原燃料費低減・歩留向上によるコスト改善
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「生産・出荷数量 △ 200億円 マージン（為替影響含む） △1,150億円 コスト改善 ＋1,300億円」
2025年度の製鉄セグメント利益要因として、コスト改善1,300億円の増益効果を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「コスト改善 ＋ 400億円」
製鉄セグメント利益の前期比減益要因を相殺する要因として、コスト改善400億円の増益効果を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期の業績としては、マージン（為替影響を含む）、コスト改善及び製鉄セグメントのグループ会社等による収益改善があったものの、在庫評価差の影響が大きく、前年同期比で増収・減益となりました。」
マージン改善、コスト改善、グループ会社の収益改善を継続しているが、在庫評価差の影響が大きく前年同期比では減益となったと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「製鉄セグメント利益の前期に対する増減△96億円の主な要因は次のとおりです。生産・出荷数量△1,350億円、マージン（為替影響含む）600億円、コスト改善500億円、本体海外事業△400億円、原料事業230億円、鉄グループ会社760億円、在庫評価差（グループ会社込み）△350億円、その他△86億円、合計△96億円」
コスト改善について、2022年度に500億円の増益効果を計上したと開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、生産設備構造対策の取組みを断行すること等により、コスト改善効果は前期に対して600億円の増益となりました。」
コスト改善について、2021年度の前期比効果を600億円と開示し、生産設備構造対策を含む改善効果が業績に現れたと説明した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「そのうち生産体制のスリム化・効率化については、2020年２月に決定した生産設備構造対策による効果とあわせ、2025年までに2019年度対比で1,500億円／年の構造対策効果を見込んでおります。」
コスト改善の目標が、2020年中期経営計画の年率1,500億円から、2025年までの構造対策効果1,500億円／年という新たな中長期計画に組み替えられた。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、当期のコスト改善額は600億円となり、前期と当期の２カ年累計で1,040億円となりました（2020年中期経営計画目標：３カ年累計で年率1,500億円）。」
コスト改善は当期600億円、2カ年累計1,040億円まで進展し、3カ年累計年率1,500億円の計画目標との比較を開示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「全社を挙げた設備・操業安定化対策の推進及びコスト改善の着実な実行に加え、紐付き分野の価格改善を確実に進めていくものの」
設備・操業安定化、コスト改善、紐付き分野の価格改善を、2019年度通期の収益改善策として継続する方針を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「コスト改善（単独） 440億円 年率1,500億円(*)」
2020年中期計画のコスト改善について、2018年度実績440億円と、2018～2020年度の目標年率1,500億円を開示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、コスト改善も進捗したことから、製鉄セグメントとして、対前年同四半期連結累計期間で、売上高は増収の3兆9,870億円、経常利益は増益の2,125億円となりました。」
製鉄事業におけるコスト改善を継続し、進捗したと説明しているが、新たな改善額は示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「修繕費の重点投入による設備トラブルの防止、全社を挙げた操業安定化対策の継続推進、また、スクラップ・合金等の副原料価格、資材費、物流費等の上昇を踏まえた鋼材価格の改定を含む「再生産可能な適正価格」の実現に向けた取組み、コスト改善等により増益を見込む」
コスト改善を、設備トラブル防止、操業安定化、適正価格の実現と併せて継続する方針を再確認している。 - FY2018達成有価証券報告書
「コスト改善については中期経営計画で掲げた1,500億円の改善を達成したものの、同計画で掲げた収益、財務体質の各目標の水準には到達しませんでした。」
2017年中期経営計画のコスト改善目標1,500億円を達成したと明記した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、平成29年度通期の連結業績につきましては、「2017年中期経営計画」の最終年度として、安定生産の継続による堅調な鉄鋼需要の着実な捕捉、コスト改善の着実な実行、海外事業を含めたグループ会社の更なる業績改善など、最大限の経営努力を継続することに加え、鋼材価格の改定について、需要家の皆様に御理解いただけるよう丁寧な対応を継続し「再生産可能な適正マージン」の確保を図ることにより、第１四半期決算発表時（平成29年７月28日）と同様に、連結経常利益3,000億円以上を目指したいと考えております。」
コスト改善を最終年度の継続施策として再確認しているが、本 filing では新たな改善額は示していない。 - FY2018-Q1最終年度の残分を明示有価証券報告書
「また、平成29年度通期の連結業績見通しとしては、「2017年中期経営計画」の最終年度として、中期計画残分のコスト改善500億円の着実な実行、海外事業を含めたグループ会社のさらなる業績改善に加え、鋼材価格の改定について、需要家の皆様に御理解いただけるよう丁寧な対応を継続し「再生産可能な適正マージン」の確保を図ることにより、経常利益3,000億円以上を目指したいと考えております。」
2017年中期経営計画の最終年度に向け、残りのコスト改善額を500億円と具体化し、グループ会社の業績改善や鋼材価格改定と併せて実行する方針を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成27年度 平成28年度 平成29年度（目標） コスト改善（単独・累計） 年率400億円 年率1,000億円 年率1,500億円以上」
単独・累計のコスト改善は平成27年度の年率400億円から平成28年度の年率1,000億円まで進展し、平成29年度目標の年率1,500億円以上に向けた進捗を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原燃料費の低減や歩留向上等、最大限のコスト改善に引き続き取り組む」
原燃料費と歩留まりを主要な改善手段としている。