・エネルギー価格の上昇を、販売数量・価格の増加と工場操業努力によるコスト削減で吸収し、営業利益の増加につなげた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「収益面では、主原料であるスクラップや購入鋼片の価格が前年同期に比べて大幅に上昇したことや、電力やガスなどの燃料コストが増加したことによるコストアップなどがありましたが、鋼材販売数量の増加、鋼材販売価格の上昇や操業改善などの効果が上回ったため増益となりました。これらの結果、売上高は1,085億85百万円(前年同期比202億27百万円増)、経常利益は48億18百万円(前年同期比７億19百万円の増益)となりました。」
コスト上昇を鋼材販売数量・販売価格の上昇および操業改善で吸収し、鉄鋼事業の経常利益が前年同期比7億19百万円増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「更なる品質改善とともに、工場生産性向上や省エネ・省人投資により、コスト競争力を強化します。」
品質改善、生産性向上、省エネ・省人投資によるコスト競争力強化が引き続き基本方針として記載され、業績面では歩留まり向上や工場コスト削減による増益も報告されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「鉄鋼につきましては、鋼材販売価格が下落したことにより売上高は減少しましたが、主原料である購入鋼片の価格が前年同期に比べて下落したこと、電力・ガス料金などのエネルギーコストが燃料調整価格の下落により低減したことや、歩留まり向上などの操業改善による工場コスト削減などにより増益となりました。これらの結果、売上高は883億57百万円(前年同期比139億75百万円減)、経常利益は40億98百万円(前年同期比２億14百万円の増益)となりました。」
購入鋼片・エネルギーコストの低減、歩留まり向上などの操業改善による工場コスト削減が、当第3四半期累計でも増益要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「鉄鋼につきましては、鋼材販売価格が下落したことなどにより売上高は減少しましたが、主原料であるスクラップや購入鋼片の価格が前年同期に比べて下落したこと、電力・ガス料金などのエネルギーコストが低減したことや歩留まり向上などの操業改善による工場コスト削減などにより増益となりました。これらの結果、売上高は565億29百万円(前年同期比88億56百万円減)、経常利益は26億29百万円(前年同期比５億65百万円の増益)となりました。」
原料・エネルギーコストの低減と歩留まり向上などの操業改善による工場コスト削減が、当第2四半期累計でも増益要因として記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「鉄鋼につきましては、鋼材販売価格が下落したことなどにより売上高は減少しましたが、主原料であるスクラップや購入鋼片の価格が前年同期に比べて下落したことや電力・ガス料金などのエネルギーコストが低減したこと、歩留まり向上などの操業改善による工場コスト削減などにより増益となりました。これらの結果、売上高は274億74百万円(前年同期比46億28百万円減)、経常利益は13億78百万円(前年同期比５億90百万円の増益)となりました。」
歩留まり向上などの操業改善による工場コスト削減が実績として現れ、鉄鋼事業は売上減少下でも経常利益が前年同期比5億90百万円増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「更なる品質改善とともに、工場生産性向上や省エネ・省人投資により、コスト競争力を強化します。」
品質、生産性、エネルギー効率、人員効率を同時に改善する施策として記載している。