日本製鉄（5401）・目標引き上げ
年間1,300人程度の採用
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
9記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成973社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1014社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1056件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2030年までに2020年（36名）の４～７倍」
女性管理職数の中長期目標を、従来の2025年までに2020年比2～3倍から、2030年までに4～7倍へ拡大した。2026年4月1日時点では111名となった。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「U. S. Steel には短期派遣を含め足元 100 名を超える人材を投入」
人材施策について、U. S. Steelへの国内人材投入を100名超まで拡大したと開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性管理職数（名） *1 55 65 70 2025年４月１日時点91 2025年までに 2020年（36名）の２～３倍」
人的資本について、女性管理職数は2025年4月1日時点で91名となり、2020年の36名の2～3倍とする目標水準に達した。経験者・アルムナイ採用、処遇改善、1on1、社内公募・社内起業制度等も開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性管理職数（名） *1 45 55 64 2024年４月１日時点70 2025年までに 2020年（36名）の２～３倍」
人的資本について、女性管理職数は2023年度64名、2024年4月1日時点70名となり、2025年までに2020年比2～3倍とする目標を示した。有給休暇取得率、男性育児休業取得率、教育訓練時間等のKPIも更新した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、DX戦略の推進のため、2030年までにスタッフ系社員の約20％を「データの高度利用ができる」シチズンデータサイエンティストに育成するデータサイエンス教育に加え、管理者がDXを牽引するための意識改革を促すデジタル・マネジメント教育の２つの軸で育成を行い」
人材テーマを、採用・合理化中心の記載から、人材育成、働き方、D&I、健康、2030年までのデータ人材育成を含む人的資本戦略へ具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの将来の成長は、有能な人材の確保及び育成に依拠する部分も大きいことから、仕事と生活の調和の取れた働き方の実現や関連諸制度の浸透・定着等によって就労環境の整備を図りつつ、育成体系の整備等を行いながら、安定的な人材確保と人材競争力の強化に努めております。」
人材テーマは、従来の採用人数や要員合理化に加え、人材の確保・育成、働き方、ダイバーシティ＆インクルージョン、省力化を含む人材競争力の強化として再整理された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これらの各種対策及び後述するデジタルトランスフォーメーション施策等を通じ、2021年度から2025年度末迄に、当社及び協力会社（作業請負）合計で20％を上回る要員合理化を実施します。」
従来の年間採用計画から、2021～2025年度に当社・協力会社合計で20％超の要員合理化を行う方針へ、人材テーマの重点が再構成された。 - FY2018後退有価証券報告書
「「人」の強化として、2017 年中期計画と同規模の1,100 人/年程度を採用します。」
採用計画は2017年中期計画の約1,300人／年から約1,100人／年へ縮小された一方、技能伝承・教育と省力化を併記した。 - FY2017初出有価証券報告書
「採用については1,300人/年程度を織り込み、人的戦力を強化・拡充します。」
人的戦力の強化・拡充に向け、年間1,300人程度の採用を計画している。