環境・エネルギー問題への対応力
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-13前進決算
「また、東日本製鉄所君津地区における小型試験炉でのSuper COURSE50開発試験において、2026年2月から3月にかけて世界最高水準の更新となるCO2排出量45%削減を実現しました。さらに、波崎研究開発センターにおいて、水素による低品位鉄鉱石からの還元鉄製造を行う試験還元炉を建設し、2026年3月に運転を開始しました。」
Super COURSE50のCO2排出量削減効果が45%へ進展し、水素による還元鉄製造の試験還元炉も運転開始に至った。 - FY2025前進有価証券報告書
「東日本製鉄所君津地区における小型試験炉でのSuper COURSE50開発試験において、世界で初めてCO2排出量43%削減を実現し、開発目標を前倒しで達成しました。」
環境・エネルギー対応について、Super COURSE50のCO2削減効果が33%から43%へ進展し、開発目標を前倒しで達成した。小型試験電炉でも2024年12月から試験を開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、鉄鋼プロセスの脱炭素化に向けて「高炉水素還元」、「大型電炉での高級鋼製造」及び「水素による還元鉄製造」という3つの超革新技術を開発し、一部残るCO2についてはCCUSでオフセットするという複線的なアプローチで、2030年までにCO2総排出量を30%削減し、2050年にカーボンニュートラルを目指しています。」
環境・エネルギー対応を、3つの超革新技術とCCUSを組み合わせた2030年30%削減・2050年カーボンニュートラルの実行計画として継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後、波崎研究開発センターに小型電気炉(2024年度試験開始)、小型直接還元炉(2025年度試験開始)を設置し、早期実機化を目指してまいります。」
環境・エネルギー対応について、3つの超革新技術の開発を進め、NEDOグリーンイノベーション基金の支援規模1,935億円のプロジェクト採択と、2024・2025年度の試験設備設置計画を開示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、既に世界最高水準にある製造段階でのエネルギー効率をさらに向上させることによるCO₂排出量の削減、抜本的にCO₂排出量を削減するための革新的技術開発に挑戦する「エコプロセス」、軽量化等により当社の鋼材が最終製品となった段階で省エネ性能を発揮する「エコプロダクツ®」、当社の環境技術を海外に普及させることでグローバルな環境改善に貢献する「エコソリューション」、以上「3つのエコ」によるCO₂排出量の削減や、容器包装プラスチックの再資源化、製造時に発生する副生ガスや使用する水の再利用など循環型社会(サーキュラーエコノミー)の構築に取り組んでいます。」
環境・エネルギー対応を「3つのエコ」、プラスチック再資源化、副生ガス・水の再利用、サーキュラーエコノミーとして具体的に整理した。 - FY2019前進有価証券報告書
「2008年開始の本プロジェクトは、10年間の第1開発段階(フェーズⅠ)を計画通り完了し、水素を活用した試験高炉操業及び世界トップレベルのCO2分離回収技術を実現しました。今後2030年の実用化を目指した技術開発に、現在も引き続き取り組んでおります。」
COURSE50は第1開発段階を計画通り完了し、水素活用試験高炉操業・CO2分離回収を実現した一方、2030年実用化に向けて継続中である。 - FY2018前進有価証券報告書
「本技術により、ステンレス鋼製造時に発生するクロム含有スクラップ・ダスト・スケールの全量リサイクル化を可能とするとともに、スラグ発生量のミニマム化、大量のエネルギーを消費して製造される合金鉄や生石灰の省資源化が可能となりました。」
合金鉄溶解炉によるステンレス製鋼プロセスについて、スクラップ等の全量リサイクル、省資源化、スラグ削減という技術成果を具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、㈱IHIとともに、「国内微粉炭火力へのバイオマス混焼拡大への先進的な取り組み」で、一般財団法人新エネルギー財団の平成28年度「新エネ大賞」経済産業大臣賞を受賞しました。当社は、今後も木質バイオマス資源の活用を通じて、省エネルギー、CO2排出削減に取り組んでいくとともに、森林の整備、雇用の創出を通じて地域経済の活性化等に貢献してまいります。」
バイオマス混焼の取り組みが経済産業大臣賞を受賞し、省エネルギー・CO2排出削減への取り組みを継続するとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「製鉄プロセス技術を基盤とした環境・エネルギー問題への対応力」
製鉄プロセス技術を環境・エネルギー問題への対応力として自社の研究開発上の強みに位置付けている。