2017年中期経営計画の五つの重点課題
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年12月、当社は、お客様価値の創造を通じて持続可能で豊かな社会の実現に貢献する、「総合力世界No.1の鉄鋼メーカー」を目指し、成長を続けるため、「2030中長期経営計画」を策定しました。」
2021年策定の前中長期経営計画から、2026年度開始の2030中長期経営計画へ計画体系を移行した。国内収益基盤強化、海外成長、GX、経営基盤強化を新計画の軸としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2021年３月に策定した「日本製鉄グループ中長期経営計画」の概要と進捗は次のとおりです。」
中長期経営計画の4本柱について、鹿島・和歌山等の国内構造対策、海外拠点拡大、脱炭素技術の43％削減実証・電炉投資、DXの全社展開など、計画実行の進捗を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2021年３月に策定した「日本製鉄グループ中長期経営計画」の概要と進捗は次のとおりです。」
中長期経営計画の4本柱について、戦略商品設備投資、Elk Valley出資、米国U. S. Steel買収決定、Super COURSE50、電炉転換検討、DX実装などの進捗を年度実績として開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、「総合力世界No.1 の鉄鋼メーカー」を目指し、日本製鉄グループ中長期経営計画を定め、その４つの柱である「国内製鉄事業の再構築とグループ経営の強化」、「海外事業の深化・拡充に向けた、グローバル戦略の推進」、「カーボンニュートラルへの挑戦」及び「デジタルトランスフォーメーション戦略の推進」の実現に向け、諸施策に着実に取り組んでいます。」
中長期経営計画の4本柱について、国内設備休止・生産集約、海外一貫能力増強、カーボンニュートラル技術、DXの各施策を年度実績・具体案件とともに進捗開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年３月に策定した「日本製鉄グループ中長期経営計画」の概要と進捗は次のとおりです。」
中長期経営計画の4つの柱について、国内設備休止・新鋭化、タイG Steel・G J Steelの買収、NEDO採択、製造現場でのDX実証など、年度内の具体的な進捗を体系的に開示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「＜日本製鉄グループ中長期経営計画（2021年３月５日公表）の概要＞当社は、将来に亘って日本の産業競争力を支える「総合力世界No.1 の鉄鋼メーカー」を目指して成長し続けることを念頭に、このたび新たな経営計画を策定致しました。」
2017年中期経営計画、2020年中期経営計画から、2021年3月公表の中長期経営計画へ計画体系を移行した。国内製鉄事業、海外事業、ゼロカーボン・スチール、DXの4つの柱で整理している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年中期経営計画（2018～2020年の３カ年計画及び2021年以降の長期にわたる施策検討・着手）の進捗、本年２月公表の生産設備構造対策と経営ソフト刷新施策は、次のとおりです。」
2020年中期経営計画について、素材・ソリューション、グローバル展開、国内マザーミル、高度IT、グループ再編、ESG等の進捗を体系的に開示し、計画最終年度に向けた具体的な実行段階を示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が取り組むべき中長期の課題は次の５つと捉えております。」
2020年中期経営計画の5課題として、素材・ソリューション、グローバル展開、国内マザーミル、高度IT、SDGsを引き続き掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「これを実現するため、「2020年中期経営計画（2018～2020年の３カ年計画及び2021年以降の長期にわたる施策検討・着手）」を策定しており、そのなかで当社の経営方針・経営戦略等をまとめております。」
2017年中期経営計画の実行最終年度を終え、2018～2020年を対象とする2020年中期経営計画へ計画体系を移行した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、平成29年度通期の連結業績につきましては、「2017年中期経営計画」の最終年度として、安定生産の継続による堅調な鉄鋼需要の着実な捕捉、コスト改善の着実な実行、海外事業を含めたグループ会社の更なる業績改善など、最大限の経営努力を継続することに加え、鋼材価格の改定について、需要家の皆様に御理解いただけるよう丁寧な対応を継続し「再生産可能な適正マージン」の確保を図ることにより、第１四半期決算発表時（平成29年７月28日）と同様に、連結経常利益3,000億円以上を目指したいと考えております。」
2017年中期経営計画の最終年度として、安定生産、コスト改善、海外を含むグループ会社の業績改善、鋼材価格改定を通じた適正マージン確保を継続する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような環境においても、技術力、コスト競争力、グローバル対応力を競争優位性の柱とし、国内事業と海外事業を両輪として成長を目指します。引き続き、安全操業・安定生産に一層努め、設備と人に経営資源を重点的に配分して国内マザーミルの製造実力・技術開発力を高めるとともに、そこで培った競争力を武器に、伸びゆく世界のマーケットにおいて海外事業を強化するなど、「2017年中期経営計画」で掲げた諸施策を着実に推進してまいります。」
2017年中期経営計画の五つの重点課題と、設備・人への資源配分、海外事業強化を年度末時点でも再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、下期は、国内鉄鋼需要については、自動車分野の復調やオリンピックを見据えた建設需要の増加等により回復が期待される一方で、海外鉄鋼需要については、中国内需の減少継続の影響が大きく、世界全体では横ばいに留まるものと想定されます。こうした状況下、当社としては、「2017年中期経営計画」に掲げた諸施策を強力に推進してまいります。」
2017年中期経営計画の諸施策を下期も強力に推進する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年３月に策定した2017年中期経営計画に掲げた国内マザーミル競争力の強化、グローバル戦略の推進、技術先進性の発揮、世界最高水準のコスト競争力の実現、製鉄事業グループ会社の体質強化等の諸施策を着実に推進してまいりました。」
2017年中期経営計画を、国内競争力、グローバル化、技術、コスト、グループ会社強化の五つの柱で説明している。